藤ノ井俊樹 旬の厳選１０銘柄株優良銘柄選定・投資

株歴40年超の熟練投資家、藤ノ井俊樹氏が


高騰期待銘柄を3つの視点から絞込み！

     1.    ミスプライス投資

　　　2.ねらい目の優秀株

　　3.好材料を秘めた株

『旬の厳選10銘柄』（銘柄リスト＋解説動画）

株歴40年超の熟練投資家、藤ノ井俊樹氏が、

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四半期に一度

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世界的な

株式市場の暴落が

9月、10月に起きていることを

ご存知でしょうか。

世界恐慌の

きっかけとなった

1929年10月のウォール街大暴落、

1987年10月、

NY市場を襲ったブラックマンデー。

そして、世界的な金融不安に陥れた

リーマン・ショックは

2008年9月でした。

数々の暴落相場によって、

プロアマ問わず、

どれだけ多くの投資家が

市場から退場させられたでしょう。

コロナ後の

未曾有の金融緩和による

米国市場のバブルも終了し、

近々大きな下落が起きるのではないか、

という声もちらほらと聞こえてきます。

ここ数年、

投資初心者の間で

インデックス投資が広まっていますが、

暴落相場となれば、

インデックス投資と

言えども

大きな損失を被ります。

せっかく

ブームの兆しが見える

株式投資の火をここで

消したくはありません。

下落相場が近いと

言われる今だからこそ

皆さんに知ってほしい方がいます。

40年超という長い年月、

数々の荒れ狂う暴落相場の

中を巧みな投資手腕で

生き残ってきた

プロ投資家、藤ノ井俊樹氏です。

株式投資家としての第一歩を踏み出したのは、わずか10歳。証券会社の法人部門在籍時には大手生保や事業法人に対して様々な投資手法を提案し高い評価を得るも安定収益狙いに徹する取引スタンスに収まりきれず、数名のエキスパートとともに独立の道を選ぶ。

以来、小型株のリサーチから大化けする株の魅力にさらに惹き込まれ、材料株相場のスペシャリストとして秀逸な才能をいかんなく開花させる。

独特の着眼点から相場を読み解く能力は熟練投資家の間でも定評があり、株式投資をただの金儲けとしない考え方に共感する億プレイヤーたちが、いまなお藤ノ井氏の周りには多く集う。座右の銘は『株と共に生きる』。

どうして藤ノ井氏は40年超も株式市場で


生き残ってこられたのか？

多くの個人投資家は、負けないことよりも勝つことに情熱を傾けがちです。マーケットは魅力的で、投資家の誰もが手に入れたいお金で溢れているように思えます。なので、どうしても勝ちたい！ と考えてしまうのが人の心理です。しかし、そのような心理が裏目に出るのが株式投資。刹那的な欲望に囚われてしまうと、アッという間に退場する羽目になります。

そんな憂き目にあいたくなければ、負けない投資を実践すべきです。あなたが株式投資に対して抱いているイメージ（勝ちまくって大金を稼ぐ！）とかけ離れた印象を受けるかもしれませんが、「負けない」ことは、裏を返せば「勝つ」ことに繋がるのです。負けないからこそ勝ち続けることが出来る。株式投資の世界では、最強の盾こそが最強の剣となることが多々あるのです。

