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1. FXは上達するのか

小さなコツをいくつか覚えたって駄目です。勝てない原因をきちんと突き止めてからやり直しましょう。FXを楽しむためには「投資期間」が必要です。すぐに始めたって勝てないことは、FXに限らず、何事であれ同じなのです。だからこそ、その期間を短縮するための「方法論」が大切なのです。

 右矢印1 1-1. FXを楽しむために
   アマチュアらしく…
 右矢印1 1-2. いつか負けないはずがない!
   上手くなるまでは短期取引です
 右矢印1 1-3. 難しさの正体って何だ
   利確と損切の理解は大切です
 右矢印1 1-4. FXは上達するのか
   取引機会を絞り込むべきです
 右矢印1 1-5. 数字で掴もう
   その機会にどう臨むかです
2. 経済指標の楽しみ方

このブログで扱う取引の理想は、経済指標発表前後の反応を着実に刈り取り、ポジション保有時間を最短化してリスクを避けることです。でも、効率良く取引するにはそれなりに予備知識が必要です。大した話は紹介できませんが、基本だけは押さえておきましょう。

 右矢印1 2-1. 大きなゾウの隠れ方
   指標取引のための予備知識です
 右矢印1 2-2. ウソは嫌いだ!
   短期取引をやるときの指針です
 右矢印1 2-3. イグアナを見分ける前に
   このブログの指標取引での成績です
 右矢印1 2-4. 小ズルくいきましょう
   いわばジンクスで勝つ方法です

3. 指標取引分析手法

このブログでは経済指標への調査・分析を定型書式で行っています。定型書式を用いることで、反省を踏まえてやり方を進歩させたり、相場環境が変わったことを見つけやすくするため、です。

 右矢印1 3-1. 指標取引の予備知識
   指標発表前後の他の時間と違い
 右矢印1 3-2. ローソク足各部の名称
   全幅・値幅・跳幅とは?
 右矢印1 3-3. 4本足チャート
   このブログで使うチャート表記
 右矢印1 3-4. 反応方向の予備知識
   指標分類と反応方向の基本
 右矢印1 3-5. 取引通貨ペアの選択
   通貨ペアによる有利不利
 右矢印1 3-6. 指標分析の方法
   定量指標分析とは?
 右矢印1 3-7. 反応分析の方法
   定量反応分析とは?
 右矢印1 3-8. 分析の成績
   事前分析的中率
 右矢印1 3-9. ブレイク対応準備
   ついでに…
4. 経済指標DB

経済指標発表前後の短時間に分析期間を絞ることによって、指標への反応に一定の再現性(傾向)があることはわかりました。各国「政策決定指標」・「経済実態指標」の項に、主要な指標についての分析結果と分析事例を纏めてあります。

 右矢印1 4-0. 各国経済・通貨の特徴
 右矢印1 4-1. 日本経済
    4-1-1. 政策決定指標
    4-1-2. 経済実態指標
     (a) GDP速報値
     (e) 国際収支
 右矢印1 4-2. 米国経済
    4-2-1. 政策決定指標
     (a1) FOMC政策変更時
     (a2) FOMC政策変更直前
     (b1) UM消信指数速報
     (b2) CB消信指数
     (b3) ISM非製景指数
     (c1) NY連銀製景指数
     (c2) Phil連銀製景指数
     (c3) ISM製景指数
     (d1) 輸入物価指数
     (d2) 生産者物価指数
     (d3) 消費者物価指数
     (d4) PCEコアデフレータ
     (e1) ADP雇用統計
     (e2) 雇用統計
    4-2-2. 経済実態指標
     (a1) GDP速報値
     (a2) GDP改定値
     (a3) GDP確定値
     (b1) 小売売上高
     (b2) 個人消費・所得
     (c1) 設備稼働率
     (c2) 耐久財受注
     (d1) 中古住宅販売件数
     (d2) 新築住宅販売件数
    4-2-3. 収支関連指標
     (a) 貿易収支
 右矢印1 4-3. 欧州経済
    4-3-1. 政策決定指標
     (a) ECB金融政策
     (c1) 独国ZEW景況感調査
     (c2) 独国Ifo業況指数
     (c3) 独国PMI速報値
     (d) 欧州HICP速報値
    4-3-2. 経済実態指標
     (a1) 独国GDP速報値
 右矢印1 4-4. 英国経済
    4-4-0. 英国経済指標反応要点
    4-4-1. 政策決定指標
     (a) BOE金融政策
     (c1) 製造業PMI
     (c2) サービス業PMI
     (d) 物価統計
     (e) 雇用統計
    4-4-2. 経済実態指標
     (a1) GDP速報値
     (a2) GDP改定値
     (a3) GDP確定値
     (b) 小売売上高指数
     (c) 鉱工業生産指数
 右矢印1 4-5. 豪州・NZ経済
    4-5-1. 政策決定指標
     (a) RBA金融政策
     (b) RBNZ金融政策
     (c) WP消費者信頼感指数
     (d1) 四半期住宅価格指数
     (d2) 四半期消費者物価指数
     (e1) ANZ広告求人件数
     (e2) 雇用統計
    4-5-2. 経済実態指標
     (a) 四半期GDP
     (b) 貿易統計
     (c) 小売売上高
     (d) 住宅ローン件数

ーーーーーーーー
【FX会社】
各社特徴があります。最初は資金にも限りがあるでしょうから1つの口座で、慣れたらいくつか口座を開いて自分が使いやすい会社を選ぶと良いでしょう。
ーーーーーーーー

DMM.com証券

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キャッシュバック条件はDMM.comと同じ。0.1枚単位から取引可能で、ドル円中心の取引ならばスプレッドも原則0.3銭と安い。最初に口座開設したり自分で手法研究するために良いと思います。


