株歴40年超の熟練投資家、藤ノ井俊樹氏が、持ち前の鑑定眼をもって、四半期に一度（新春・春・夏・秋）厳選する買い推奨10銘柄。下値硬直性の働きが期待できる: 藤ノ井俊樹旬の厳選１０銘柄株優良銘柄選定・投資

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2022年11月04日

株歴40年超の熟練投資家、藤ノ井俊樹氏が、持ち前の鑑定眼をもって、四半期に一度（新春・春・夏・秋）厳選する買い推奨10銘柄。下値硬直性の働きが期待できる

株歴40年超のプロによる推奨銘柄！

『旬の厳選10銘柄』！

世界的な

株式市場の暴落が9月、10月に

起きていることをご存知でしょうか。

世界恐慌のきっかけとなった

1929年10月のウォール街大暴落、

1987年10月、NY市場を襲った

ブラックマンデー。

そして、

世界的な金融不安に陥れた

リーマン・ショックは

2008年9月でした。

数々の暴落相場によって、

プロアマ問わず、

どれだけ多くの投資家が

市場から退場させられたでしょう。

コロナ後の

未曾有の金融緩和による

米国市場のバブルも終了し、

近々大きな

下落が起きるのではないか、

という声もちらほらと聞こえてきます。

ここ数年、

投資初心者の間で

インデックス投資が広まっていますが、

暴落相場となれば、

インデックス投資と

言えども大きな損失を被ります。

せっかく

ブームの兆しが見える

株式投資の火を

ここで

消したくはありません。

下落相場が近いと言われる

今だからこそ

皆さんに知ってほしい方がいます。

40年超という長い年月、

数々の荒れ狂う

暴落相場の中を

巧みな投資手腕で

生き残ってきた

プロ投資家、藤ノ井俊樹氏です。

藤ノ井俊樹

株式投資家としての

第一歩を踏み出したのは、わずか10歳。

証券会社の

法人部門在籍時には

大手生保や事業法人に対して

様々な投資手法を提案し

高い評価を得るも

安定収益狙いに徹する

取引スタンスに収まりきれず、

数名のエキスパートとともに独立の道を選ぶ。

以来、

小型株のリサーチから

大化けする

株の魅力にさらに惹き込まれ

、材料株相場の

スペシャリストとして

秀逸な才能をいかんなく開花させる。

独特の着眼点から

相場を読み解く能力は

熟練投資家の間でも定評があり、

株式投資を

ただの金儲けとしない

考え方に共感する

億プレイヤーたちが、

いまなお藤ノ井氏の

周りには多く集う。

座右の銘は『株と共に生きる』。

大手出版社から4冊の本を出版、

主な書籍として

「個人投資家のための信用取引自由自在」

「FXチャート自由自在」などがある。

また日本経済新聞社グループのマネー誌や

四大新聞社などでの連載実績も多数あり。

どうして藤ノ井氏は40年超も株式市場で

生き残ってこられたのか？

多くの個人投資家は、負けないことよりも勝つことに情熱を傾けがちです。マーケットは魅力的で、投資家の誰もが手に入れたいお金で溢れているように思えます。なので、どうしても勝ちたい！と考えてしまうのが人の心理です。しかし、そのような心理が裏目に出るのが株式投資。刹那的な欲望に囚われてしまうと、アッという間に退場する羽目になります。

そんな憂き目にあいたくなければ、負けない投資を実践すべきです。あなたが株式投資に対して抱いているイメージ（勝ちまくって大金を稼ぐ！）とかけ離れた印象を受けるかもしれませんが、「負けない」ことは、裏を返せば「勝つ」ことに繋がるのです。負けないからこそ勝ち続けることが出来る。株式投資の世界では、最強の盾こそが最強の剣となることが多々あるのです。

