実用デジタル和文〜義務教育で基礎から完成！

世界諸各国の外交・防衛のシーンから不浄勢力を排除するためには、やっぱり、次の動画等の通り、ドイツ人が全世界でデモを呼び掛けているように、まずは、FRBとかを何とかしないといけないのかな？
http://goo.gl/qfBOZ8


でも、そのデモ隊の人たちは、どこまで、FRBのことを認識しているのか、あまりよくわからないなぁ。

今のところの私からのFRBの健全化・適正化案は、次のこの前の記事に記した通りなんだけどね。
http://goo.gl/CcjNJ9








(追記1　2014/9/19 AM1時過ぎ)
私は、昨日今日に知ったのですが、9.11テロも、次の再生リスト「9.11テロは、ビンラディン首謀というのは嘘八百で、国際資本家の陰謀にブッシュ政権が加担した国家反逆罪？」の通り、主にはユダヤ系米国人なのか、国際資本家たちが軍事利権・石油利権の確保・拡大を目的としてうまく米国政府を利用したものだったんですね。

オバマさんは、わかっているとは思うけれど、ブッシュ政権や国際資本家たちの国家反逆罪や殺人罪等に当たる犯罪行為につき、事実を究明する必要があるよ。

そうそう、米軍のイスラム国への空爆等に過度にとやかく言うつもりはないけれど、「米国民は、本心のところで、他の人種・民族に対し差別意識が強い」というのは、根本的に教育を改善する必要があるね。
専らお金儲けのために、他者に殺人をさせたりしちゃ駄目だし、そういう共謀があるのを分かっていて、放っておくのも駄目だしね。
米国民は、それら当たり前のことを、日本国民から指摘されないとわからない？

イスラム国の残忍性はわかるけれど、次の動画の通り、米国もかなり酷いよ。わかってるよね、相手が市民とかであれば、「首を掴んでナイフでどうこうしないから、人道的に問題ない」というものではないよ。


(追記2　2014/9/19 AM5時過ぎ)
知らなかった、ＮＨＫ解説主幹の長谷川浩さんという方が、2001年10月15日午前11時過ぎに、ＮＨＫの敷地内で瀕死の状態で発見され、その後、亡くなったんだって。状況からいって、高層部にある自室の窓から転落したようだって。

その長谷川さんは、その5日前の10月10日、ＮＨＫの特別番組『あすを読む：新しい戦争と世界』で、ご自身の調査に基づき、「世界貿易センタービルの犠牲者の中に奇妙にもユダヤ人がいなかった」といったことを公言されたらしい。

やっぱり誰かに殺されたのかな？恐ろしいね。国際金融・石油資本家？ CIAその他の米国政府関係者？
もし、その当時、小泉元首相も、9.11テロがでっち上げであることを知っていたんだったら、暗殺に協力した？

プーチン(？)の指示したリトビネンコ、ポリトコフスカヤその他数百人の報道関係者等の暗殺と似たようなものかな。
こちらも米国によるでっち上げということは、ないよね。
ただ、ウクライナのことは、米国のでっち上げに近いという日本人はいるね。私は、そうは思わないけれど。

まぁ、でも、日本で考えているだけではあまり意味ないけれど、今でも、米国には、国際資本家と米国政府との共謀構造があるんだったら、米国民に、できるだけ民主的に、何とかしてほしいね。

追記1を記したところで、始めのうちは、「このブログ記事の更新お知らせツイートに入れる#をどうしようか」と思って、ツイートを検索してたんだけど、さらにググってみたら、追記2 後半の私の憶測は兎も角、そんな記事が出てきたよ。
http://60265724.at.webry.info/201204/article_4.html

(修正 2014/9/21 19時半前 このすぐ上の行にあった短縮URLを通常のURL表記に戻したよ。

google url shortener がいうには、「http://goo.gl/76dw0o – this goo.gl shortlink has been disabled. It was found to be violating our Terms of Service. Click here and here for more information about our terms and policies respectively.」だって。

Google Terms of Service のどの条項に違反するのか、探すのが面倒だから、確認してないけれど。)







1/2 (YouTubeチャンネル「『THE FACT』 マスコミが報道しない『事実』を世界に伝える番組」の動画「「イスラム国」はアメリカによってつくられた!?【よくわかる中東問題�A】」にコメント。facebookページ「Angela Merkel」にも２分割して同じコメント。14/9/17 5時16分18秒)


