2020年03月27日
既存マスメデイアの弊害。
満州事変が発生した際、我が国日本国民は、
中国大陸における戦線拡大に関して、全然乗り気では
無かったのです。戦争よりも、目の前の生活が苦しく、
日常の事で精一杯だったのです。
そこに火をつけたのが、現在もフライパンの焦げの
様に、なかなか落とせない、まだ、かろうじて存在して
いる、ある新聞社でした。
戦争特集を組み、日本国民を戦争へ駆り立てる、
記事を乱発し、日本国内の好戦気分を煽り立て、
販売部数を増大させました。
他の新聞社も黙って見過ごす訳にもいかず、
好戦記事を書き立て、国内世論を、行っては
行けない方向へ進めてしまいました。
上記の反省を元に、戦後は一旦、社を畳むのかと
思いきや、未だに「昔の名前で出ています」状態です。
似たような政党が、最近まで存在しましたね。
さすがに彼らは、恥を少しは知っていた様で、
空中分解いたしましたが。
さて、例の武漢駄々洩れウイルス事件で、
地上波が、スーパーでの品不足を煽り立てる、
報道をするので、現在、現場では大変な状況に
なっています。
地上波の関係各位は、ネットが煽り立てたとか、
人のせいにしていますが、とんでも無い、最初は、
きゃつらが煽り立てたのです。
図式が戦前と似ていませんでしょうか。
心ある、我が国、日本国民は、既存マスメデイアは、
利用しない事です。きゃつらの中枢は、本当に、
日本人が運営・経営しているのでしょうか。
もうすぐ、通常のテレビも、ブロードバンドテレビ
の契約をしなくても、ネットを利用できる様に
なるでしょうから、ネット難民の高齢者もいよいよ、
目が覚めるでしょう。
如何に、地デジ・そこに関連する新聞社が歪曲報道
をしてきたかを。
来年には、キー局倒産も発生するのではないでしょうか。
私、驚いています。この様な状況で、よく、スポンサー
企業がついていたなと。何か、弱みを握られていたのでしょうか。
で、あれば、堂々と公開し、スポンサー企業は、民意を問うべきです。
以上です。
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