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マトリックストレーダー

キャッシュバック条件はヒロセ通商と同じようです。特長は、スキャルピングOK公言・1日の取引上限なし・1000通貨単位取引可、といった点。


OANDA Japan

MT4業者はスプレッドが狭くても約定力が低い業者が多いなか、約定拒否なしが魅力。またHPの各種分析図表が美しく、あちこちのブログで引用されています。本ブログでは他人の著作物転載はしていないので、お見せできません。一度ご覧ください。


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2019年10月16日

米国景気指標「フィラデルフィア連銀製造業景気指数」発表前後のUSDJPY反応分析(3.0訂版)

本稿は、米国景気指標「フィラデルフィア連銀製造業景気指数」発表前後のUSDJPYの過去反応を分析し、本指標での過去傾向に基づく取引方針を纏めています。




T. 指標概説と分析結論

1.1 指標説明

本指標は、フィラデルフィア連邦準備銀行(Federal Reserve Bank of Philadelphia :以下「Phil連銀」と略記)管轄のペンシルバニア州、ニュージャージー州、デラウエア州の製造業経営者による「本業での事業活動が前月に比べて良い/同じ/悪い」という認識を指数化したものです。

Phil連銀が本指標のために行う調査は、最初に結論にあたる「general business activity(本業での事業活動)」を答え、その後に10の個別項目に答える形式です。

最初の結論と10の個別項目のうち9項目で、1か月前と比較した「現状」と6か月後の「見通し」を、「増加・改善」「同じ」「減少・悪い」の3択で回答し、残る1項目は6か月後の見通しのみを3択で回答します。
よって、Phil連銀による質問数は21項目です。

我々が目にするPhil連銀製造業景気指数とは、上記結論にあたる「現在の本業の事業活動」についての集計結果だけです。
だから、他の項目の集計結果は、本指標の「内訳」でなく、回答者がそう判断した「論拠・背景」に過ぎません。
他の項目の集計結果がどうあれ、それらは「現在の本業での事業活動」の発表値には直接関係ありません

なお、我々にはPhil連銀製造業景気指数という名称が知られていますが、Phil連銀自身はHPで「Manufacturing Business Outlook Survey(製造業概観)」というレポート名で本指標を公表しています。
参考までに、その調査票はこちら、レポートはこちらにリンクしておきます。

本指標は2015年11月以降、発表時刻が23:00から21:30に変更されています(冬時間のときは24:00から22:30に変更)。
発表時刻変更の前後で、平均的には反応程度に差が生じたようには見受けられません。

1.2 本指標の特徴

反応方向は指標結果の良し悪しにかなり素直で、反応程度は小さい指標です。


本指標は市場予想後追い型で、移動平均線を用いた分析によれば、次の指標結果が市場予想を上回るか下回るかの的中率は66%です。

反応程度は、過去5年弱の間ほぼ安定して、事後差異判別式の解の大きさ1ips(index points)毎に、直後1分足値幅は0.9pipsずつ、直後11分足値幅は1.1pipsずつ反応しています。

意外なことに、本指標はよく対比されるNY連銀製造業景気指数やISM製造業景況指数と、単月毎の指標改善/悪化という点で関係ありません。

1.3 過去傾向に基づく取引方針

本指標での過去傾向に基づく取引方針は以下の通りです。

・次の場合に指標発表直前にポジションを取得し、直後1分足終値がつくまでに解消
・・市場予想と発表結果の6か月移動平均線が上下逆転したら、翌月から市場予想移動平均線から見て発表結果移動平均線の方向にポジションを取得(期待的中率66%)
・・事前差異判別式の解の絶対値が1.5を超えていた場合、事前差異判別式の解の符号と逆方向にポジションを取得(期待的中率69%)
・・直前10-1分足値幅が過去平均の1.5倍超に達したら、直前10-1分足値幅方向にポジションを取得(期待的中率67%)

3つの方針が矛盾していたときは2つを満たした方向にポジションを取得し、3つのうち2つしか判定できないときは期待的中率が高い方の方針を最小します。
3の方針それぞれポジションを持てなかったり、両建てが行えず1つだけに絞るなら、期待的中率が最も高い方針を優先します。

・直後1分足形成中に追撃ポジションを取得し、直後1分足完成後は早めに利確の機会を窺う(期待的中率65%)
・直後1分足順跳幅が過去平均の1.5倍超に達したら、直後1分足終値がついた時点で直後1分足値幅方向に追撃ポジションを取得し、直後11分足終値がつくまでに決済(期待的中率67%)

以上の取引方針の論拠と解説を以下に示します。




U.指標分析

以下のそれぞれの分析方法はこちらに説明しています。

本サイトの指標分析では、馴染のある「Phil連銀製造業景気指数」という指標名で、先に挙げた「現在の本業の事業活動」の集計結果だけを対象とします。
そして分析期間は、特に断らない限り、2015年1月集計分から2019年9月集計分までの57回分の発表とします。

2.1 指標推移記録

下図に本指標推移を示します。

ちょっと見づらいですが、発表結果(青〇)が見えている月は、翌月に修正(青●)された箇所で、移動平均線は6回平均です

1910米国PHIL100b.png

本指標は対象期間に2回しか前月発表結果が修正されていません(頻度4%)。
そのため、発表結果の推移だけに注目するには、見やすい青●の推移を追っても構いません。

この期間のボトムは2015年9月集計分の△6.0[ips:Index Points]、ピークは2017年2月集計分の+43.3[ips]です。

2015年9月はダウが16000ドル割れをトライし、その後も2016年1月・2月にも16000ドル割れを窺いました。
そして、2016年3月からは上昇を目指すものの、2016年6月のブリグジット投票、同年11月の米大統領選があって上昇は緩やかでした。
2016年11月以降、いわゆる「トランプラリー」でダウは上昇スピードを早め、2017年2月に20000ドルを上抜けました。
ダウはその後も上昇し、2018年1月には26000ドル強まで上昇を続けていたものの、この頃からバブル崩壊懸念が囁かれ始めるとともに、米大統領が不公正貿易に対する対中制裁関税を具体的に言及し始めました。