まだイスラム国の詳細について冷静によく考えてみたわけではありませんが、「『テロリストの主張は認めない、殲滅させるだけ』といった姿勢で、本当に、この問題が根本的に解決するのか」とは思っています。
そもそも、なぜ、イスラム過激派が存在し、ジハードを扇動して、アラブ圏で一定の支持を集めることができるのか、それらを検討した上で、解決策を模索する必要があるように思います。

要は、イスラム過激派は、ただ、アラブ圏から英米人等を追い出したいだけのように見受けられます。イスラム過激派は、英米人ジャーナリストの公開惨殺等によりアラブ圏外諸国民に対して恐怖感を植え付けることを試み、つまりは、「この地に寄り付くな」ということだと思います。
9月15日のパリでの国際会議において、欧米や中東、中国、日本等の約３０か国が、イスラム国につき、「早急に排除必要」と声明を出しているようですが、米国による空爆等を強化したところで、新たな禍根を生むだけで、お互いに対する殺し合いを止めることができないような気がします。

「米国でのシェールガス革命により、アラブ圏の石油のことは、米国にとって関係なくなった」という主張は誤りです。なぜなら、欧米人がアラブ圏に存在するのは、まだ今でもアラブ圏で石油を確保する必要があるからのはずです。

私は今のところは、イスラム国やイスラム過激派による激しい嫌米について、端的には、次のように考えています。現在の中共がアフリカ諸国等で嫌われているのと同じように、米国がイスラム過激派から嫌われている。

実は、私は、9.11テロのときに、米国に、短期留学で滞在していて、周りにいた留学生に対して、「なぜ米国が嫌われるのか、真剣に考えなければならない」等と主張して、顰蹙を買ったことがあります。
私には、13年前には、その「なぜか」がよくわかりませんでしたが、今の中共のお友達国のことから翻って、その米国についての「なぜか」を憶測してみますと、今のところの一応の結論は次の通りです。

日本は、太平洋戦争のときに、東アジアや東南アジアの諸国を植民地にしましたが、欧米諸国や今の中共とは異なって、また中韓反日扇動の内容は誤りであって、可能な限り現地国の在りようを尊重しそれらとの共生を図る現地統治だったと聞きます。
米国や今の中共は、現地の人々を見下しているところがあるらしく、現地の石油資源等を現地人から取り上げるだけ取り上げて、現地国の経済・文化の発展や教育等に協力する姿勢が乏しく、真剣には現地人との調和とかいうことを考えていない印象です。

恐らく、今の中共は、ただ資源を貪るだけの国際石油資本家等の手法を真似しているだけだと思います。


2/2 (YouTubeチャンネル「『THE FACT』 マスコミが報道しない『事実』を世界に伝える番組」の動画「「イスラム国」はアメリカによってつくられた!?【よくわかる中東問題�A】」にコメント。facebookページ「Angela Merkel」にも同じコメント。14/9/17 5時16分18秒)

例えば、国際石油資本家は、石油資源国の官僚や政治家を買収して、石油利権の取得・維持・拡大に便宜を図らせ、さらに、もしかすると、そのような構造を守り石油利権保持の安定化を図るため、現地報道機関も買収したり意図的に石油資源国の民主化を阻害しているといったこともあるかもしれません。
また、石油資本家は、直接、現地の女性たちを強姦したりすることはあり得ないとは思いますが、とはいえ、現地の庶民男性から見ると、石油資本家やその周囲の非アラブ圏の進入者たちが、現地女性を独占していくようなところもあるのかもしれません。

そうすると、現地の庶民男性は、米国その他の非アラブ圏の進入者たちに、石油利権や女性たちを取り上げられ、また、自国の民主化や経済発展等が遅らさせることもあったり、そうすると、他に、現在の窮状を合理的に克服する方法が見当たらず、ジハードということになるのかもしれません。

そういった私の半妄想がどの程度妥当なのかは兎も角、イスラム過激派の方々には、国際社会に対して、「なぜジハードを扇動するのか」について、その理由とする個別具体的な認識事実を説明していただきたいです。何ら根拠の乏しい宗教的妄想だけによって、殺人をジハードによるものとして正当化しているとは思えません。

