携帯サバイバー

１円スマホがなくなる？

１円スマホは一旦なくなったのだが、最近はすっかり復活している。
しかし、一括１円というスマホは少なく、４８回分割払いで24ヶ月間の端末代の負担は実質１円というもの。
この場合、回線契約があると１円で、ない場合は＋２４０００円程度となるというもの。
ややこしいのだが、２４０００円とすれば、1日あたり１０００円でスマホをレンタルすると考えればいい。
結局スマホなんて毎年新型が出るわけで、バッテリーもへたってくる。
それなら毎月１０００円のレンタルでいいじゃないかという割り切りでいいように思う。
こうしたものを規制するってどういういことだろうと思う。
ユーザー間の利益の公平性なんて守る必要があるのか？
あまりにも不公平なら契約をしないだけだろう。
余計な規制を続ける総務省は本当に要らない。税金ドロボーだ。

Yahoo!より、
円安でもスマホを激安で買えた2022年、来年はどうなる？--0円廃止や通信障害など携帯業界1年振り返り
2022/12/28(水) 10:00配信
CNET Japan
https://news.yahoo.co.jp/articles/361cd6df9f6a5bd2f3160df2649250d3ef93c808?page=3
記事より、
　記録的な円安が到来したことで、端末価格への注目が一層高まってしまったことは間違いない。そのことを象徴したのがアップル製品で、「iPhone」シリーズを2022年7月に突如大幅に値上げしたことに落胆の声を上げる人は少なくなかったようだ。
　スマートフォンの価格を巡って、この1年関心を呼んだのはいわゆる「1円スマホ」の存在である。これは通信契約とのセット販売による値引きが2019年の電気通信事業法改正で禁止されたことを受け、スマートフォン自体の価格を大幅に引き下げて販売し、それに加えて通信契約に紐づく法律上の値引き上限を提供することで「一括1円」などの激安販売を復活させたもの。
　この手法自体は2021年の半ば頃から見られたものだが、コロナ禍と端末値引き規制で販売が大きく落ち込んだ販売の現場を活気づけた一方、端末だけを購入しても大幅値引きが受けられるため、組織的な転売ヤーによる買い占めが多発するなど深刻な問題も生み出している。そこで2022年8月に公正取引委員会が不当廉売の恐れがあるとして緊急調査に乗り出して以降、携帯各社も一律な規制を求めるようになり、総務省で現在規制に向けた議論が進められている最中だ。
　それゆえ2023年のどこかのタイミングで、1円スマホの手法に何らかの規制がかけられ再びスマートフォンを安く購入できなくなる可能性が高い。

実質１円スマホというのは、実際に機種を手元に残すためには、一般的に２４０００円以上などの金額を支払う必要があるのが現実。
そうすると４８０００円ぐらいのスマホなら買ってしまうのがいいという判断も十分にあり得ます。
４８０００円ぐらいのスマホなら売ればそれなりの金額にもなるでしょうし、下取り（下取りするよりも一般的には中古で買い取ってもらった方が徳ですが）も可能です。
総合的に考えれば、AndroidならGoogleのPixel6aがおすすめです。
理由はAndroidはOSのアップデートはメーカー任せ。
Googleの製品は一番アップデートをしてくれる期間が長くなる傾向があるからです。
その時の最新機種を購入しておけば4年などセキュリティの心配をせずに長く使えます。