2017年08月29日
米国経済指標「四半期GDP改定値」発表前後のUSDJPY反応分析(2017年8月30日21:30発表結果検証済)
以下、「T.指標予想要点」「U.過去調査詳細」を事前投稿し、「V.発表結果検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「V.発表結果検証」のタイトル行付近に記載しています。
2017年8月30日21:30に米国経済指標「四半期GDP改定値」が発表されます。今回発表は2017年4-6月期分の集計結果です。
GDO改定値自体もさておき、その内訳として同時発表される物価指標「GDPデフレータ」・実態指標「PCE・コアPCE」注目を集めることがあります。
今回の市場予想と前回結果は次の通りです。市場予想は本記事作成時点の値です。
※ 本記事は8月29日に記しています。市場予想は発表直前に確認しておきましょう。
※ 黄色欄は、後述する事前差異判別式の変数と解です。
本指標の特徴は以下の通りです。
以下のシナリオで取引に臨みます。
以上の詳細ないしは論拠は、以下の「T.調査・分析」に記しています。
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正しています。
GDPは、当該期米国の総合的な経済実態を表していることです。経済実態が悪ければ、金融政策を始め、あらゆる政策に影響を与えます。
デフレータ(価格指数)は物価変動を示しています。
PCE(個人消費支出)は米国GDPの約70%を占めています。自動車・家電等の耐久財と、食品・衣料等の非耐久財と、外食・交通費等のサービス支出と、からなります。
本指標に関する調査期間と、過去の反応程度・分布を下表に纏めておきます。
最も指標結果に素直に反応する直後1分足跳幅は過去平均で15pipsです。15pipsというと、平均的な反応程度しかなく、重要度や注目度の割に反応が小さくがっかりしがちです。8pips以下しか反応しなかったことさえ、29%もあります。
過去の発表結果と市場予想を下図に一覧します。
下図は発表結果と市場予想をプロットしています。市場予想は発表直前の値をプロットし、発表結果は後に修正値が発表されても定時発表値のままをプロットしています。
見るべきポイントを絞り込むため、主要項目毎に反応方向にどの程度影響しているのかを下表に纏めておきました。
上表の上4行は、各項目をひとつずつ反応方向との一致率を求めています。これは予備計算のようなもので、この予備計算は最も反応方向との一致率が高い項目に注目しています。
上から5行目は、事前差異(市場予想ー前回結果)と直前10-1分足の方向一致率が高くなるように、各項目の係数を求めています。
上から6行目は、事後差異(発表結果ー市場予想)と直後1分足の方向一致率が高くなるように、各項目の係数を求めています。
最下段7行目は、実体差異(前回改定値結果ー市場予想)と直後11分足の方向一致率が高くなるように、各項目の係数を求めています。
結果、1✕GDPの事前差異+1✕デフレータの事前差異+1✕PCEの事前差異、の解の符号(プラスが陽線、マイナスが陰線)が、直前10-1分足との方向一致率が73%となりました。
また、2✕GDPの事後差異+2✕デフレータの事後差異+1✕PCEの事後差異+1✕コアPCEの事後差異、の解の符号が、直後1分足との方向一致率が94%となりました。
そして、3✕GDPの実態差異+2✕デフレータの実態差異+1✕PCEの実態差異、の解の符号が、直後11分足との方向一致率が63%となりました。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。
まず、直前10-1分足は、過去平均跳幅が5pipsです。その跳幅が10pips以上だったことは過去2回(頻度12%)あります。
この2回の直後1分足跳幅は13pipsで、これは直後1分足跳幅の過去全平均15pipsとほぼ同じです。直前10-1分足跳幅が大きくても、それで直後1分足跳幅も大きくなるとは言えません。
次に、この2回の直前10-1分足と直後1分足の方向は1回(50%)一致しています。直前10-1分足が大きく跳ねても、直後1分足がその方向に反応するとは言えません。釣られて痛い目に遭わないように気を付けましょう。
次に、直前1分足の過去平均跳幅は4pipsです。その跳幅が10pips以上だったことは過去にありません。
また、直前1分足はヒゲが目立っています。pipsも小さいし、方向に偏りも見られない以上、取引は避けた方が良いでしょう。
そして、直後1分足の過去平均跳幅と値幅の差は2pips(1ー値幅/跳幅=戻り比率13%)です。直後11分足のそれは8pips(戻り比率42%)です。指標発表から1分を過ぎると、戻り比率が40%を超えており、高値(安値)掴みには気を付けた方が良いでしょう。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差(事前差異)と、発表結果と市場予想の差(事後差異)と、発表結果と前回結果の差(実態差異)を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
