⌒*(ﾟ�悲#)*⌒ ﾄﾞﾗｺﾞﾝｰ

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マツダ「CX-5」の2019年モデルに関する販売店用内部文書らしきものが『Reddit』で公開された。それを見ると、マツダはCX-5に2.5リッター直列4気筒ガソリン・ターボ「SKYACTIV-G 2.5T」エンジンを搭載するようだ。これを投稿したRedditのユーザーの話では、セールスマンがこの種類を見せてくれたという。書類の底部に「マツダ・カナダ」と記載されているので、これはカナダ仕様のCX-5らしい。

さらに興味深いのは、新しい「G-ベクタリング コントロール プラス」を搭載すると書かれていることだ。G-ベクタリング コントロールの技術が導入されてからしばらく経つが、名前にプラスと付いたバージョンを搭載するクルマはまだ発売されていない。エンジンを制御するプログラムの精度が向上していると思われるが、具体時にどう変わったのかは、マツダからの発表を待つことにしよう。

また、この書類の上部にマツダはハイライトのひとつとして、「インテリアの大幅な目に見える変更」を挙げている。「GT」トリムでは、ゲージ・クラスター（メーター・パネル）のデザインが変更になり、7インチのLCDディスプレイが追加されるという。フロント・シートにベンチレーション機能が採用され、後部座席の背もたれの角度とクッションの構造を見直すことで快適性が改善されたとの記述もある。さらに、4番目のグレードとして「シグネチャー」と呼ばれるトリムが設定されるようだ。おそらくこれは、GTトリムよりも質感の高い高級な素材を使用し、ひょっとしたら新しいテクノロジーもいくつか搭載されるかもしれない。

他には、Apple CarPlayとAndroid Autoが全てのトリムに採用され、ホイールのカラーやデザインも変更されるようだ。

この書類は本物のように見えるが、100パーセント鵜呑みにしない方がいいだろう。また、これはカナダの販売店に配布された物なので、お隣の米国はともかく、同じターボ・エンジンを搭載する「Mazda6」（日本名：「アテンザ」）が販売されていない日本では、CX-5にもこのエンジンの搭載は見送られる可能性が高い。しかし、インテリアのアップグレードやG-ベクタリング コントロール プラスの採用は、日本仕様のCX-5にも期待できそうだ。

引用元：https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180923-00010002-autoblogj-ind

ピレリは、今春のジュネーブモーターショーで披露されたBMWのクロスオーバーモデル新型『X4』の新車装着タイヤとして承認されたと発表した。

2世代目となる新型X4は、クーペスタイルのルーフラインを継承しつつ、大型のキドニーグリルやツインヘッドライトを採用した。ラインアップはBMW M パフォーマンス2機種を含む7モデルを用意。直列6気筒ガソリンエンジンの「M40i」は最大出力354psを、直列6気筒ディーゼルエンジンの「M40d」は326psを発生する。

今回、「P Zero」「チントゥラートP7」「チントゥラートP7 オールシーズン」「ウインター ソットゼロ シリーズIII」の4モデルが新型X4の新車装着タイヤとして承認された。これらすべてのピレリタイヤは、新型X4のシャシーと特性に適応した専用タイヤ。ピレリはパーフェクトフィット戦略により、プレミアムかつプレステージセグメントにて、個々のカーメーカー専用のタイヤを設計・開発している。


引用元：https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180923-00000007-rps-ind

総務省が公表した世界主要６都市のスマートフォン通信料金の比較調査で、日本の通信料金が国際的に高水準であることが改めて浮き彫りになっている。官房長官は料金値下げに意欲を燃やし、総務省も値下げにつながる携帯電話市場の見直しを進める考えだ。ただ、国内の携帯電話大手からは反論も上がっており、着地点は見えない。

　総務省が１９日発表した平成２９年度の電気通信サービスの内外価格差調査によると、シェア上位３事業者の最安値を比較した場合、１カ月のデータ利用量が２０ギガバイトのスマホの月額利用料は、東京が月７０２２円と世界の主要６都市で最高だった。ニューヨークが６９７５円、ドイツ・デュッセルドルフが５０４９円、ソウルが５００９円と続いた。最も安かったのはパリで２４６０円だった。

　また各都市でシェアトップの事業者（東京はＮＴＴドコモ）の料金を比較しても東京の高値は際立つ＝グラフ。東京は２０ギガバイトと５ギガバイトで世界トップ、２ギガバイトではニューヨークに次いで２番目の高さだ。さらに直近の数年でニューヨークやデュッセルドルフなど各都市の料金が大幅に下がったのに対し、東京は横ばいで高止まりしている。

　菅氏は２１日、携帯大手３社が９割のシェアを持ち、７千億円前後の利益を上げているとして、「どう考えてもおかしい」と批判。８月にも経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）各国の携帯料金に関する資料を根拠に、「（日本の料金は）４割程度下げる余地はある」と述べた。

　このＯＥＣＤの資料は携帯電話の利用実態が異なる多様な国の比較調査で、結果に疑問の声も出たが、今回、総務省の調査でも国際的な高値が明らかになった。野田聖子総務相は今月２１日の閣議後会見で「東京の大手携帯会社のスマートフォンの通信料金は総じて海外に比べ高く、料金が下がる傾向も鈍い」と認めた。

　一方、携帯電話大手は設備投資などを理由に料金の正当性を主張。ドコモの吉沢和弘社長は２１日、「料金は（サービス全体への）納得感もある。長く使っている人は安くなるが、それらが加味されていない。日本や弊社の料金が著しく高いとは思っていない」と真っ向から反論した。

　総務省は料金の値下げやサービスの充実につながる携帯電話市場の競争促進や、政策や規制の検証を進めるが、調整は難航しそうだ。（高木克聡）


引用元：https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180923-00000544-san-bus_all