もう少し

具体的な話もしておきましょう。

藤ノ井氏の代表的な投資手法である

「ミスプライス投資」は、

スクリーニングする条件が、

PBR◯◯倍以下、

自己資本比率△△%以上、

さらに、直近◯年で

△期

連続営業赤字の企業は

除くなど、

財務体質が

健全で割安な銘柄を抽出し、

負けないことに

重きをおいています。

（他有料商品の内容に触れるため具体的な数値の公開は控えさせていただきます）

藤ノ井氏の代表的な投資手法である

「ミスプライス投資」

・株歴40年超の熟練投資家、藤ノ井俊樹氏が


高騰期待銘柄を3つの視点から絞込み

藤ノ井氏の代表的な投資手法といえば

「ミスプライス投資」です。

厳選10銘柄シリーズのなかでも、

この概念を元に選定された

銘柄が多く含まれています。

ミスプライスとは、

本来あるべき価格から逸脱した

不自然な価格のことをいいます。

わかりやすくいうと

文字通り“間違えた価格”という意味です。

人間はどうしても

短期的な視点で物事を考えてしまい、

感情的になる傾向があります。

人間心理の

集合体であるマーケットでは、

それがことさら顕著に現れる

といっていいでしょう。

実際、

何らかの材料が

公表された場合など

市場が過剰に反応して

株価が突発的に

一方的に振れる

ということがよくあります。

そこに生じた

ミスプライスに

狙いを定めようというわけです。

例えば、

ある企業にとって

少しプラス要因かな？

という程度の

材料発表にもかかわらず

株価が急騰するような

ことがよくあります。

逆に企業業績を左右するほどの

悪材料でないにもかかわらず、

売り込まれ急落するという

ケースもあります。

どちらにせよ

市場が落ち着き、

過剰反応していたことに

皆が気付きはじめると

株価は急速に元の水準に戻すのです。

これが短期的な値動きに狙いを

定める場合のミスプライス投資です！

どれだけ業績好調で

不安要素の

一切ない企業の

株であっても

売り手が多ければ

株価は下落するし、

反対にどれだけ

業績不振でも

人気が殺到すれば

一時的には株価が上昇します。

実際、100万円の価値のものが

なぜか10万円で売り出されるという、

本来有り得ないことが

株式市場では

当たり前のように起こっています。

つまり、

株価は常に

企業価値を100％正しく

反映しているとは

限らないということです。

たとえば、

財務体質が健全で、

業績も好調である

企業の株価が安く放置されている、

そんな銘柄があったとしたら、

仕込んでおきたいですよね。

もちろん、

安値圏で仕込むことにより、

下値硬直性が

働きやすくなるのは

いうまでもありません。

下値硬直性とは、

これ以上は株価が

下がりにくく

下支えされる作用のこと。

結果、ローリスクでありながら、

上昇期待の高い

投資が可能になるというわけです。

PER、PBR、配当利回り、

自己資本比率

といった株価指標が

総じて優秀な水準にあるならば、

下値メドをつけることも

比較的容易です。

株価の変動に

賭けるのではなく、

株式投資の基本姿勢、

企業に投資するという観点から

見つけた優良株であれば、

そうそう負けようもありません

株価が急騰するには

何かしらの

“きっかけ” が必要です。

それが「材料」といわれるもの。

いわば「株価上昇のトリガー」です。

藤ノ井氏は、

このトリガー探しのプロフェッショナルです。

会社四季報を擦り切れるほど読み込み、

IRに電話を入れ、

次に来る材料を分析・検証する。

その手腕は日本でも

指折りといっていいでしょう。

ここでの

最大のポイントは

「次に来る」と

いうキーワードです。

『史記』に

「先んずれば人を制す、

後るれば則ち人の制する所と為る」

と記されていますが、

株式市場における

「材料探し」とは、

まさに先手を取るための

戦略に他なりません。

ひとたびその材料が

市場からスポットを

浴びると買いが買いを呼び、

それまで凪だったチャート形状が

一気に躍動し始めることがあります。

場合によっては、

株価がすでに

高値圏であっても、

もう一段高させるパワーがある！

だからこそ、

市場参加者たちは

株価上昇のシグナルとして

材料を重要視しているのです。

つまり、

「材料」を探り当てる

嗅覚が備わっていなければ、

持ち株がどんどん勢いよく

上昇するという

株式投資の醍醐味を

味わうことは出来ません。

間違っても、

材料発表後に

高値を掴むようなことはしないように！

株価が動きだす前に仕込むからこそ、

大きな儲けを掴み取ることができるのです！

「短期的に稼ぐ絶好の機会！ミスプライス投資」

「株価指標が総じて優秀な水準に！狙い目の優良株」

「安値で買い吹き上げを待つ！好材料を秘めた株」

これら3つの視点から、

その時々の相場状況に応じた

ベストな銘柄を絞り込んだのが

『旬の厳選10銘柄』なのです。

『旬の厳選10銘柄』！

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◆商品内訳

「解説動画（オンライン）」

＋「旬の厳選10銘柄リスト（PDF）」

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プロフィール

■藤ノ井 俊樹（ふじのい としき）

プロフィール 株式投資家としての第一歩を踏み出したのは、

わずか10歳。

独特の着眼点から相場を読み解く能力は

熟練投資家の間でも定評がある。

座右の銘は『株と共に生きる』

株歴40年超のプロが今、買うべきと考える銘柄

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結果を出すことができたのか？

『2020年春号』で紹介した銘柄を公開します!!