欧米メディア等の方々も、国際石油資本家に飼い慣らされているといったことがあるのでしょうか、といえ、ただ、インディアンと同様にかイスラム過激派を殲滅するということでは、サウジアラビア王家がイスラム国を経済支援している等とも聞くことですし、仮に、一時的に、イスラム国を構成するイスラム過激派勢力を国家の存立を維持することができないほどに打ち負かすことができたとしても、根本的な問題解決をもたらすことができないものではないでしょうか。

欧米メディア等の方々には、「なぜジハードか」というところを事実究明する報道をしていただきたいものです。勿論、言うまでもなく、イスラム過激派も、欧米・中東諸国軍関係者も、一般市民を殺戮することは避けなければならないです。

次いでながら、ロシアが欧米を嫌うのも、国際石油資本家・国際金融資本家の進出といったことがあるような気もします。とはいえ、プーチンは、ジャーナリストやライターの暗殺を指示したりしてはいけません。
また、国際石油資本家・国際金融資本家による諸国政府支配に嫌気のさすところがあることは理解することができますが、だからといって、反ユダヤ主義だの、ネオナチズムだの、イスラム過激派も(?)、ただ過度のナショナリズムにしても、今のところは如何なものかと考えています。莫大資本家勢力による諸国政府支配からの脱却は、諸国における、健全報道を前提とした国民の民主的手法によらなければなりません。

主に、次の資料を参考にしています。

http://goo.gl/1ROkJH (国際金融資本家等による諸国政府干渉等ついて)


http://goo.gl/rFX2Gq (イスラム国の残忍性等について)


http://goo.gl/69F9H0 (プーチン政権下でのジャーナリスト等の大量暗殺について)


http://goo.gl/8ILxUm (中共の悪性・危険性について その１ ジェノサイド等)


http://goo.gl/nmU7eO (中共の悪性・危険性について その2 臓器狩り等)


http://goo.gl/ks9oCK (中共の悪性・危険性について その3 政治腐敗・環境汚染・経済破綻等)


http://goo.gl/buPNNy (中共の悪性・危険性について その4 中共殺人史《6500万人以上殺戮》等)


http://goo.gl/QWtvPS (中共の悪性・危険性について その5 南京大虐殺捏造の証拠等)


http://goo.gl/l7dH22 (中共の悪性・危険性について その6 沖縄侵略工作の現状)


http://goo.gl/Eu8iP3 (中共の悪性・危険性について その7 【閲覧注意】 凌遅刑を表すツイート画像)


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+Narendra Modi +SakuraSoTV +TheHenmamo +「THE FACT」 マスコミが報道しない「事実」を世界に伝える番組 +FNNnewsCH +産経アプリスタ +日経デジタルマーケティング
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(追記3 2014/9/20 PM9時前) (YouTubeチャンネル「SakuraSoTV」の動画「【朝日の背後の敵】日本と世界、右と左のヤルタ・ポツダム体制[桜H26/9/18]」にコメント。14/9/20 18時44分21秒)


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○イスラム国樹立宣言にかかる戦争状態のことは、もとは、イスラム国勢力と、ユダヤ系米国人である国際石油資本家との間の石油利権の奪い合いのことであって、それを前提として、これもまたユダヤ系米国人である国際金融資本家が、国際石油資本家に加担しつつ、軍事利権の確保・拡大を意図して、オバマ政権に軍事行動をとるように唆しているんですね。

さらにこれもまたユダヤ系である欧米メディアによって、イスラム国の残忍性だけが報道されているようですが、米国による空爆には、ムスリム一般市民が多く巻き添えになり、これにより無残な死がもたらされ、悲痛な重傷を受けるといったことがあるはずのように思います。
よくわかりませんが、イスラム国では、全国民が武器を携行していて、軍人でない市民は存在しないといったことはないでしょう？

また、これも確信に至るほどの根拠となる事実の認識はありませんが、中東周辺国の政府関係者は、国際資本家や欧米メディアと癒着しているところがあったり、通常の民主国家とは異なる状況がある印象です。

国際社会は、イスラム過激派による非人道行為に対して、徹底した抗議の姿勢を保持する必要がありますが、イスラム国勢力がムスリム市民から一定の支持を得ていることに、どのような意味があるのかを探求することも重要です。
決して、国際社会は、オバマ政権の扇動に乗り、「やるなら皆殺し」といったデジタルスイッチを入れ、到底あり得ないイスラム過激派の殲滅を試みることによって、全面的に国際資本家たちの金儲けをお手伝いするといった愚行に走ってはなりません。

