2020年02月14日
厄介な隣国たちへの対処方法。
日本という、素晴らしい和風建築の一戸建ての
隣に、薄汚れた長屋があります。
その中には、暴力団事務所が三つも店子として入っています。
その中の一つは、昨年末から、毒を蒔き散らかし
始めました。ところかまわず。
現在の、日本を取り巻く近隣の環境は、上記の
様な状況です。
共産主義国家は、常に隠蔽体質であることは、
昔から、証明されてきたことではありますが、
自国の不手際で、つまり、ウイルス研究所から
コロナウイルスが漏れた時点で、防疫を徹底的に
やらず、自国民を、海外へだだもれさせた、
この罪は、相当重いです。
国家ぐるみのテロ行為です。中国は、今後、
世界各国から、莫大な、損害賠償を請求される
でしょう。
さて、これらの暴力団事務所への、我が国の
対処方法ですが、少なくとも、マスク・防護服を
送るべきではありません。
こちらが被害者なのですから、
逆に、損害賠償金を、我が国へ、振り込んでもらわなければ
いけません。
我が国の地方自治体の首長には、日本人は
いないのでしょうか。
日本人が、マスク不足で困っているのに、
備蓄分を、そっくり上記の暴力団事務所の一か所に送ってしまった
ところが、あるそうです。
おめでたいにも程があります。
これは、明らかに国家反逆罪です。落ち着いたら、裁判が始まる
ことでしょう。
これが、総所得の10%以内には公租公課が
収まっている国でしたら、
しょうがないわなで終わるのですが、
我が国は、全ての公租公課は、
総所得の50%以上取られているのが現状です。
嘘だと思ったら、
計算してみてごらんなさい。特に、消費税による搾取が、きつい
状況です。
稼ぎの半分が、役人に召し上げられている現状で、
中国からの
渡航者を日本に入れてしまうは、マスク・防護服は、
中国に送るは、国民への正確な情報は、発信しないでは、
堪ったものではものではありません。
とにかく、中国本土から、日本への渡航は一切禁止しなさい。
直ちに。
中国本土に未だいる日本人は、早急に日本へ帰り、
隔離施設で、徹底的に検査・治療することです。
この措置は、永遠に続きます。
そして、上記の暴力団国家とは、断交しなさい。永遠に。
日本企業で、未だ、中国本土で、生産再開を、目論んでいる
ところがありますが、あきらめなさい。時には損切りも
必要です。
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