最初に上昇率100%超え！


つまり、株価が2倍以上になった銘柄です

女性活躍推進企業「なでしこ銘柄」連続選定。

ESG投資の注目株として紹介しました。

その後の決算発表で第2四半期業績が上振れしたことにより

一気に高値更新！ 倍以上の株価に成長してくれました。

8057内田洋行

学校備品関連に強いオフィス家具大手。

ウィンドウズ10への更新需要に加え、

学習指導要領変更により、

小学校へのPCやタブレットの納品が急増している。

新型コロナウイルス感染拡大による

教育現場オンライン化の思惑もあり、

株価は倍以上に上昇！

上昇銘柄はまだまだあります

新型コロナウイルス感染拡大による、学校一斉休業に参画している企業、

ネット決済などの増加で

物販の返品やイベント等の

中止に伴う返金作業を効率化し

煩雑な業務をスピーディかつ正確に行うニーズも

増加で売上を伸ばしているとして紹介。

株価は1.84倍に！

就業障害者支援事業を手掛けるほか、

健康経営支援サービスを展開。

社会貢献型企業で投資ニーズも高く、

株価は上昇。上昇率62.04%！ 株価1.62倍。

液晶や有機ELパネル開発用に利用されるフォトマスク専業大手。

新型コロナウイルス感染拡大による

経済減速の影響を受けにくい企業として紹介。

株価は4割上昇！

煙検知器・火災報知設備などが主力。

紹介後、綺麗な右肩上がりのチャートを描いて、

上昇率45.53%。株価はおよそ1.5倍！

他にも、アイティフォー(4743)は上昇率29.07％

。またエンビプロ・ホールディングス(5698)は

上昇率29.35％など

すべての推奨銘柄が上昇率2桁を達成しました！

なぜ、今になってコロナショック時の


実績を紹介したのか？

各種報道でご周知のように、オミクロン株の出現に衝撃を受けるや否や、その脅威はすでに英国をはじめ欧州各国、オーストラリアにまで拡大しています。

オミクロン株は既存の変異株より強い感染力を持つとされ、モデルナのバンセルCEOはインタビューで、現在のワクチンの効果が従来の変異ウイルスに対するものよりも低くなるという見方を示しました。世界的な感染拡大によるコロナショック再び！ と危機感を煽りたいわけではありませんが、実際マーケットは関連報道を受け荒っぽい動きを見せています。

デルタ株より重症化リスクは低いと言われていますが、楽観視するには時期尚早で、まだしばらくは予断を許さない状況にあることは意識しておくべきです。

不安材料はまだ他にも・・・

米国株はコロナ禍の経済対策として実施された、金融緩和政策によって引き起こされた過剰流動性相場を背景に歴史的にも類を見ないブル相場を演じてきました。

株価が高値圏に位置していることは、もはや周知の事実です。過熱感があり、調整する、調整すると警鐘を鳴らされながらも高値を更新し続け、100を超えると割高だとされるバフェット指数は、今や200を超えてきており、前代未聞の水準になっています。

ですが、一方では米国株調整の条件が揃ってきているという声も聞かれます。

これまで米国株上昇の一端を担っていたのは、紛れもなく米企業の好業績の賜物です。例えば、グーグルのアルファベットやマイクロソフトに代表されるように、7-9月度の業績が想定よりも上回る企業が多かったことで、上方向へのバイアスに拍車がかかり株価が上昇しました。

さらにバイデン大統領が実施する10年で1.75兆ドル（約200兆円）という米国史上類を見ないような大規模経済対策への期待感も後押しとなりました。例えるなら、大きく加速しているスポーツカーに良質の燃料を加え、エンジンをフルスロットル状態にするようなものです。これにより上昇基調にあった株価は勢いを増幅させることになりました。

しかし、ここにきてサプライチェーン問題などにより企業業績にも陰りが見え始めています。企業業績の悪化は、もちろん株価にとってマイナスです。

また、バイデン政権肝煎りの経済対策も枠組みが決定して以降、目新しさがなくなってきました。「噂で買って事実で売る」という相場格言がありますが、公になれば材料出尽くしとなる可能性も否定できません。

世界が注目していた11月開催のFOMCで、FRBのパウエル議長はテーパリング開始の決定を発表しました。全開の蛇口を徐々に閉めていけば流れ出る水の量が減っていくのと同じように、テーパリングとはこれまで市場に大量供給していた資金を徐々に減らしていく金融引き締め策のことです。

この経済措置は、株高の源泉が徐々に縮小されることになるため、株式市場にとっては少なくとも良いニュースではありません。その証拠に、テーパリング開始決定のアナウンスをきっかけに大きな調整局面に入るという声も当時は多く聞かれました。

そうならないようパウエルFRB議長がマーケットと対話し、上手く立ち回ったことで幸いにして杞憂に終わりましたが、一時的に上手く切り抜けられたとしても、今後テーパリングが加速されれば、その影響は免れないと見るべきでしょう。

要人の発言に変化が・・・

事実、パウエル議長もイエレン財務長官もインフレは一時的としてきましたが、想外に長期化していることを受け、インフレに対するコメントにも明らかに変化が見られるようになっています。

先日、行われた上院銀行委員会での証言では、パウエル議長はインフレについて、一過性という言葉を使うことを止めるタイミングにきているといった旨の発言をしています。

最大雇用、物価の安定、長期金利の安定を金融政策の目的とするFRBにとって、インフレの常態化は許されるものではありません。2022年6月完了を予定していたテーパリングの前倒しに加え、2023年になると見られていた利上げも2022年に2回行うのではないか、といった観測も出ています。

そうなれば長期金利の大幅上昇に伴う株価下落の可能性も現実味を帯びてきます。金利が上昇すれば、より安全性の高い債券投資の魅力が増し株式市場から資金が流出することで下落圧力が強まるからです。また、金利上昇によってハイテク銘柄などいわゆるグロース株の理論値が下落し、相対的に売られやすくなります。