日本は、国際関係上の地位にふさわしい外交・防衛のための判断を的確に行えるように、日本版CIAの設立が急がれるものと考えています。

○左傾偏向報道・教育によって、日本人の歴史認識が歪められてきたといった主張には、基本的に賛成ですが、ヤルタ・ポツダム体制の打倒といった主張は、インターネットが普及し、いま漸く、日本人の民度が成熟してきたからこそできるところがあるように思います。

太平洋戦争中は、言論が封殺され、報道が操作されていたと聞きますし、何よりも、その当時の統治体制では、個人尊重よりも全体主義の基調が強かったため、意思にかかわらず徴兵された国民個人が、日の丸のために命を捧げることが美徳とされたものと思います。

よく考えてほしいのですが、少なくとも２０年前には、「『会社が違法行為をしていても、自分がその会社の社員なら、黙って、会社に従う』という会社員が７割ほどいる」といったアンケート結果があったことを記憶しています。
また、今でも多くの方々は、自らのお金儲けに忙しいためか、それとも、全く無駄だと考えているためか、政府や政党、社会に対して、穏当な手段により、内心にある抗議の心情を表現したり、その他の政治的表現を試みたりといったことに関心がないように思います。

日本はその敗戦によって、欽定憲法であった大日本帝国憲法を、民定憲法である日本国憲法に改正し、とりあえずは、幸福追求権といった包括的な人権を認める規定を設けたり、また、例えば、報道の自由についていうと、次の通りに、法律の留保がなくされたりと、各人権がより篤く保障されることとなり、それらは広く国民の利益に適うもののはずです。日本国憲法9条により軍隊放棄が押し付けられたのも、きっと米欧諸国から見ると特攻隊は狂気の沙汰で、その当時としては、やむを得なかったところがあるように感じます。

大日本国憲法29条
　日本臣民ハ法律ノ範圍内ニ於テ言論著作印行集會及結社ノ自由ヲ有ス
日本国憲法21条
　1　集会、結社及び言論、出版その他一切の表現の自由は、これを保障する。
　2　検閲は、これをしてはならない。通信の秘密は、これを侵してはならない。

「日本国憲法は、その規定ぶりが雑だ」とはいえ、この憲法からは、これが、国家の存在を超えた自然権思想に裏支えされていることがより強く感じられ、この憲法はそれなりに、歴史的使命を果たしてきたものと思います。過去に対する過度の尊重観念のあまりか、現状を変更する思考を放棄してきたのは、単に報道・教育の欠陥ばかりによるのではなく、どこかしら権威主義的国民性に由来するところがあるものとも考えています。

一応、法的には、大日本帝国憲法から日本国憲法への改正によって、統治体制が全体主義から個人尊重主義へと変更されたはずですが、その後に冷戦構造が瓦解して、さらにインターネットが普及してきた現在になって、漸く、国民の多くがその変更の意義を自覚し、政治的表現に参画する準備が整いつつあるように思っています。

○次のWEBページは、戦後レジームの正体についてわかりやすく解説されているものと思いますが、水島さんは、「朝日新聞、読売新聞は、それぞれ、左翼側、右翼側から何ら資金関係なく(？)、ユダヤ人がヤルタ・ポツダム体制として主導したGHQの日本弱体化政策を守り抜いてきた」といったことを仰っているのでしょうか。
http://goo.gl/U5jm4i

朝日新聞を廃刊に追い込む必要までがあるのかどうか、私には判断することができませんが、常識的には、慰安婦捏造記事にかかる主要な判断をしてきた責任者を解任したり配置換え・解雇したりするだけでよいような気がします。闘うとなると、殲滅スイッチが入ってしまうものなのでしょうか。
よく事情を知っているわけではありませんが、YouTube動画でロシア関連のものを探していたところ、日本語のものは、朝日新聞のものしか見当たりませんでした。ロシア関連の部署は、YouTube動画作成のためだけに存続しまたは他社へと事業譲渡等してもよいように思います。

「朝日新聞、読売新聞等は、日本の国益に反して、戦後レジームを守ろうとしてきた」といった主張は、単に、「朝日新聞等は、左翼志向であり、読売新聞等は、右翼志向であった」との主張以上のプロパガンダのようにも聞こえますが、そのようなことを「政治における文学性」等と称していらっしゃる？
前者の主張と後者の主張とが、それぞれ根拠とする個別具体的な事実の態様について、それら事実の態様がどのように異なっているのでしょう？
例えば、仮に、「貴社は右から記事を書いてね。当社は左から記事を書くよ」といった意思の連絡があったとしても、後者の主張の範囲内のことのように思います。