本指標は全体的に、ダウが下げる兆しに過敏に反応し、その結果、2018年以降はダウが上昇していても、なかなか上昇に転じられない傾向が見受けられます。

2.2 指標予想分析

2.2.1 移動平均線分析

先の指標推移図において、移動平均線は市場予想を赤太線、発表結果を青太線で示しています。
下降中は赤太線青太線より上、上昇中は赤太線青太線より下にあり、本指標は典型的な市場予想後追い型です。

いま、赤太線が上になったら翌月・翌々月・3か月後から直後1分足が陰線と予想し、青太線が上になったら翌月・翌々月・3か月後から直後1分足が陽線と予想した、とします。
翌月・翌々月・3か月後からの直後1分足値幅方向の期待的中率(一致率)は下表の通りです。

1910米国PHIL110.png

よって、本分析結論は、

・本指標は市場予想後追い型
・市場予想と発表結果の6か月移動平均線が上下逆転したら、翌月から市場予想移動平均線から見て発表結果移動平均線の方向にポジションを取得し、直後1分足終値がつくまでに解消(期待的中率66%)

です。

2.2.2 過大反動/過小反動分析

本指標は、上昇中/下降中のどちらにも上下動が激しい指標です。

ある月の市場予想と発表結果の乖離が大きかった(事後差異判別式の解の絶対値が大きかった)とします。
このとき、翌月に市場予想と発表結果の反転が起きるか否かを集計した結果を下表に示します。

1910米国PHIL120.png

この分析の対象数は、2016年8月集計分の事後差異判別式の解が0なので、これを除いて56回となります。

結論、本指標は過大反動/過小反動型指標ではありません

2.2.3 同期/連動指標分析

米国の製造業の景気指標には、本指標の他にNY連銀製造業景気指数とISM製造業景況指数があります。
下表は、これら3つの指標の実態差異判別式の解の符号一致を調べた結果です。

1910米国NY景況感140.png

一番下の行をご覧ください。

一番下の行は、前月集計分のISM製造業景況指数と当月集計分のNY連銀製造業景気指数の実態差異判別式の解の符号が一致したとき、当月集計分のPhil連銀製造業景気指数の実態差異判別式の解も同じ符号に一致したことが38%しかなかったことを表しています。

本分析の結論は、本指標結果をNY連銀製造業景気指数や前月集計分のISM製造業景況指数は示唆しない、です。

2.3 指標間影響力比較分析

下表は、分析対象期間に本指標と他の指標が同時発表されたときの影響力対比です。

1910米国PHIL130.png

青太字の指標は、本指標よりも影響力が弱い、と見なせます。
赤太字の指標は、本指標よりも影響力が強い、と見なせます。

本表から結論は、次項以下の指標発表時の反応に関わる分析では、本指標が単独で発表されたときと、本指標と青太字の指標が同時発表された月だけを分析対象とすべき、です。
分析対象とすべき事例は分析対象期間の57回の発表のうち34回で、その34回は後記W節の始値基準ローソク足を参照頂ければ、いつの発表だったかを特定できます。

2.4 項目間影響力比較分析

対象項目はPhil連銀製造業景気指数(現在の本業の状況)だけなので、項目間影響力比較分析は行いません。

判別式は、

・事前差異判別式=市場予想ー前回結果
・事後差異判別式=発表結果ー市場予想
・実態差異判別式=発表結果ー修正結果

です。

前述の通り、実態差異判別式の「修正結果」は、対象期間において2回しか改定されておらず、その2回を除くと「前回結果」に同じです。




V.反応分析

以下のそれぞれの分析方法はこちらに説明しています。

反応分析の対象は2.3項記載の34回で、毎年の対象数の内訳は下表の通りです。

1910米国PHIL200.png

3.1 過去反応程度集計結果

過去の反応程度を一覧しておきます。

1910米国PHIL210.png

指標結果に最も素直に反応しがちな直後1分足順跳幅は、過去平均で8pipsしかありません。
本指標への反応をもっと大きく集計している資料がネットには散見されます。
けれども、それは本指標が他の影響力が強い指標と同時発表されたことが多いため、です。

また、直前10-1分足と直後1分足の跳幅と値幅がほぼ同じで、こうしたことは反応が小さな指標ではよくあります。
以上に基づく本項結論は、本指標への反応は小さく、指標発表前に不用意な取引で負けると、発表後の取引で取り返すことが難しい、ということになります。

3.2 利得分析

分析内訳として指標差異と反応程度の期間推移を以下に示します。

1910米国PHIL220.png

1910米国PHIL230.png

反応程度を指標差異で割った利得分析の結果を下図に示します。

1910米国PHIL240.png

本項分析の結論は、過去5年弱の間ほぼ安定して、事後差異判別式の解の大きさ1ips毎に、直後1分足値幅は0.9pipsずつ、直後11分足値幅は1.1pipsずつ反応、です。

3.3 指標一致性分析

差異判別式の解とローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。

1910米国PHIL250.png

いずれも相関係数(R^2値)は低く、差異判別式の解の大きさと反応程度の相関はありません。
一見すると、事後差異判別式の解に対し直後1分足値幅が素直に反応しているように見えますが、相関係数は0.51しかありません。