昨今の米国株高は、テスラ(TSLA)やエヌビディア(NVDA)、ネットフリックス(NFLX)といったグロース株が牽引してきた背景を考えると、これらの銘柄がインフレにより売られることは、米国株全体の調整に繋がる公算が高いということになります。

米国株下落が日本株に与える影響は？

日本では3月決算が多いため、11月に多くの企業が第2四半期の決算発表を行いました。

日本経済新聞社の集計によると、全産業の純利益額は20兆2,973億円。この数字はコロナ前の19年4〜9月期を2割も上回ります。自動車や電機といった製造業は海外需要が急回復、また需給逼迫や資源価格の高騰により、非鉄や商社、海運の利幅も拡大し、売上高純利益率は4〜9月期として過去最高。なんと、上場企業の純利益の合計額が前年同期の2倍となり、同期間で過去最高を更新しています。

その結果、日経平均は一時3万円を目指す勢いを見せていましたが、このところのオミクロン株の報道、中国市場の不透明感、そして米国のインフレ懸念により、みるみる値を下げる展開となりました。

月足で見れば、ここ一年半ほどの日経平均とNYダウの相関係数は0.8〜0.9と高い数値を示しています。つまり米国株が調整入りすれば、連動性の高い日本株にも下落圧力がかかることになります。しかも、米国株は相当上昇している訳ですから、「山高ければ谷深し」で大きな調整となることも考えられます。

さて、いかがでしょう。これらが予断を許さない状況にあると書いた理由です。

株価調整に対してネガティブなイメージを抱いてしまったかもしれませんが、過剰に悲観的になる必要はありません。なぜなら、マーケットがネガティブに支配されているときこそ、大きなチャンスがあるからです。

実は、今こそチャンスなのです！

実は、冒頭でコロナショック時のパフォーマンスを紹介したのはそのためです。パニック的な下落が発生しマーケットが総悲観という状況であっても、しっかりと足元をかため期待銘柄を仕込めば大きな結果を得ることが可能です。その根拠は、もし米国株調整に端を発する下落が発生しても「歴史は繰り返す！」となる可能性が極めて高いと考えるからです。

大きなパフォーマンスを狙いたいのであれば、大きく調整するほどそのチャンスは大きなものになる可能性が高まります。米著名投資家ジョン・テンプルトン氏は「強気相場は悲観の中に生まれ、懐疑の中に育ち、楽観の中で成熟し、幸福感の中で消えていく」と唱えています。伝説的バーゲンハンターと呼ばれた彼の言葉を借りれば、今まさに絶好のタイミングが訪れようとしているということです。

相場が悪くなり株価が下落したからといって、すべてが買いではありません。“業績が悪くて割安圏に位置している” 銘柄を手にしては散々たる結果となることは目に見えています。株式投資家が求めるべきは、“好業績にもかかわらず、割安圏に位置している” 銘柄です。それを見つけられたからこそ、コロナショック時にリリースされた「2020年春号」は大きなパフォーマンスを上げることができたのです。

先ほど、第2四半期の決算発表では多くの企業の業績が良好だったと記載しましたが、業績見通しについては、新型コロナの変異株の脅威、原油高や半導体不足といった企業を取り巻く環境の不透明感が強いために慎重になっている企業も多いようです。実際、業績を上方修正したとしても下期は控え目に出す企業が目立ちました。

控えめに見積もっておき、後々上方修正した方が良いと考える、日本企業の体質的なところもあるのですが、控えめに見積もられると投資家としてはやはり積極的に買いにくい状況になり、せっかくの好業績が株価に反映されなかった銘柄が散見されました。

このような状況をふまえると、実は有効となる戦略は意外に簡単です。好業績にもかかわらず業績見通しを控えめにしているため株価が上昇しきれていない銘柄を、他の投資家に気付かれる前に仕込み、虎視眈々と上昇を待てばいいだけ。

第2四半期が過ぎ、現在は第3四半期の後半に突入していますが、ここまでくれば、業績見通しを控えめに出してしていた企業も、この先は上方修正などを通じて、評価されるべき企業価値が世に出るようになります。そうなれば、買い控えていた投資家たちの目に留まり株価上昇という流れに繋がりやすくなります。今回の戦略テーマを表現するなら「隠れ好業績の割安銘柄を狙い撃つ！」

というところでしょう。

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ここまで読み進んで少しでも可能性を感じたものの、どのようにして銘柄を探せばいいかわからない、銘柄選択に自信が持てないというのであれば、藤ノ井俊樹の『旬の厳選10銘柄[2022年新春号]』をおすすめします。

株式投資の重要なファクターといえば銘柄選定です。せっかくの大きな収益機会をふいにするぐらいならば、多少のコストと引き換えに間違いない銘柄を仕込みたい！ このように考えることは、投資家としては合理的かつ有効な判断と言えるでしょう。