まず、指標一致性分析の結果を下表に示します。
事前差異・事後差異・実態差異はプラス率がそれぞれ76%・65%・76%、と偏りがあります。市場予想は低めになりがちで、発表結果は高めになりがち、ということです。
事前差異と直前10-1分足は方向一致率が73%となっています。今回の事前差異はプラスなので、直前10-1分足は陽線の可能性が高い、というこです。
また、直前10-1分足は実態差異との方向一致率が73%となっています。そして、実態差異と直後1分足の方向一致率は71%と、低くはありません。がしかし、それよりも直後1分足は事後差異との方向一致率が高くなっています。
その直後1分足は、事後差異との方向一致率が94%となっています。市場予想に対する発表結果の良し悪しには、非常に素直に反応します。
次に、反応一致性分析の結果を下表に示します。
まず、直前10-1分足・直後1分足・直後11分足の陽線率は、それぞれ73%・71%・69%と、かなり偏りがあります。
そして、直前1分足は直前10-1分足との方向一致率が27%(不一致率73%)なので、陰線となる可能性が高い、と見込まめます。
最後に、反応性分析の結果を下表に示します。
直後1分足と直後11分足との方向一致率は88%です。そして、その88%の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは64%です。
指標発表時点から見たその後の方向一致率が高く、且つ、反応を伸ばしているのだから、指標発表後に反応方向を確認したら、追撃は早期開始です。
けれども、指標発表から1分を経過すると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは19%しかありません。69%の直後11分足は、直後1分足の値幅を削っています。
つまり、本指標への反応は、発表から1分を過ぎたら伸びないのです。
以下のシナリオで取引に臨みます。
以下は2017年8月31日に追記しています。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
結果は、GDP速報値・PCE改定値が上方改定され市場予想も上回りました。反応は陽線でした。
GDPの+3.0%という数字は、直近だと2016年7-9月期分の+3.2%に次ぐ水準です(改定値比較)。米GDPは夏頃(4-6月期か7-9月期)に毎年ピークを迎えます。
PCE改定値は+3.3%で、こちらも2016年4-6月期分の+4.4%に次ぐ水準です(改定値比較)。PCEは必ずしも夏にピークとは言えません。
指標発表直前118.18に対し、日足チャート基準線が110.23にありました。この110.23のレジスタンスは15分前に発表されたADP雇用統計で抜けずに跳ね返されていました。GDP発表で、これを上抜けました。
取引結果は次の通りでした。
逆張り追撃の損切は、シナリオに依るものです。
先述のレジスタンス上抜けがあったものの、このレジスタンスが日足チャートだったので、この日はレジスタンス上側に少し上ヒゲを残してレジスタンスより下に戻す、と考えていたものの、意外に値を伸ばしました。
ほぼ、分析通りの動きと言えます。
外したのは、戻しに意外と時間を要した点です。21:39に高値を付けると、その後は21:52に110.10付近まで値を戻しました(指標発表時始値よりも下)。
時間がかかった理由は、先に発表されたADP雇用統計と本指標がともに大きく前回・予想を上回ったため、です。逆に言えば、これだけ予想を大きく上回っても、戻しが起きやすい指標です。
シナリオには問題ありません。
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
T.指標予想要点
2017年8月30日21:30に米国経済指標「四半期GDP改定値」が発表されます。今回発表は2017年4-6月期分の集計結果です。
GDO改定値自体もさておき、その内訳として同時発表される物価指標「GDPデフレータ」・実態指標「PCE・コアPCE」注目を集めることがあります。
今回の市場予想と前回結果は次の通りです。市場予想は本記事作成時点の値です。
※ 本記事は8月29日に記しています。市場予想は発表直前に確認しておきましょう。
※ 黄色欄は、後述する事前差異判別式の変数と解です。
本指標の特徴は以下の通りです。
- 事前差異・事後差異・実態差異はプラス率がそれぞれ76%・65%・76%、と偏りがあります。市場予想は低めになりがちで、発表結果は高めになりがち、ということです。結果、直前10-1分足・直後1分足・直後11分足の陽線率は、それぞれ73%・71%・69%と、かなり偏っています。
- 直後1分足の戻り比率は13%しかないものの、直後11分足のそれは42%もあります。その結果、直後11分足が直後1分足の値幅を削ったことが69%にも達しています。指標発表から1分を過ぎたら、そのまま反応を伸ばすか反転するのか、上下に迷っているうちに指標発表から10分が過ぎてしまいがちです。