次に、各差異判別式の解の符号と4本足各値幅方向の一致率を下図に纏めます。

1910米国PHIL260.png

事後差異判別式の解の符号と直後1分足・直後11分足の値幅方向の一致率が各87%・74%と高く、本指標発表直後の反応はかなり素直なことがわかります。

さて、指標発表前に差異判別式の解がわかっているのは事前差異しかありません
2.3項以降、分析対象は34回分の発表でした。
この34回(頻度60%)のうち、事前差異判別式の解の絶対値が1.5超だった月は24回(頻度42%)、3.0超だった月は14回(頻度25%)ありました。
「事前差異判別式の解の絶対値」とは、解が+1でも△1でも「大きさが1」と見なすことです。
それぞれの場合において、事前差異と4本足の指標一致性分析を行った結果を下図に示します。

1910米国PHIL270b.png

本項分析の結論は、事前差異判別式の解の絶対値が1.5を超えていた場合、直後1分足の値幅方向は、事前差異判別式の解の符号と逆になりがち(期待的中率69%)、です。

3.4 反応一致性分析

各ローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。

1910米国PHIL280.png

いずれも相関係数(R^2値)が低く、各ローソク足間の反応程度の相関は低いことがわかります。
但し、いずれも回帰線は右上がりとなっているため、次に各ローソク足の方向一致率を纏めておきます。

1910米国PHIL290.png

直後1分足と直後11分足の方向一致率が77%の他に、取引の参考にできる数字はありません。

さて、直前10-1分足は、指標発表前にローソク足が完成しています
2.3項以降、分析対象は34回分の発表でした。
この34回(頻度60%)のうち、直前10-1分足が過去平均値幅の0.5倍を超えた月は26回(頻度46%)、過去平均値幅を超えた月は12回(頻度21%)、過去平均値幅の1.5倍を超えた月は3回(頻度5%)、でした。

それぞれの場合において、反応一致性分析を行った結果を下図に示します。

1910米国PHIL300.png

本項分析の結論は、直前10-1分足値幅が過去平均の1.5倍超のとき、直後1分足値幅方向と直後11分足値幅方向は直前10-1分足値幅方向と一致しがち(期待的中率67%)、です。

3.5 伸長性分析

下図をご覧ください。

1910米国PHIL310c.png

直後1分足より直後11分足が同じ方向に伸びていたことは、順跳幅で65%、値幅で45%、でした。

両者の差が20%あり、且つ、値幅が同じ方向に伸びた確率が50%を割っているということは、直後1分足形成中に追撃ポジションを取得し、直後1分足完成後は早めに利確の機会を窺った方が良い(期待的中率65%)こと、を示しています。

さて、2.3項以降の分析対象34回(頻度60%)のうち、直後1分足順跳幅が過去平均の0.5倍を超えたことは26回(頻度46%)、過去平均を超えたことは15回(頻度26%)、過去平均の1.5倍を超えたことは7回(頻度12%)、過去平均の2倍を超えたことは3回(頻度5%)、でした。
それぞれの場合において、伸長性分析を行った結果を下図に示します。

まず順跳幅方向です。

1910米国PHIL320b.png

直後1分足順跳幅を超えて直後11分足順跳幅が同じ方向に伸びたことは、直後1分足順跳幅の大きさには関係なくほぼ安定しています。

次に値幅方向です。

1910米国PHIL330b.png

こちらははっきりと、直後1分足順跳幅が大きいほど、直後1分足値幅より直後11分足値幅が同じ方向に伸びた割合が高くなっています。

以上の本項分析結論は次の通りです。

・直後1分足形成中に追撃ポジションを取得し、直後1分足完成後は早めに利確の機会を窺う
・直後1分足順跳幅が過去平均の1.5倍超に達したら、直後1分足終値がついた時点で直後1分足値幅方向に追撃ポジションを取得し、直後11分足終値がつくまでに決済(期待的中率67%)




W. 指標概説と分析結論

4.1 直前10-1分足

直前10-1分足の過去平均順跳幅・同値幅は各6pips・4pipsです。
また、過去最大順跳幅・同値幅は各30pips・25pipsで、一足反転率は12%です。

1910米国PHIL410.png

この期間は取引しません

4.2 直前1分足

直前1分足の過去平均順跳幅・同値幅は各3pips・2pipsです。
また、過去最大順跳幅・同値幅は各11pips・11pipsで、一足反転率は3%です。

1910米国PHIL420.png

この期間は取引しません

4.3 直後1分足

直後1分足の過去平均順跳幅・同値幅は各8pips・5pipsです。
また、過去最大順跳幅・同値幅は各18pips・16pipsで、一足反転率は0%です。

1910米国PHIL430.png

この期間の取引方針は次の通りです。

・次の場合に指標発表直前にポジションを取得し、直後1分足終値がつくまでに解消
・・市場予想と発表結果の6か月移動平均線が上下逆転したら、翌月から市場予想移動平均線から見て発表結果移動平均線の方向にポジションを取得(期待的中率66%)
・・事前差異判別式の解の絶対値が1.5を超えていた場合、事前差異判別式の解の符号と逆方向にポジションを取得(期待的中率69%)
・・直前10-1分足値幅が過去平均の1.5倍超に達したら、直前10-1分足値幅方向にポジションを取得(期待的中率67%)

3つの方針が矛盾していたときは2つを満たした方向にポジションを取得し、3つのうち2つしか判定できないときは期待的中率が高い方の方針を最小します。
3の方針それぞれポジションを持てなかったり、両建てが行えず1つだけに絞るなら、期待的中率が最も高い方針を優先します。

4.4 直後11分足

直後1分足の過去平均順跳幅・同値幅は各11pips・7pipsです。
また、過去最大順跳幅・同値幅は各32pips・22pipsで、一足反転率は18%です。

1910米国PHIL440.png

この期間の取引方針は次の通りです。

・直後1分足形成中に追撃ポジションを取得し、直後1分足完成後は早めに利確の機会を窺う(期待的中率65%)
・直後1分足順跳幅が過去平均の1.5倍超に達したら、直後1分足終値がついた時点で直後1分足値幅方向に追撃ポジションを取得し、直後11分足終値がつくまでに決済(期待的中率67%)