ここで『旬の厳選10銘柄』及び情報提供者である藤ノ井俊樹氏を知らない方のために簡単にご紹介しておきます。

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入念に読み解き、

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スクリーニングを

重ねながら抽出した銘柄を、

さらに！

ふるいにかけて洗練した『旬の厳選10銘柄』

世界的な株式市場の暴落が9月、10月に起きていることをご存知でしょうか。

世界恐慌のきっかけとなった1929年10月のウォール街大暴落、1987年10月、NY市場を襲ったブラックマンデー。

そして、世界的な金融不安に陥れたリーマン・ショックは2008年9月でした。数々の暴落相場によって、プロアマ問わず、

どれだけ多くの投資家が市場から退場させられたでしょう。

コロナ後の未曾有の金融緩和による米国市場のバブルも終了し、近々大きな下落が起きるのではないか、という声もちらほらと聞こえてきます。

ここ数年、投資初心者の間でインデックス投資が広まっていますが、暴落相場となれば、インデックス投資と言えども

大きな損失を被ります。

せっかくブームの兆しが見える

株式投資の火をここで消したくはありません。

下落相場が近いと言われる今だからこそ

皆さんに知ってほしい方がいます。

40年超という長い年月、数々の荒れ狂う暴落相場の中を巧みな投資手腕で生き残ってきた

プロ投資家、藤ノ井俊樹氏です。

株式投資家としての第一歩を踏み出したのは、わずか10歳。証券会社の法人部門在籍時には大手生保や事業法人に対して様々な投資手法を提案し高い評価を得るも安定収益狙いに徹する取引スタンスに収まりきれず、数名のエキスパートとともに独立の道を選ぶ。

以来、小型株のリサーチから大化けする株の魅力にさらに惹き込まれ、材料株相場のスペシャリストとして秀逸な才能をいかんなく開花させる。

独特の着眼点から相場を読み解く能力は熟練投資家の間でも定評があり、株式投資をただの金儲けとしない考え方に共感する億プレイヤーたちが、いまなお藤ノ井氏の周りには多く集う。座右の銘は『株と共に生きる』。

どうして藤ノ井氏は40年超も株式市場で


生き残ってこられたのか？

• 多くの個人投資家は、


• 負けないことよりも


• 勝つことに情熱を傾けがちです。


• マーケットは魅力的で、


• 投資家の


• 誰もが手に入れたい


• お金で溢れているように思えます。


• なので、どうしても勝ちたい！


• と考えてしまうのが人の心理です。


• しかし、


• そのような心理が


• 裏目に出るのが株式投資。


• 刹那的な欲望に囚われてしまうと、


• アッという間に退場する羽目になります。

そんな憂き目にあいたくなければ、負けない投資を実践すべきです。あなたが株式投資に対して抱いているイメージ（勝ちまくって大金を稼ぐ！）とかけ離れた印象を受けるかもしれませんが、「負けない」ことは、裏を返せば「勝つ」ことに繋がるのです。負けないからこそ勝ち続けることが出来る。株式投資の世界では、最強の盾こそが最強の剣となることが多々あるのです。

もう少し具体的な話もしておきましょう。藤ノ井氏の代表的な投資手法である「ミスプライス投資」は、スクリーニングする条が、

PBR◯◯倍以下、自己資本比率△△%以上、さらに、直近◯年で△期連続営業赤字の企業は除くなど、財務体質が健全で割安な銘柄を抽出し、負けないことに重きをおいています。