もう少し具体的な話もしておきましょう。藤ノ井氏の代表的な投資手法である「ミスプライス投資」は、スクリーニングする条件が、PBR◯◯倍以下、自己資本比率△△%以上、さらに、直近◯年で△期連続営業赤字の企業は除くなど、財務体質が健全で割安な銘柄を抽出し、負けないことに重きをおいています。（他有料商品の内容に触れるため具体的な数値の公開は控えさせていただきます）

昨今はデイトレードが人気を博していますが、デイトレーダーは値動きに注目してトレードするため、株価指標や業績について、そこまで重要視しません。仮に、上場廃止になる可能性が濃厚であっても、価格が動いているのであれば、その動きで利ザヤを狙うのがデイトレーダーです。

対して、藤ノ井氏は好業績であり株価指標的にも割安水準に位置している銘柄を好みます。これはデイトレードのように、今日、明日で利ザヤは狙いにくいものの、中長期的に捉えれば、下落する可能性より上昇する可能性の方が明らかに高いと考えているからです。

株式投資の本分を成長期待の高い企業への投資とするなら、好業績の割安株というのは、いずれどこかのタイミングで必ずといっていいほど評価されることになります。結果どうなるかといえば、、、負けない、つまり、儲かるということになります。このような考え方は、投資の神様と呼ばれる、ウォーレン・バフェット氏の投資哲学に近いところがあるといえるかもしれません。