X. 指標概説と分析結論

今次改訂より前の本指標の分析成績と取引成績を下表に纏めておきます。

1910米国PHIL900.png





関連リンク

右矢印1 米国指標の目次に移動

以上

10月16日経済指標

本日は
・21:30 9月集計分米国小売売上高
です。

市場予想(前回結果)
・前月比 +0.3%(+0.4%)
・コア前月比 +0.2%(+0%)
事前差異判別式の解は0です。
指標発表直前に市場予想は再確認しておきましょう。

過去平均順跳幅/同値幅pips(2019年)
・直前10-1分足 5/3(3/2)
・直前1分足 4/2(2/1)
・直後1分足 19/14(15/11)
・直後11分足 23/17(17/13)

過去傾向に基づく取引方針
・直前1分足は、直前10-1分足が陽線ならばショートをオーダーし、利確・損切りの目安は2pips程度です。
・直前10-1分足か直前1分足の跳幅が10pips以上に達したら、指標発表直前にそれら値幅方向にポジションをオーダーし、発表直後の跳ねで利確/損切です。これらが矛盾する場合、直前10-1分足の跳ねを優先します。
・指標発表後の初期反応を確認後は早期追撃開始です。発表から数分以内の利確を狙います。3pipsも取れたら、すぐに利確でも構いません。
・再追撃も、発表から数分以内なら3pipsを狙って繰り返しますが、事後差異が0〜△1.1の範囲内だったときは行いません。
平均的には直後11分足終値は直後1分足終値より反応を伸ばしているものの、たまに反転したときに大きく反転するので、再追撃は利確/損切の目安を小さくして繰り返す方が無難です。
以上




ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
注記以上




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2019年10月14日

米国景気指標「NY連銀製造業景気指数」発表前後のUSDJPY反応分析(3訂版)

本稿は、米国景気指標「ニューヨーク連銀製造業景気指数」発表前後のUSDJPYの過去反応を分析し、本指標での過去傾向に基づく取引方針を纏めています。




T. 指標概説と分析結論

1.1 指標説明

本指標は、ニューヨーク連邦準備銀行(Federal Reserve Bank of New York:以下「NY連銀」と略記)管轄のニューヨーク州の製造業約200社の経営者による「本業の状況が前月に比べて良い/同じ/悪い」という認識を指数化したものです。

NY連銀が本指標のために行う調査は、最初に結論にあたる「General Business Conditions(本業の事業条件)」を答え、その後に11の個別項目に答える形式です。

最初の結論と11の個別項目のうち9項目で、1か月前と比較した「現状」と6か月後の「見通し」を、「増加・改善」「同じ」「減少・悪い」の3択で回答し、残る2項目は6か月後の見通しのみを3択で回答します。
よって、NY連銀による質問数は22項目で、それらが本指標の発表項目です。

我々が目にするNY連銀製造業景気指数とは、上記結論にあたる「現在の本業の事業条件」についての集計結果だけです。
だから、他の項目の集計結果は、本指標の「内訳」でなく、回答者がそう判断した「論拠・背景」に過ぎません。
他の項目の集計結果がどうあれ、それらは「現在の本業の事業条件」の発表値には直接関係ありません

なお、我々にはNY連銀製造業景気指数という名称が知られていますが、NY連銀自身はHPで「Empire State Manufacturing Survey」というレポート名で本指標を公表しています。

参考までに、NY連銀による調査票を確認したい方はこちら、発表事例を確認したい方はこちらにリンクしておきます。

1.2 本指標の特徴

反応方向は素直なものの、反応程度は小さい指標です。
けれども、反応程度が小さいからと言って、影響力が極端に弱い指標ではありません

同じ米国製造業景気指標にはPhil連銀製造業景気指数ISM製造業景況指数があります。
同月集計分の発表は、NY連銀製造業景気指数→Phil連銀製造業景気指数→ISM製造業景況指数、の順に行われます(NY連銀製造業景気指数とPhil連銀製造業景気指数は同時発表されることもあります)。
市場では、ISM製造業景況指数>Phil連銀景気指数>NY連銀製造業景気指数、の順に重要度・注目度が高く評価されているようです。

不思議なことに、本指標は同月集計分のPhil連銀製造業景気指数やISM製造業景況指数よりも、前月集計分のそれらの改善/悪化と一致しがちです
この現象は、本指標の改善/悪化を予想する上で重要な特徴と言えます。

また、本指標はフィラデルフィア連銀製造業景気指数と7回同時発表されています。
この7回の同時発表時の直後1分足が、本指標の良し悪しに素直に反応したことは6回、Phil連銀製造業景気指数の良し悪しに素直に反応したことは3回です。
本指標の方がPhil連銀製造業景気指数よりも影響力が強いのです。
この話は多くの人が意外と受け止めます。

ただ、米国小売売上高消費者物価指数生産者物価指数との同時発表も延べ33回もあり、さすがにこれらの指標に比べると本指標の影響力は劣ります
他の指標との同時発表が多いせいで、本指標での取引機会は毎年ほぼ6回程度と半分しかありません。

本指標の反応程度が小さい理由は次の特徴によります。
本指標は、事後差異判別式の解に比例的に直後1分足が反応します。
けれども、直後1分足順跳幅が大きくなるほど、直後11分足値幅は直後1分足値幅を削りがちです。
その結果、事後差異判別式の解が大きいときに、直後11分足は伸び悩むことになるためです。