ん、といいますか、いま思いついたのですが、戦後レジームで最も重要なのは、日本が憲法9条により軍隊を放棄していることでしょうか。
つまり、「朝日新聞も読売新聞もその他の報道機関も(？)、『9条改正を促す趣旨の意見を主張しない』ことを明示的にか取り決めた」、具体的にいうとそのような内容のことを「戦後レジーム、すなわちヤルタ・ポツダム体制を守り抜いてきた」と表現されている？

安倍さんも、本心のところは、主には9条改正を念頭に、「戦後レジームからの脱却」と主張されているのかな。

私は、ただ、朝日新聞の慰安婦捏造記事に限らず、新聞記者は、(1)認識事実と、事実に基づいた意見とを記事の中で区別するか、少なくとも記者なりにその区別を強く意識するかしなかったことによって、また、(2)その認識事実や意見が自らのものか他者のものかを明確にしてこなかったことによって、記者が記事を書く際に妄想が無限に広がるようなところがあるのではないか、その程度のことのように思っていました。

そうではなく、特に、政治的な観点から、「報道機関が、折りに触れて、『国防軍を創設して、必要なら核武装もすることができるように、9条を改正する必要がある』等と意見を述べること、また、報道機関が、政治家がそのような主張を発した場合に、その政治家なり主張なりを過度に攻撃しないことに重要な意義があったはずである」ということですね。

私は、自ら正しいと考えることをオープンにしながら実践していっても、その考えを知った相手方に非があるならば、いずれ相手方が内側から壊れていくだけなので、「認識の限りで、どこまでもわかりやすい解説がよい」ような気がしますが、そういうものではないのかな。

○中共については、毛沢東は、次の再生リストの通り、貧農の妬みを利用して、貧農に対し、地主、資本家等から暴力的に略奪行為を行わせることを扇動して、社会主義革命を実行した歴史的事実があり、現在においても、中共は、その次の再生リストの通り、政治腐敗に起因するものとして、ゴミ焼却場での養豚や河川汚濁、大気汚染等を放置したり、また、不動産バブルを大きく膨張させてきたりと、中国を統治する能力がないようです。ご存知の通り、もう今すでに、この不動産バブルははじけつつあるようですが。

http://goo.gl/DVr4vZ


http://goo.gl/2DAKcr


また、次の再生リストのような南京大虐殺等を捏造しての反日扇動には目に余るものがあり、心底から気違いじみていると感ずるところがあります。

http://goo.gl/cMgNON


中共は、国連等の力を借りながら、また、ウイグル・チベット・南モンゴルの独立を認めながら、なるべく無血で解体しなければなりません。毛語録は捨て去る必要がありますし、政治思想については、ロックだのルソーだの自然権思想をベースとするというので全く問題ないはずです。

韓国については、その近現代史を見てみますと、まだ未完成の次のような再生リストの限りですが、韓国国内には北朝鮮や中国からの工作員もいたでしょうし、中共と同じく反日扇動があったとしても、同情の余地があるような気がします。

http://goo.gl/Fwz5ED


特に、保導連盟事件では、朝鮮戦争中に、韓国の軍や警察が韓国国民の左派を少なくとも20万人、大量虐殺したようです。
他にも、規模は保導連盟事件ほど大きなものでないにせよ、10件以上の虐殺事件があります。

もし仮に、当時、米軍が韓国政府に対して、それら虐殺を指示したとするならば、現在、オバマ政権は、韓国近代史における事実を追究されたくないはずのように思いますが、どうでしょう。
例えば、保導連盟事件の被害者遺族が、韓国政府に対してなのか米国政府に対してなのか、一人当たり1000万円の賠償なり補償なりを請求したとしますと、1000万円×20万人=2兆円になるのでしょうか。

「李明博さんは、韓国政府によるそれら自国民虐殺事件についての苦し紛れの金策として、日本政府からの強請り集りを合法化するために、竹島を不法占拠したのかな」とも思っていますが、それらは妄想かもしれません。

今後いつになるか、上記未完成再生リストに、韓国近代史における虐殺事件を説明する動画を加えていく予定です。








(追記4 2014/9/23 AM2時過ぎ)

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