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2016年08月05日

地震対策万全ですか、地震関連の記事ならこのブログで! 地震活動は静穏期から活動期になって来ています。そこで今回から地震に関する記事を連載します。 尚、地震対策等の質問お受けします、遠慮なくお問い合わせ下さい。 必ず回答します!是非、ご利用下さい。山本地震対策研究室

前回は南海トラフで起きる地震の想定震源域に蓄積しているひずみについて、お話をしましたが、皆さん巨大地震が切迫している状況をどのように判断していますか。
今回は、そのような大地震を想定していろいろな問題を提起してみたいと思います。
震度7の揺れでも安全・安心の対策をしていますか。
皆さんが対応できる対策について考えてみて下さい。
例えば、
家具類の転倒防止や落下防止の対策は出来ていますか。
食糧や飲料水の備蓄は出来ていますか。
外出するとき、出先で大地震が発生したらどう対処し身の安全を守るか考えていますか。
大地震で交通機関の運転停止等で帰宅困難になった時の事を考えていますか。
家族との安否確認方法など考えていますか。
大災害時にどうするか家族で話し合いをしていますか。
災害時の避難所まで、ご自身で歩いて確かめていますか。
災害時に最低限必要なものを日頃から持ち歩いていますか。
地域の防災訓練等に参加したことが有りますか。
大地震を経験したことがない人で、もし大地震が起きたらどんな状況になるか想像したこと有りますか。
もしエレベータに乗っている時地震が発生したらどうするか考えていますか。
等々まだまだ沢山ありますが、多分用心深い人でも全て完璧に準備している方いないと思います。
一般的に恐ろしい事は、考えたくない想像するだけで怖くなるから考えない事にしていると云う方が以外に多くいらっしゃいます。
ではどうするか、地震の怖さを正しく理解し、正しい対策を考え実行することが大切です。
次回から、数回に分けてケースバイケースで対策の方法と心構えについて、お話して行きたいと考えています。
(記事掲載2016年05月28日)


今回は南海トラフで起きる地震の想定震源域に蓄積しているひずみについて、お話をします。
ひずみの詳細な分布が、海上保安庁の海底観測で初めて明らかになりました。このことは英科学誌ネイチャー電子版に24日、論文が掲載されました。
その内容から、地震の想定震源域の南西側などでひずみが大きく、気象庁判定会の平田直会長は東海地震の想定見直しが必要との見解を示されました。
次の南海トラフ地震の発生場所などの予測に役立つ可能性があり、防災への活用が期待されます。
南海トラフではフィリピン海プレート(岩板)が陸側プレートの下に沈み込んでおり、両プレートの境界にマグニチュード(M)8〜9級の地震を起こすひずみがたまる。今までは、蓄積状況は陸上の観測で推定していたため、はっきりしませんでした。
政府の地震調査委員会は平成25年、次の南海トラフ地震は東海地方から九州・日向灘までの震源域全体のどこで発生するか不明としていました。しかし今回の観測結果は、発生場所の絞り込みが期待される重要な成果になると思います。
 海保は南海トラフ地震の震源域の海底に観測装置を設置し、衛星利用測位システム(GPS)などで地殻変動を観測。18年度から10年間のデータを解析した結果、東海地震の想定震源域がある静岡県沖のほか愛知・三重県沖、四国沖から日向灘でひずみが大きいことを突き止められました。
 ひずみが大きい場所はM8級の昭和19年東南海・昭和21年南海地震の震源域の外側に延びている。これらの地震でひずみが解放されず、長期にわたり蓄積しているとみられ、海保は次の地震が起きやすい場所とみている。
 高知県沖ではトラフ沿いでもひずみが大きく、津波が巨大化する恐れがあることも分かりました。
 東海地震について気象庁は、静岡県沖の震源域とM8程度の規模を想定してきたが、今回の結果は震源域がさらに南西に延びる可能性を示している。
 東海地震の予知を目指す気象庁判定会の平田直会長(東大地震研究所教授)は「次の東海地震は現在の想定より大きくなる可能性がある。解析結果を検証した後、想定の見直しが必要と考えられる」と指摘した。
これらを相互的に判断すると、今までの想定を更に超え超巨大地震になる可能性があります。
このような状況を皆さんに知っていただき、至急地震対策を進めて下さい。
次回も、南海トラフ連動地震に関する記事を掲載しますので、見逃さないようにお願いします。
(記事掲載2016年05月25日)

熊本県内で発生した地震災害に被災された皆様には、謹んでお見舞いを申し上げます。
皆様、日頃から地震については心配していても、何の対策も考えてないと思います。そこで今回から皆様のお役に立てるよう、対策面も含めて、地震に関する記事を連載します。申し遅れましたが山本惠一と申します。私は地震の研究(地球物理学・地質学・建築構造学等)を50年以上しています。微力ではありますが、皆様のお役に立てれば幸いです。
今後、地震活動はどうなっていくのか心配される方が多いと思いますので
今、心配される地震は東京首都圏直下型地震と南海トラフ連動巨大地震が考えられるが、これだけではない地震列島とも呼ばれる日本では現在知られている活断層だけでも約2000箇所あり、どこで何時地震があっても不思議でない状況です。今回の熊本県の地震もその一つと考えて下さい。何時あなたの住む地域で地震が発生するか分からない状況です。地震を防ぐことも逃れることも出来ません。出来るのは地震対策だけです。
特に今後30年以内に発生確率の高い南海トラフ連動巨大地震に対し対策が必要です。政府が発表した、驚愕の被害想定「死者32万3000人」経済的損失は220兆円とも言われています。日本の国家予算の約2年分以上に相当します。そんなことが起きなくても大変な日本経済、国の借金・国債発行総額が2015度末時点で1167.1兆円になるとの見通しが公表されました。そんな時に大災害が発生すれば大変です。国家・国民がその被害を最小限度にするよう、早急に対策を行い被害の軽減・減災に努力すべきです。
大災害の際、自助・共助・公助の連携が重要です。しかし大災害になると公助はあてに出来ない、従って自分自身で守らないと誰も助けてくれない。先ずは自分自身が助からないと、他に大切な人を助けたくても出来なくなる。 常に備えあれば憂いなし を忘れずに!(記事掲載2016年05月08日)
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地震対策等の質問お受けします、遠慮なくお問い合わせ下さい。
必ず回答します!是非、ご利用下さい。山本地震対策研究室

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山本惠一 現在 現役を離れて10年以上。 1965年より山本地震対策研究所を開設 所長 JIS家庭用品 耐震強度の新規原案作成委員 内閣府の地震災害軽減対策の委員会 委員 安全保障協会の理事 災害対策研究所 所長 等々歴任
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