1.3 過去傾向に基づく取引方針

本指標での過去傾向に基づく取引方針は以下の通りです。

・直前10-1分足は、事前差異判別式の解が1.5超のとき、事前差異判別式の解の符号と同じ方向にポジションを取得し、指標発表1分前までに決済

・次の場合に指標発表直前にポジションを取得し、直後1分足終値がつくまでに解消
・・前月集計分のPhil連銀製造業景気指数と本指標の実態差異判別式の解の符号が一致したとき、本指標の事後差異判別式の解の符号が特定できるなら、指標発表前にその符号の方向にポジションをオーダーし、直後1分足終値がつくまでにポジション解消(期待的中率73%)
・・事前差異判別式の解の絶対値が1.5を超えていた場合、指標発表直前に事前差異判別式の解の符号と同じ方向にポジション取得、直後1分足終値がつくまでにポジション解消(期待的中率67%〜75%)
・・直前10-1分足値幅が過去平均以下のとき、指標発表直前に直前10-1分足値幅方向と同じ方向にポジション取得、直後11分足終値がつくまでにポジション解消(期待的中率67%)

3つの方針が矛盾していたときは2つを満たした方向にポジションを取得し、3つのうち2つしか判定できないときは期待的中率が高い方の方針を優先します。
3の方針それぞれポジションを持てなかったり、両建てが行えず1つだけに絞るなら、期待的中率が最も高い方針を優先します。

・直後1分足順跳幅が過去平均値を超えたら、逆張りでポジションを取得し、直後1分足値幅を超えていたら、直後11分足終値がつくまでに決済(期待的中率67%
 但し、直後1分足終値がついた時点で、もしポジション取得位置が直後1分足値幅よりも反応が伸びていない位置となっていたなら損切

これら取引方針の論拠と解説を以下に示します。




U.指標分析

以下のそれぞれの分析方法はこちらに説明しています。

本サイトの指標分析では、馴染のある「NY連銀製造業景気指数」という指標名で、先に挙げた「現在の本業の事業条件」の集計結果だけを対象とします。
そして分析期間は、特に断らない限り、2015年1月集計分から2019年9月集計分までの57回分の発表とします。

2.1 指標推移記録

下図に本指標推移を示します。

ちょっと見づらいですが、発表結果(青〇)が見えている月は、翌月に修正(青●)された箇所で、移動平均線は6回平均です。

1910米国NY景況感100.png

本指標は対象期間に3回しか前月発表結果が修正されていません(頻度5%)。
そのため、発表結果の推移だけに注目するには、見やすい青●の推移を追っても構いません。

この期間のボトムは2016年1月集計分の△19.37[ips:Index Points]、ピークは2017年10月集計分の+30.20[ips]です。
これらのタイミングでは、2015年12月にFRBが利上げに転じ、2017年10月頃から米国2年債金利と10年債金利の差がはっきりと縮小し始めました(イールドカーブのフラット化は景気減速のサインと見なされます)。

よって、大掴みに見れば、本指標は金利やイールドカーブのフラット化にほぼ同期して敏感に上昇/下降の向きが決していることがわかります。
どの指標であれそうは言えますが、多くの指標は上昇基調/下降基調の転換時期がかなり後になってからでないと判明しません。
けれども、本指標では大きな金利変化に敏感なので、その分だけヒントが得られて助かる、と考えましょう。

2.2 指標予想分析

2.2.1 移動平均線分析

先の指標推移図において、移動平均線は市場予想を赤太線、発表結果を青太線で示しています。
下降中は赤太線青太線より上、上昇中は赤太線青太線より下にあり、本指標は典型的な市場予想後追い型です。

いま、赤太線が上になったら翌月・翌々月・3か月後から直後1分足が陰線と予想し、青太線が上になったら翌月・翌々月・3か月後から直後1分足が陽線と予想した、とします。
翌月・翌々月・3か月後からの直後1分足値幅方向の期待的中率(一致率)は下表の通りです。

1910米国NY景況感120.png

この数字では取引できません。
よって、本分析結論は、本指標は市場予想後追い型ですが、移動平均線分析は有用ではない、です。

2.2.2 過大反動/過小反動分析

本指標は、上昇中/下降中のどちらも上下動が激しい指標です。

ある月の市場予想と発表結果の乖離が大きかった(事後差異判別式の解の絶対値が大きかった)とします。
このとき、翌月に市場予想と発表結果の反転が起きるか否かを集計した結果を下表に示します。

1910米国NY景況感130.png

結論、本指標は過大反動/過小反動型指標ではなく、過大反動/過小反動分析は有用ではない、です。

2.2.3 同期/連動型指標分析

米国の製造業の景気指標には、本指標の他にPhil連銀製造業景気指数とISM製造業景況指数があります。
下表は、これら3つの指標の実態差異判別式の解の符号一致を調べた結果です。

1910米国NY景況感140.png

下から2行目をご覧ください。

下から2行目は、前月集計分のPhil連銀製造業景気指数と前月集計分のISM製造業景況指数の実態差異判別式の解の符号が一致したとき、当月集計分のNY連銀製造業景気指数の実態差異判別式の解も同じ符号に一致したことが76%あったことを表しています。

本分析での本指標取引に有用な結論は、

・本指標の改善/悪化は、Phil連銀製造業景気指数とISM製造業景況指数より集計月で1か月遅行
・本指標の実態差異判別式の解の符号は、前月集計分のPhil連銀製造業景気指数の実態差異判別式の解の符号と、過去73%が一致
・前月集計分のPhil連銀製造業景気指数と前月集計分のISM製造業景況指数の実態差異判別式の解の符号が一致したとき、本指標の実態差異判別式の解の符号もそれらに過去76%が一致