- 反応程度は平均的で、指標結果の良し悪しに素直に反応します。追撃は発表から1分過ぎまでで、その後は前述の通り値を戻す傾向があります。がしかし、直後1分足値幅は過去平均で13pipsしかないため、その値幅を削った確率が69%あっても、逆張りのリスクの割にpipsが稼げません。
以下のシナリオで取引に臨みます。
- 直前10-1分足は陽線と見込みます。
指標一致性分析の結果、事前差異との方向一致率が73%あります。反応一致性分析の結果、過去の陽線率も76%あります。 - 直後1分足は陽線と見込みます。指標発表直前にポジションを取り、発表直後の跳ねで利確(損切)します。
市場予想は低めで発表結果が高めになりがちな過去傾向と、反応一致性分析で過去の陽線率が71%あります。 - 追撃は、方向確認したら早期開始し、発表から1分を過ぎたら早期利確を狙います。
発表から1分経過後は、逆張りの機会を窺うものの、短期取引で数pips取れたら利確です。
以上の詳細ないしは論拠は、以下の「T.調査・分析」に記しています。
U.過去調査詳細
公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正しています。
【1. 指標概要】
GDPは、当該期米国の総合的な経済実態を表していることです。経済実態が悪ければ、金融政策を始め、あらゆる政策に影響を与えます。
デフレータ(価格指数)は物価変動を示しています。
PCE(個人消費支出)は米国GDPの約70%を占めています。自動車・家電等の耐久財と、食品・衣料等の非耐久財と、外食・交通費等のサービス支出と、からなります。
ーーー$€¥ーーー
本指標に関する調査期間と、過去の反応程度・分布を下表に纏めておきます。
最も指標結果に素直に反応する直後1分足跳幅は過去平均で15pipsです。15pipsというと、平均的な反応程度しかなく、重要度や注目度の割に反応が小さくがっかりしがちです。8pips以下しか反応しなかったことさえ、29%もあります。
【2. 既出情報】
(2-1. 過去情報)
(2-1. 過去情報)
過去の発表結果と市場予想を下図に一覧します。
下図は発表結果と市場予想をプロットしています。市場予想は発表直前の値をプロットし、発表結果は後に修正値が発表されても定時発表値のままをプロットしています。
見るべきポイントを絞り込むため、主要項目毎に反応方向にどの程度影響しているのかを下表に纏めておきました。
上表の上4行は、各項目をひとつずつ反応方向との一致率を求めています。これは予備計算のようなもので、この予備計算は最も反応方向との一致率が高い項目に注目しています。
上から5行目は、事前差異(市場予想ー前回結果)と直前10-1分足の方向一致率が高くなるように、各項目の係数を求めています。
上から6行目は、事後差異(発表結果ー市場予想)と直後1分足の方向一致率が高くなるように、各項目の係数を求めています。
最下段7行目は、実体差異(前回改定値結果ー市場予想)と直後11分足の方向一致率が高くなるように、各項目の係数を求めています。
結果、1✕GDPの事前差異+1✕デフレータの事前差異+1✕PCEの事前差異、の解の符号(プラスが陽線、マイナスが陰線)が、直前10-1分足との方向一致率が73%となりました。
また、2✕GDPの事後差異+2✕デフレータの事後差異+1✕PCEの事後差異+1✕コアPCEの事後差異、の解の符号が、直後1分足との方向一致率が94%となりました。
そして、3✕GDPの実態差異+2✕デフレータの実態差異+1✕PCEの実態差異、の解の符号が、直後11分足との方向一致率が63%となりました。
(2-2. 過去反応)
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。
まず、直前10-1分足は、過去平均跳幅が5pipsです。その跳幅が10pips以上だったことは過去2回(頻度12%)あります。
この2回の直後1分足跳幅は13pipsで、これは直後1分足跳幅の過去全平均15pipsとほぼ同じです。直前10-1分足跳幅が大きくても、それで直後1分足跳幅も大きくなるとは言えません。
次に、この2回の直前10-1分足と直後1分足の方向は1回(50%)一致しています。直前10-1分足が大きく跳ねても、直後1分足がその方向に反応するとは言えません。釣られて痛い目に遭わないように気を付けましょう。
次に、直前1分足の過去平均跳幅は4pipsです。その跳幅が10pips以上だったことは過去にありません。
また、直前1分足はヒゲが目立っています。pipsも小さいし、方向に偏りも見られない以上、取引は避けた方が良いでしょう。
そして、直後1分足の過去平均跳幅と値幅の差は2pips(1ー値幅/跳幅=戻り比率13%)です。直後11分足のそれは8pips(戻り比率42%)です。指標発表から1分を過ぎると、戻り比率が40%を超えており、高値(安値)掴みには気を付けた方が良いでしょう。
【3. 定型分析】
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差(事前差異)と、発表結果と市場予想の差(事後差異)と、発表結果と前回結果の差(実態差異)を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
