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皆様、日頃から地震については心配していても、何の対策も考えてないと思います。そこで今回から皆様のお役に立てるよう、対策面も含めて、地震に関する記事を連載します。申し遅れましたが山本惠一と申します。私は地震の研究（地球物理学・地質学・建築構造学等）を50年以上しています。微力ではありますが、皆様のお役に立てれば幸いです。
今後、地震活動はどうなっていくのか心配される方が多いと思いますので
今、心配される地震は東京首都圏直下型地震と南海トラフ連動巨大地震が考えられるが、これだけではない地震列島とも呼ばれる日本では現在知られている活断層だけでも約2000箇所あり、どこで何時地震があっても不思議でない状況です。
今回の熊本県の地震もその一つと考えて下さい。
何時あなたの住む地域で地震が発生するか分からない状況です。
地震を防ぐことも逃れることも出来ません。出来るのは地震対策だけです。
特に今後３０年以内に発生確率の高い南海トラフ連動巨大地震に対し対策が必要です。
政府が発表した、驚愕の被害想定「死者32万3000人」経済的損失は220兆円とも言われています。

日本の国家予算の約２年分以上に相当します。そんなことが起きなくても大変な日本経済、国の借金・国債発行総額が2015度末時点で1167.１兆円になるとの見通しが公表されました。そんな時に大災害が発生すれば大変です。国家・国民がその被害を最小限度にするよう、早急に対策を行い被害の軽減・減災に努力すべきです。
大災害の際、自助・共助・公助の連携が重要です。しかし大災害になると公助はあてに出来ない、従って自分自身で守らないと誰も助けてくれない。先ずは自分自身が助からないと、他に大切な人を助けたくても出来なくなる。　常に備えあれば憂いなし　を忘れずに！
大正12年（1922）9月1日午前11時58分。関東地方全域を襲った大地震により、東京下町はほぼ全滅。その決定的な要因は地震後に発生した火災による被害でした。焼失戸二三万六（百？）四十二戸、十万人規模の死者を生じさせた大火災。
　逃げ惑う住民達。しかし、その中で必死に消防活動に努め、外神田の一角と、和泉町と平河町とには一戸の焼失家屋も出さず、佐久間町松永町の残存家屋を併せて、一六三十余戸の一大区域を残存した偉大な功績が残されています。
これこそ地域社会の共助の成果と言えます。自助・共助の体制をつくりましょう。
大地震の時、最も大切な事は怪我をしない、怪我をしては出火防止も初期消火も出来ません、更にもし津波などで避難する場合も出来なくなります。（2016年05月04日記載）
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