です。

最後の結論は、2番目の結論を補強します。
前月集計分のISM製造業景況指数がどうあれ、2番目の結論によって指標の前月からの改善/悪化が予想できます。

2.3 指標間影響力比較分析

下表は、分析対象期間に本指標と他の指標が同時発表されたときの影響力対比です。

1910米国NY景況感110.png


青太字の指標は、本指標よりも影響力が弱い、と見なせます。
赤太字の指標は、本指標よりも影響力が強い、と見なせます。

本表から結論は、次項以下の指標発表時の反応に関わる分析では、本指標が単独で発表されたときと、本指標と青太字の指標が同時発表された月だけを対象にすべき、です。
その30回は、後記W節の始値基準ローソク足を参照頂ければ、いつの発表だったかを特定できます。
2.4 項目間影響力比較分析

対象項目はNY連銀製造業景気指数(現在の本業の状況)だけなので、項目間影響力比較分析は行いません。

判別式は、

・事前差異判別式=市場予想ー前回結果
・事後差異判別式=発表結果ー市場予想
・実態差異判別式=発表結果ー修正結果

です。

前述の通り実態差異判別式の「修正結果」は、対象期間において3回しか改定されておらず、その3回を除くと「前回結果」に同じです。




V.反応分析

以下のそれぞれの分析方法はこちらに説明しています。

反応分析の対象は2.3項記載の30回で、毎年の対象数の内訳は下表の通りです。

1910米国NY景況感205b.png


3.1 反応程度過去集計結果

過去の反応程度を一覧しておきます。

1910米国NY景況感200.png

指標結果に最も素直に反応しがちな直後1分足順跳幅は、過去平均でたった6pipsしかありません。
本指標への反応をもっと大きく集計している資料がネットには散見されます。
けれども、それは本指標が他の影響力が強い指標と同時発表されたことが多いため、です。

また、直前10-1分足と直後1分足の跳幅と値幅が同じで、こうしたことは反応が小さな指標ではよくあります。
以上に基づく本項結論は、本指標への反応は小さく、指標発表前に不用意な取引で負けると、発表後の取引で取り返すことが難しい、ということになります。

3.2 利得分析

分析内訳として指標差異と反応程度の期間推移を以下に示します。

1910米国NY景況感210.png

1910米国NY景況感220.png

反応程度を指標差異で割った利得分析の結果を下図に示します。

1910米国NY景況感230.png

本項分析の結論は、過去5年弱の間ほぼ安定して、事後差異判別式の解の大きさ1ips毎に直後1分足値幅は0.5pipsずつ反応、です。

3.3 指標一致性分析

差異判別式の解とローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。

1910米国NY景況感300.png

一見して事後差異判別式の解に対し直後1分足値幅が素直に反応していることが読み取れます。
次に、各差異判別式の解の符号と4本足各値幅方向の一致率を下図に纏めます。

1910米国NY景況感310.png

事後差異判別式の解の符号と直後1分足・直後11分足の値幅方向の一致率が各83%・80%高く、本指標発表直後の反応はかなり素直なことがわかります。

さて、指標発表前に差異判別式の解がわかっているのは事前差異しかありません
2.3項以降、分析対象は30回分の発表でした。
この30回(頻度53%)のうち、事前差異判別式の解の絶対値が1.5超だった月は21回(頻度37%)、3.0超だった月は12回(頻度21%)ありました。
「事前差異判別式の解の絶対値」とは、解が+1でも△1でも「大きさが1」と見なすことです。
それぞれの場合において、事前差異と4本足の指標一致性分析を行った結果を下図に示します。

1910米国NY景況感313.png

本項分析の結論は、

・事前差異判別式の解の絶対値が大きいほど、判別式の解の符号と各ローソク足の方向一致率が高まる
・事前差異判別式の解の絶対値が1.5を超えていた場合、直前10-1分足と直後1分足の値幅方向は、事前差異判別式の解の符号と一致しがち(期待的中率67%〜75%)

です。

3.4 反応一致性分析

各ローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。

1910米国NY景況感320b.png

いずれも相関係数(R^2値)は低く、各ローソク足の反応程度の相関は低いことがわかります。
但し、いずれも回帰線は右上がりとなっているため、次に各ローソク足の方向一致率を纏めておきます。

1910米国NY景況感330.png

次に、直前10-1分足は、指標発表前にローソク足が完成しています
2.3項以降、分析対象は30回分の発表でした。
この30回(頻度53%)のうち、直前10-1分足が過去平均値幅の0.5倍を超えた月は18回(頻度32%)、過去平均値幅を超えた月は10回(頻度18%)ありました。
それぞれの場合において、反応一致性分析を行った結果を下図に示します。

1910米国NY景況感333.png

本項分析の結論は、直前10-1分足値幅が過去平均以下のとき、直後11分足値幅方向は直前10-1分足値幅方向と一致しがち(期待的中率67%)、です。
これは、本指標の影響力が弱く、指標発表後すぐに指標発表前のトレンドに戻るためかも知れません。

3.5 伸長性分析

下図をご覧ください。

1910米国NY景況感340b.png

直後1分足より直後11分足が同じ方向に伸びていたことは、順跳幅で53%、値幅で50%、でした。
この数字ではとても追撃なんて勧められません

2.3項以降の分析対象34回(頻度60%)のうち、直後1分足順跳幅が過去平均の0.5倍を超えたことは21回(頻度37%)、過去平均を超えたことは12回(頻度26%)、過去平均の1.5倍を超えたことは6回(頻度11%)、でした。
それぞれの場合において、伸長性分析を行った結果を下図に示します。

まず順跳幅方向です。

1910米国NY景況感341b.png

やはりこの数字での追撃を勧められません
むしろ、直後1分足順跳幅が大きいほど、直後1分足順跳幅を削るように直後11分足順跳幅が短ったこと(橙■)が増えています。
よって、直後1分足順跳幅が過去平均順跳幅の1.5倍を超えたら、すぐに逆張りでポジションを取得した方が良さそうです。
但し、直後1分足順跳幅が大きいほど、直後1分足順跳幅と直後11分足順跳幅が反転したことは少なくなっています。
だから、先の逆張り方針は大きなpipsを狙えません。