まず、指標一致性分析の結果を下表に示します。
事前差異・事後差異・実態差異はプラス率がそれぞれ76%・65%・76%、と偏りがあります。市場予想は低めになりがちで、発表結果は高めになりがち、ということです。
事前差異と直前10-1分足は方向一致率が73%となっています。今回の事前差異はプラスなので、直前10-1分足は陽線の可能性が高い、というこです。
また、直前10-1分足は実態差異との方向一致率が73%となっています。そして、実態差異と直後1分足の方向一致率は71%と、低くはありません。がしかし、それよりも直後1分足は事後差異との方向一致率が高くなっています。
その直後1分足は、事後差異との方向一致率が94%となっています。市場予想に対する発表結果の良し悪しには、非常に素直に反応します。
次に、反応一致性分析の結果を下表に示します。
まず、直前10-1分足・直後1分足・直後11分足の陽線率は、それぞれ73%・71%・69%と、かなり偏りがあります。
そして、直前1分足は直前10-1分足との方向一致率が27%(不一致率73%)なので、陰線となる可能性が高い、と見込まめます。
最後に、反応性分析の結果を下表に示します。
直後1分足と直後11分足との方向一致率は88%です。そして、その88%の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは64%です。
指標発表時点から見たその後の方向一致率が高く、且つ、反応を伸ばしているのだから、指標発表後に反応方向を確認したら、追撃は早期開始です。
けれども、指標発表から1分を経過すると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは19%しかありません。69%の直後11分足は、直後1分足の値幅を削っています。
つまり、本指標への反応は、発表から1分を過ぎたら伸びないのです。
【4. シナリオ作成】
以下のシナリオで取引に臨みます。
- 直前10-1分足は陽線と見込みます。
指標一致性分析の結果、事前差異との方向一致率が73%あります。反応一致性分析の結果、過去の陽線率も76%あります。 - 直後1分足は陽線と見込みます。指標発表直前にポジションを取り、発表直後の跳ねで利確(損切)します。
市場予想は低めで発表結果が高めになりがちな過去傾向と、反応一致性分析で過去の陽線率が71%あります。 - 追撃は、方向確認したら早期開始し、発表から1分を過ぎたら早期利確を狙います。
発表から1分経過後は、逆張りの機会を窺うものの、短期取引で数pips取れたら利確です。
以上
2017年8月30日21:30発表
以下は2017年8月31日に追記しています。
V.発表結果検証
【5. 発表結果】
(5-1. 指標結果)
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
結果は、GDP速報値・PCE改定値が上方改定され市場予想も上回りました。反応は陽線でした。
GDPの+3.0%という数字は、直近だと2016年7-9月期分の+3.2%に次ぐ水準です(改定値比較)。米GDPは夏頃(4-6月期か7-9月期)に毎年ピークを迎えます。
PCE改定値は+3.3%で、こちらも2016年4-6月期分の+4.4%に次ぐ水準です(改定値比較)。PCEは必ずしも夏にピークとは言えません。
指標発表直前118.18に対し、日足チャート基準線が110.23にありました。この110.23のレジスタンスは15分前に発表されたADP雇用統計で抜けずに跳ね返されていました。GDP発表で、これを上抜けました。
(5-2. 取引結果)
取引結果は次の通りでした。
逆張り追撃の損切は、シナリオに依るものです。
先述のレジスタンス上抜けがあったものの、このレジスタンスが日足チャートだったので、この日はレジスタンス上側に少し上ヒゲを残してレジスタンスより下に戻す、と考えていたものの、意外に値を伸ばしました。
【6. 分析検証】
(6-1. 分析検証)
ほぼ、分析通りの動きと言えます。
外したのは、戻しに意外と時間を要した点です。21:39に高値を付けると、その後は21:52に110.10付近まで値を戻しました(指標発表時始値よりも下)。
時間がかかった理由は、先に発表されたADP雇用統計と本指標がともに大きく前回・予想を上回ったため、です。逆に言えば、これだけ予想を大きく上回っても、戻しが起きやすい指標です。
(6-2. シナリオ検証)
シナリオには問題ありません。
下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
以上
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
ーーー注記ーーー
本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上
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