D級ニュースまとめ

先進諸国は給料が軒並み50％以上上昇している。
とくにアメリカ、イギリスなどは倍近い金額になっているようだ。
その中で、日本だけが下がっていて、しかも約1割も減っていると言われている。
この20年間で、日本人の生活のゆとりは、イギリス人の半分以下になったというデータまであるという。
日本は後進国と記事を書いたがそれを物語っていかのようだ。
サラリーマンの平均給料は平成9年をピークに下がりはじめている言われている。
物価が下がり始めたのは平成10年頃、つまり多少の誤差はあるが給料の方が早く下がり始めたと言える。
こうしてみると、デフレになったから給料が下がったのでなく、現在の日本のデフレの最大の要因は、賃金の低下と捉えるのが自然ではないだろうか。
専門家も給料が下がったから消費が冷え、その結果物価がさがったというのが、ごく当然の解釈になると指摘している。
さらに企業は儲かったお金を取りこむばかりなので、当然のことながら、社会にお金が回わらず、社会にお金が回らなければ、消費は冷え込む。
消費が冷え込めば、モノの値段は下がり、デフレになる。
当たり前と言えば、当たり前の話で、つまり、どう考えてもデフレの要因は、「サラリーマンの賃金」だとしかいえないとも指摘する。
最後に、なぜ日本の賃金だけが下がったのか、というといろいろ理由はあるが、最大の理由は２つ、国と企業。
「日本のサラリーマンは国や企業からなめられている」と、専門家はとどめを刺した。