次に値幅方向です。

1910米国NY景況感342.png

値幅方向も同じ傾向を示しています。
ならば、直後1分足順跳幅が過去平均値を超えたら、逆張りでポジションを取得し、直後1分足値幅を超えていたら、直後11分足終値がつくまでに決済(期待的中率67%します。
直後1分足終値がついた時点で、もしポジションが直後1分足値幅よりも反応が伸びていない位置となっていたなら、確率的に勝てる場面だとは言えません
本指標はそもそも反応程度が小さいため、損切を直ぐにして傷口を広げないことを優先しましょう。




W.取引方針

4本足の各始値基準ローソク足毎に取引方針を纏めておきます。
なお、ローソク足が歯抜けしている箇所は、2.2項で分析対象外とした月です。

4-1 直前10-1分足

直前10-1分足の過去平均順跳幅・同値幅は各6pips・4pipsです。
また、過去最大順跳幅・同値幅は各22pips・19pipsで、一足反転率は10%です。

1910米国NY景況感410.png

この期間の取引方針は、事前差異判別式の解が1.5超のとき、事前差異判別式の解の符号と同じ方向にポジションを取得(期待的中率65〜75%)し、指標発表1分前までに決済、です。

4-2 直前1分足

直前1分足の過去平均順跳幅・同値幅は各2pips・2pipsです。
また、過去最大順跳幅・同値幅は各10pips・10pipsで、一足反転率は0%です。

1910米国NY景況感420.png

この期間は取引しません
反応が小さ過ぎます。

4-3 直後1分足

直後1分足の過去平均順跳幅・同値幅は各6pips・4pipsです。
また、過去最大順跳幅・同値幅は各19pips・7pipsで、一足反転率は0%です。

1910米国NY景況感430.png

この期間の取引方針は、

  • 次の場合に指標発表直前にポジションを取得し、直後1分足終値がつくまでに解消

    • 前月集計分のPhil連銀製造業景気指数と本指標の実態差異判別式の解の符号が一致したとき、本指標の事後差異判別式の解の符号が特定できるなら、指標発表前にその符号の方向にポジションをオーダーし、直後1分足終値がつくまでにポジション解消(期待的中率73%)

    • 事前差異判別式の解の絶対値が1.5を超えていた場合、指標発表直前に事前差異判別式の解の符号と同じ方向にポジション取得、直後1分足終値がつくまでにポジション解消(期待的中率67%〜75%)

    • 直前10-1分足値幅が過去平均以下のとき、指標発表直前に直前10-1分足値幅方向と同じ方向にポジション取得、直後11分足終値がつくまでにポジション解消(期待的中率67%)




3つの方針が矛盾していたときは2つを満たした方向にポジションを取得し、3つのうち2つしか判定できないときは期待的中率が高い方の方針を優先します。
3の方針それぞれポジションを持てなかったり、両建てが行えず1つだけに絞るなら、期待的中率が最も高い方針を優先します。

4-4 直後11分足

直後1分足の過去平均順跳幅・同値幅は各10pips・7pipsです。
また、過去最大順跳幅・同値幅は各28pips・21pipsで、一足反転率は17%です。

1910米国NY景況感440.png

この期間の取引方針は、

  • 直後1分足順跳幅が過去平均値を超えたら、逆張りでポジションを取得し、直後1分足値幅を超えていたら、直後11分足終値がつくまでに決済(期待的中率67%
    但し、直後1分足終値がついた時点で、もしポジション取得位置が直後1分足値幅よりも反応が伸びていない位置となっていたなら損切


です。




X. 過去成績

今次改訂より前の本指標の分析成績と取引成績を下表に纏めておきます。

1910米国NY景況感900.png





関連リンク
右矢印1 米国指標の目次に移動

以上


2019年10月10日

10月10日経済指標(結果検証済)

本日は
・21:30 9月集計分米国CPI
の発表があります。

市場予想(前回結果)
・前月比 +0.1%(+0.1%)
・前年比 +1.8%(+1.7%)
・コア前月比 +0.2%(+0.2%)
・コア前年比 +2.4%(+2.4%)
事前差異判別式の解は0です。
指標発表直前に市場予想は再確認しておきましょう。

過去平均順跳幅/同値幅pips(2019年)
・直前10-1分足 5/3(3/2)
・直前1分足 4/3(2/1)
・直後1分足 20/14(10/7)
・直後11分足 25/18(15/8)
2015年以降56回の発表のうち、Phil連銀製造業景気指数・ECB総裁会見と同時発表だったときを除いた52回の集計です。

過去傾向に基づく取引方針
・直前1分足はショートです。
・指標発表直前に、直前10-1分足が陰線だったときに指標発表直前にロングをオーダーし、発表直後の跳ねで利確・損切です。
・直前10-1分足が陽線だったとき、直前1分足が10pips以上跳ねたら、直ちにその跳ねと逆方向にポジションをオーダーし、指標発表直後の跳ねで利確/損切です。
・直前10-1分足が陽線だったり、直前1分足が10pips未満しか跳ねなかったときは、前月集計分のISM非製造業価格指数の実態差異と同じ方向にポジションを取ります。
8月集計分のISM非製造業価格指数の実態差異は+1.7です。今回は条件を満たせばロングです。
・発表後は早期追撃開始・早期決済です。
直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは48%です。直後1分足順跳幅を超えて直後11分足順跳幅が同じ方向に伸びていたことは66%です。直後1分足形成中に追撃ポジションを取り、利確できるチャンスは確率的に長くありません。
以上




以下は10月11日に追記しています。
【事後検証】

米国CPI

指標結果は悪化にも関わらず、反応が発表直後に安値をつけると、その後は1分過ぎに戻し陽線となりました。

1906米国CPI700.png

1906米国CPI800.png

以上

ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
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