（他有料商品の内容に触れるため具体的な数値の公開は控えさせていただきます）

藤ノ井氏の代表的な投資手法である

「ミスプライス投資」

・株歴40年超の熟練投資家、藤ノ井俊樹氏が


高騰期待銘柄を3つの視点から絞込み

藤ノ井氏の代表的な投資手法といえば

「ミスプライス投資」です。

厳選10銘柄シリーズのなかでも、

この概念を元に選定された

銘柄が多く含まれています。

ミスプライスとは、

本来あるべき価格から逸脱した

不自然な価格のことをいいます。

わかりやすくいうと

文字通り“間違えた価格”という意味です。

人間はどうしても

短期的な視点で物事を考えてしまい、

感情的になる傾向があります。

人間心理の

集合体であるマーケットでは、

それがことさら顕著に現れる

といっていいでしょう。

実際、

何らかの材料が

公表された場合など

市場が過剰に反応して

株価が突発的に

一方的に振れる

ということがよくあります。

そこに生じた

ミスプライスに

狙いを定めようというわけです。

例えば、

ある企業にとって

少しプラス要因かな？

という程度の

材料発表にもかかわらず

株価が急騰するような

ことがよくあります。

逆に企業業績を左右するほどの

悪材料でないにもかかわらず、

売り込まれ急落するという

ケースもあります。

どちらにせよ

市場が落ち着き、

過剰反応していたことに

皆が気付きはじめると

株価は急速に元の水準に戻すのです。

これが短期的な値動きに狙いを

定める場合のミスプライス投資です！

どれだけ業績好調で

不安要素の

一切ない企業の

株であっても

売り手が多ければ

株価は下落するし、

反対にどれだけ

業績不振でも

人気が殺到すれば

一時的には株価が上昇します。

実際、100万円の価値のものが

なぜか10万円で売り出されるという、

本来有り得ないことが

株式市場では

当たり前のように起こっています。

つまり、

株価は常に

企業価値を100％正しく

反映しているとは

限らないということです。

たとえば、

財務体質が健全で、

業績も好調である

企業の株価が安く放置されている、

そんな銘柄があったとしたら、

仕込んでおきたいですよね。

もちろん、

安値圏で仕込むことにより、

下値硬直性が

働きやすくなるのは

いうまでもありません。

下値硬直性とは、

これ以上は株価が

下がりにくく

下支えされる作用のこと。

結果、ローリスクでありながら、

上昇期待の高い

投資が可能になるというわけです。

PER、PBR、配当利回り、

自己資本比率

といった株価指標が

総じて優秀な水準にあるならば、

下値メドをつけることも

比較的容易です。

株価の変動に

賭けるのではなく、

株式投資の基本姿勢、

企業に投資するという観点から

見つけた優良株であれば、

そうそう負けようもありません

株価が急騰するには

何かしらの

“きっかけ” が必要です。

それが「材料」といわれるもの。

いわば「株価上昇のトリガー」です。

藤ノ井氏は、

このトリガー探しのプロフェッショナルです。

会社四季報を擦り切れるほど読み込み、

IRに電話を入れ、

次に来る材料を分析・検証する。

その手腕は日本でも

指折りといっていいでしょう。

ここでの

最大のポイントは

「次に来る」と

いうキーワードです。

『史記』に

「先んずれば人を制す、

後るれば則ち人の制する所と為る」

と記されていますが、

株式市場における

「材料探し」とは、

まさに先手を取るための

戦略に他なりません。

ひとたびその材料が

市場からスポットを

浴びると買いが買いを呼び、

それまで凪だったチャート形状が

一気に躍動し始めることがあります。

場合によっては、

株価がすでに

高値圏であっても、

もう一段高させるパワーがある！

だからこそ、

市場参加者たちは

株価上昇のシグナルとして

材料を重要視しているのです。

つまり、

「材料」を探り当てる

嗅覚が備わっていなければ、

持ち株がどんどん勢いよく

上昇するという

株式投資の醍醐味を

味わうことは出来ません。

間違っても、

材料発表後に

高値を掴むようなことはしないように！

株価が動きだす前に仕込むからこそ、

大きな儲けを掴み取ることができるのです！

「短期的に稼ぐ絶好の機会！ミスプライス投資」

「株価指標が総じて優秀な水準に！狙い目の優良株」

「安値で買い吹き上げを待つ！好材料を秘めた株」

これら3つの視点から、

その時々の相場状況に応じた

ベストな銘柄を絞り込んだのが

『旬の厳選10銘柄』なのです。

『旬の厳選10銘柄』！

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上値下値目処など具体的な戦略を藤ノ井氏自らが

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経験の浅いビギナーでもご活用いただけます。

◆商品内訳

「解説動画（オンライン）」

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プロフィール

■藤ノ井 俊樹（ふじのい としき）

プロフィール 株式投資家としての第一歩を踏み出したのは、

わずか10歳。

独特の着眼点から相場を読み解く能力は

熟練投資家の間でも定評がある。

座右の銘は『株と共に生きる』

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具体的にどういった銘柄を仕込み、

結果を出すことができたのか？

『2020年春号』で紹介した銘柄を公開します!!