配当は安全装置！

また、藤ノ井氏が普段から注目しているのが、

配当です。

これについてもデイトレ―ダーは、

そこまで気にしないようですが、

個人投資家にとって

非常に有利な効果をもたらしてくれるのが、

何を隠そう、配当なのです。

実際に、

どのような効果があるのか、

ひとつは株価変動の影響を軽減する効果です。

配当を実施している

銘柄に投資することによって、

株価が下落しても損しにくくなります。

例えば、

配当利回り5%の銘柄を

10年間ホールドしていれば、

それだけで50%になります。

単純計算で、

株価が半分になっても

損しないことになります。

20年間ホールドしていれば、

配当だけで元がとれる

計算になるので、

その後、株価がどうなろうが

損することはありません。

もうひとつが

下落リスクを

軽減できるという効果です。

株価が下落すればするほど

配当利回りの上昇に繋がります。

例えば、

配当利回り5%の銘柄の価格が

半分になれば利回りは10％まで

上昇する計算になります。

年利10％というのは

投資対象として、

言うまでもなく魅力的です。

魅力的な投資対象には、

おのずと買いが入ることになるため、

株価上昇に繋がります。

つまり、

配当利回りの高い銘柄は、

それだけで株価を下支えする、

いわゆる下値硬直性を

有していることになります。

わかりやすくするため、

配当が変わらないことを

前提にお話をしていますが、

配当が個人投資家にとって

有利な状況を

作り出してくれる

ということは

理解していただけたのでは

ないでしょうか

さて、これらを踏まえた上で、

今の相場状況について少しまとめておきましょう。

ここからが大切なポイントです。

アメリカやヨーロッパなど

世界的に利上げが行われ、

金融引き締めが進むなか、

日本は金融緩和策を継続しています。

しかも、

日銀の黒田総裁は、

必要があれば

躊躇なく追加措置を

実施すると表明しています。

昨年までの

バブルといっていいほどの

米国株の上昇が

金融緩和政策に

よるものであること

からもわかる通り、

日銀の政策は

株式市場にとって

プラスとなります。

世界の

主要先進国の中で、

このような

政策をしている国は日本のみであり、

行き場を失った資金が

日本株に流入しやすい

環境にあるといえます。

密かに広がっている

日本買いの動き

実は、

非常に興味深い動きがあります。

一般的に

現在のように

先行きに対する

不透明感が増してくると、

不動産価格は下落します。

実際、繁華街などで

ドル箱といわれる

1階のテナントも

空室が目立つ状態です。

本来、このような

状況下であれば

不動産価格が下落していても

おかしくないのですが、

その動きが見られません。

なぜ、

このような

現象が発生しているのでしょうか。

実は、

円安で割安になった

不動産を外国人が買っているのです。

1ドル100円の時代は、

100万ドルで

1億円の物件しか購入できませんでしたが、

今は何もしていないのに

100万ドルで

1億4,000万円の物件が

手に入ります。

まさに大バーゲンセールです。

これが

何を意味するかというと、

これと

同じ現象が

株式市場でも

発生する

可能性があるということです。

外国人投資家にとって

今の日本株は、

労せず値下がりしている状態、

以前と比べて圧倒的に

買いやすくなっています。

しかも、

あなたが考えている以上に、

日本の企業は多くの財産を持っています。

先日、

公表されたデータによると

21年度の企業の

内部留保は10年連続で過去最高を更新し、

500兆円超となっています。

藤ノ井氏によると、

企業が保有している

現金同等物は

株式市場の時価総額と

同等の金額にのぼるといいます。

その証拠は、

代表的な

株価指標である

PBR（株価純資産倍率）にも

如実に表れています。

この指標は、

企業の帳簿上の解散価値が

株主資本に対して

何倍に

株価が評価されているかを示します。

PBRが1倍割れとなっていれば、

理論上、

企業を買収して

全てを現金化すれば、

儲かる状態にあると

いうことになります。

実際に

スクリーニングするとわかりますが、

このような割安株が

日本の株式市場には溢れています。

先ほどのPBRでいえば、

0.3倍台の銘柄なども

散見されます。

これは、

めちゃくちゃ割安な水準！

さらに配当利回りからも

割安銘柄を

探すことができます。例えば、

商船三井（9104）は、

5期連続となる増配を実施し、

この手紙を書いている時点で、

配当利回りは、

驚きの14％超となっています。

とはいえ、

アメリカがくしゃみをすれば、

日本は風邪をひく、といっていいほど、

米国株の影響を大きく受けてしまうのが

今の日本市場です。

暴落の危険が迫る米国市場

米国の利上げが急ピッチで進行しています。0.75%を2回連続で実施。次回のFOMCでも0.75%利上げされることが織り込み済みとされています。ジャクソンホール会議でパウエルFRB議長は、痛みを伴う景気後退に陥ったとしても、利上げを実施して、インフレを抑えるという強い決意を示唆しました。

米国の利上げが急ピッチで進行しています。0.75%の大幅利上げを3回連続で実施。さらに、年内に再度0.75%の追加利上げが行われる見通しが示されました。パウエルFRB議長は、FOMC後の記者会見で、われわれはインフレを克服しなければならない、そのために痛みの伴わない方法があればいいがそれはないと、コメントし、景気後退に陥ったとしても、利上げを実施して、インフレを抑えるという強い決意を示唆しました。

また、今のところ米国企業は業績好調と言われていますが、第2四半期の決算説明会で「景気後退」というキーワードを挙げたS&P500の企業は過去10年で最多となっています。近い将来、景気後退局面に入ることは間違いないでしょう。

過去を遡れば、景気後退の前に株式市場は大きな株安に見舞われています。その時の平均下げ幅は高値から約40%。現在のS&P500が3,000ポイントを大きく割る水準です。10月、11月の大底を予想するアナリストの声も増えてきました。米国市場に対する警戒感はこれまでになく高まっているのです。

しかし、この状況、実は喜ぶべきことかもしれません。まもなく訪れるであろう下落相場は、まさにビッグチャンスとなるのではないでしょうか。なぜなら、大多数が損失を被っている一方で、少数派に大きく儲けさせてきたのが株式相場だからです。

　　　　今こそ藤ノ井氏の銘柄選定眼が必要なとき！

冒頭にお話したように、これまでも株式市場は厳しい状態に数多くさらされてきました。

1987年10月に発生した暗黒の月曜日、ブラックマンデー。10月19日（月）、米財務長官のドル安容認発言や金利上昇を背景に、ダウ平均株価が22.6%の大暴落となったことで世界中がパニックに！翌日20日の日本市場でも売りが殺到し、日経平均株価はたった一日で14.90%下落。まさに暗黒と称される出来事となりました。