最初に上昇率100%超え！


つまり、株価が2倍以上になった銘柄です

女性活躍推進企業「なでしこ銘柄」連続選定。

ESG投資の注目株として紹介しました。

その後の決算発表で第2四半期業績が上振れしたことにより

一気に高値更新！ 倍以上の株価に成長してくれました。

8057内田洋行

学校備品関連に強いオフィス家具大手。

ウィンドウズ10への更新需要に加え、

学習指導要領変更により、

小学校へのPCやタブレットの納品が急増している。

新型コロナウイルス感染拡大による

教育現場オンライン化の思惑もあり、

株価は倍以上に上昇！

上昇銘柄はまだまだあります

新型コロナウイルス感染拡大による、学校一斉休業に参画している企業、

ネット決済などの増加で

物販の返品やイベント等の

中止に伴う返金作業を効率化し

煩雑な業務をスピーディかつ正確に行うニーズも

増加で売上を伸ばしているとして紹介。

株価は1.84倍に！

就業障害者支援事業を手掛けるほか、

健康経営支援サービスを展開。

社会貢献型企業で投資ニーズも高く、

株価は上昇。上昇率62.04%！ 株価1.62倍。

液晶や有機ELパネル開発用に利用されるフォトマスク専業大手。

新型コロナウイルス感染拡大による

経済減速の影響を受けにくい企業として紹介。

株価は4割上昇！

煙検知器・火災報知設備などが主力。

紹介後、綺麗な右肩上がりのチャートを描いて、

上昇率45.53%。株価はおよそ1.5倍！

他にも、アイティフォー(4743)は上昇率29.07％

。またエンビプロ・ホールディングス(5698)は

上昇率29.35％など

すべての推奨銘柄が上昇率2桁を達成しました！

なぜ、今になってコロナショック時の


実績を紹介したのか？

各種報道でご周知のように、オミクロン株の出現に衝撃を受けるや否や、その脅威はすでに英国をはじめ欧州各国、オーストラリアにまで拡大しています。

オミクロン株は既存の変異株より強い感染力を持つとされ、モデルナのバンセルCEOはインタビューで、現在のワクチンの効果が従来の変異ウイルスに対するものよりも低くなるという見方を示しました。世界的な感染拡大によるコロナショック再び！ と危機感を煽りたいわけではありませんが、実際マーケットは関連報道を受け荒っぽい動きを見せています。

デルタ株より重症化リスクは低いと言われていますが、楽観視するには時期尚早で、まだしばらくは予断を許さない状況にあることは意識しておくべきです。

不安材料はまだ他にも・・・

米国株はコロナ禍の経済対策として実施された、金融緩和政策によって引き起こされた過剰流動性相場を背景に歴史的にも類を見ないブル相場を演じてきました。

株価が高値圏に位置していることは、もはや周知の事実です。過熱感があり、調整する、調整すると警鐘を鳴らされながらも高値を更新し続け、100を超えると割高だとされるバフェット指数は、今や200を超えてきており、前代未聞の水準になっています。

ですが、一方では米国株調整の条件が揃ってきているという声も聞かれます。

これまで米国株上昇の一端を担っていたのは、紛れもなく米企業の好業績の賜物です。例えば、グーグルのアルファベットやマイクロソフトに代表されるように、7-9月度の業績が想定よりも上回る企業が多かったことで、上方向へのバイアスに拍車がかかり株価が上昇しました。

さらにバイデン大統領が実施する10年で1.75兆ドル（約200兆円）という米国史上類を見ないような大規模経済対策への期待感も後押しとなりました。例えるなら、大きく加速しているスポーツカーに良質の燃料を加え、エンジンをフルスロットル状態にするようなものです。これにより上昇基調にあった株価は勢いを増幅させることになりました。

しかし、ここにきてサプライチェーン問題などにより企業業績にも陰りが見え始めています。企業業績の悪化は、もちろん株価にとってマイナスです。

また、バイデン政権肝煎りの経済対策も枠組みが決定して以降、目新しさがなくなってきました。「噂で買って事実で売る」という相場格言がありますが、公になれば材料出尽くしとなる可能性も否定できません。

世界が注目していた11月開催のFOMCで、FRBのパウエル議長はテーパリング開始の決定を発表しました。全開の蛇口を徐々に閉めていけば流れ出る水の量が減っていくのと同じように、テーパリングとはこれまで市場に大量供給していた資金を徐々に減らしていく金融引き締め策のことです。

この経済措置は、株高の源泉が徐々に縮小されることになるため、株式市場にとっては少なくとも良いニュースではありません。その証拠に、テーパリング開始決定のアナウンスをきっかけに大きな調整局面に入るという声も当時は多く聞かれました。

そうならないようパウエルFRB議長がマーケットと対話し、上手く立ち回ったことで幸いにして杞憂に終わりましたが、一時的に上手く切り抜けられたとしても、今後テーパリングが加速されれば、その影響は免れないと見るべきでしょう。

要人の発言に変化が・・・

事実、パウエル議長もイエレン財務長官もインフレは一時的としてきましたが、想外に長期化していることを受け、インフレに対するコメントにも明らかに変化が見られるようになっています。

先日、行われた上院銀行委員会での証言では、パウエル議長はインフレについて、一過性という言葉を使うことを止めるタイミングにきているといった旨の発言をしています。

最大雇用、物価の安定、長期金利の安定を金融政策の目的とするFRBにとって、インフレの常態化は許されるものではありません。2022年6月完了を予定していたテーパリングの前倒しに加え、2023年になると見られていた利上げも2022年に2回行うのではないか、といった観測も出ています。

そうなれば長期金利の大幅上昇に伴う株価下落の可能性も現実味を帯びてきます。金利が上昇すれば、より安全性の高い債券投資の魅力が増し株式市場から資金が流出することで下落圧力が強まるからです。また、金利上昇によってハイテク銘柄などいわゆるグロース株の理論値が下落し、相対的に売られやすくなります。