株価下落

バブル時代の1989年12月29日大納会、

終値の

最高値38,915円87銭のピークをつけると、

翌1990年1月から一転し下落に転じ、

わずか9ヶ月あまりで半値近い水準まで暴落しました。

2008年に米の大手金融銀行、

リーマン・ブラザーズが

破綻したこときっかけに発生した

リーマン・ショックも

ショッキングでした。

日経平均株価は、12,000円台から

一時6,000円台に突入する

大暴落を起こしました。

他にも、

東日本大震災が発生した際や

英国のEU離脱に伴う下落など、

周章狼狽するような

出来事がたびたび発生し

投資家に襲い掛かるのが株式市場です。

しかしながら、

このような厳しい世界を幾たびも乗り越え、

生き残る少数派がいるのです。

そのひとりが、

40年超という長きにわたって

相場の最前線に向き合ってきた

藤ノ井俊樹氏です。

なぜ藤ノ井氏が生き残って

来れたかはすでに説明させていただきました。

そんな

プロ投資家、

藤ノ井氏に情報提供していただく商品が『旬の厳選10銘柄

株歴40年超のプロが今、買うべきと考える銘柄

『旬の厳選10銘柄』！

藤ノ井氏が上昇期待が高いと目論んでいる銘柄について具体的にお話しましょう。いま世界的にインフレが進行していることは周知の事実です。欧米に比べると、日本のインフレ率はまだまだ低い水準とはいえ、先日発表になった日本の全国消費者物価指数（CPI）は3.0%となり、前回の2.6%から0.4%の大幅上昇となりました。

不動産

このようなインフレに耐性を持つセクターのひとつに不動産があげられます。実際、過去にインフレが進行した1970年代は不動産株が強い動きを見せました。なので、今回も不動産関連は狙い目としては、悪くない選択となり得ます。ただ、だからといって三井不動産（8801）や三菱地所（8802）といったような大手を買えばいいのかといえば、そうではありません。

もちろん、これらの株も上昇する可能性はあります。しかし、チャートを確認してもらえばわかりますが、既に高値圏に位置していますし、株価指標的にもそこまで割安感はありません。

実は、大手不動産株よりも、もっと割安で、上昇余地の高い（下落リスクが低い）銘柄は存在します。今回、藤ノ井氏が目をつけたのは、まさにそんな銘柄です。

株価指標も大手銘柄と比較して、圧倒的に割安、かつ、高配当となっているうえに、業績も好調です。先日、公表された決算では、大幅増益を達成。進捗率も予想を上回るペースとなっており、上方修正にも期待が持てます。

このように業績好調なことはもちろんとして、何よりこの銘柄が魅力的なのは、不動産の権利に係るある一定の分野に特化したノウハウを有している点にあります。新型コロナ感染拡大やこの先に必ず訪れる日本の超高齢化社会が、同社にとって追い風になります。つまり、将来的にも業績好調は継続、株価上昇に繋がることが期待できます。せっかく不動産関連に目を付けるのであれば、出来る限り期待度の高い銘柄を仕込むべし！でしょう。

水産加工

もうひとつ、インフレに強い分野といえば、生きていくために絶対に必要な食品関連です。食品関連はコストの上昇を製品価格に転換しやすいことからインフレに強いとされます。その数多ある食品銘柄のなかから、藤ノ井氏が注目するのは、誰もが一度は口にしたことがある食品を製造している有名企業。世界的な魚価の上昇は同社にとってプラス材料。海外で稼げる体質を目指していることも将来的に大きなメリットとなる可能性が高いと考えられます。さらに、成長への挑戦として取り組んでいるある分野も好調で、今後の伸びに期待。株価指標的に割高感もなく、上手く立ち回れば、ボックス相場で何度も利益を得られる可能性があるでしょう

この2銘柄を知るだけでも、十分情報料の元は取れると考えますが、旬の厳選10銘柄という名の通り、まだまだ期待銘柄は目白押しです。他銘柄の推奨ポイントは以下のとおりです。