昨今の米国株高は、テスラ(TSLA)やエヌビディア(NVDA)、ネットフリックス(NFLX)といったグロース株が牽引してきた背景を考えると、これらの銘柄がインフレにより売られることは、米国株全体の調整に繋がる公算が高いということになります。

米国株下落が日本株に与える影響は？

日本では3月決算が多いため、11月に多くの企業が第2四半期の決算発表を行いました。

日本経済新聞社の集計によると、全産業の純利益額は20兆2,973億円。この数字はコロナ前の19年4〜9月期を2割も上回ります。自動車や電機といった製造業は海外需要が急回復、また需給逼迫や資源価格の高騰により、非鉄や商社、海運の利幅も拡大し、売上高純利益率は4〜9月期として過去最高。なんと、上場企業の純利益の合計額が前年同期の2倍となり、同期間で過去最高を更新しています。

その結果、日経平均は一時3万円を目指す勢いを見せていましたが、このところのオミクロン株の報道、中国市場の不透明感、そして米国のインフレ懸念により、みるみる値を下げる展開となりました。

月足で見れば、ここ一年半ほどの日経平均とNYダウの相関係数は0.8〜0.9と高い数値を示しています。つまり米国株が調整入りすれば、連動性の高い日本株にも下落圧力がかかることになります。しかも、米国株は相当上昇している訳ですから、「山高ければ谷深し」で大きな調整となることも考えられます。

さて、いかがでしょう。これらが予断を許さない状況にあると書いた理由です。

株価調整に対してネガティブなイメージを抱いてしまったかもしれませんが、過剰に悲観的になる必要はありません。なぜなら、マーケットがネガティブに支配されているときこそ、大きなチャンスがあるからです。

実は、今こそチャンスなのです！

実は、冒頭でコロナショック時のパフォーマンスを紹介したのはそのためです。パニック的な下落が発生しマーケットが総悲観という状況であっても、しっかりと足元をかため期待銘柄を仕込めば大きな結果を得ることが可能です。その根拠は、もし米国株調整に端を発する下落が発生しても「歴史は繰り返す！」となる可能性が極めて高いと考えるからです。

大きなパフォーマンスを狙いたいのであれば、大きく調整するほどそのチャンスは大きなものになる可能性が高まります。米著名投資家ジョン・テンプルトン氏は「強気相場は悲観の中に生まれ、懐疑の中に育ち、楽観の中で成熟し、幸福感の中で消えていく」と唱えています。伝説的バーゲンハンターと呼ばれた彼の言葉を借りれば、今まさに絶好のタイミングが訪れようとしているということです。

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　各カテゴリーで信託報酬が最安水準のインデックス型投資信託をラインナップするのに加えて、好成績で人気のアクティブ型投資信託「ひふみ年金」も用意。より高いリターンを目指したい人にも応えている。

◆松井証券iDeCoの運用商品カテゴリー

■株式型投資信託


国内　 世界    先進国　 米国　 新興国


■債券型投資信託


国内　　先進国　　新興国


■リート型・その他の投資信託


国内リート　　先進国リート　　コモディティ(金)


■バランス型投資信託


■ターゲットイヤー型投資信託


■定期預金

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重要な情報が連日報道されていることに


あなたは気付いていますか？.

これは2023年のパフォーマンスを決定づけるかもしれません。

もし、思い浮かばない・・・、思い当たるニュースはあるけれど確信が持てないのなら、このページを読み進めてください。株歴40年を超えるプロ投資家が2023年に絶対に外せない！ 大相場を生み出す可能性があると断言する情報とそこから導き出された●●銘柄についてお伝えします。

このページでお伝えする狙い目銘柄の確度はかなり高いと考えてもらって結構です。インサイダー情報ではありませんが、それに類する信頼度があるといっても言い過ぎではないかもしれません。

事実、この●●銘柄は昔から存在し、何度も繰り返し投資家に大きな利益をもたらしてきました。このニュースから導き出された銘柄には、「●●に売りなし」という相場格言があるほどです。このことを

もうお分かりでしょう！ ●●銘柄とは？

そう、「国策」銘柄です。「国策に売りなし」という相場格言をご存じの人も多いでしょう。それほど、信頼度が高いとされています。

あらためて、先ほど紹介した銘柄が、どのような国策テーマで注目された結果、上昇したのかお伝えします。

コールセンター等への人材派遣を軸にしている企業で、「働き方改革」に関連する国策銘柄と注目されました。日本の労働に関する問題は、昨日、今日始まったものではなく、長時間労働や過労死、少子高齢化による働き手の減少や生産性の低さなど様々な点が指摘されていましたが、ひとつの転機となったのが、2015年です。

安倍首相が、急速に進行する少子高齢化という問題に真正面から取り組んでいくとして、「一億総活躍社会」の実現を目標に掲げました。一億総活躍社会というのは、女性や男性、お年寄りや若者、障害や難病のある方もすべての人が活躍できる社会のこと。厚生労働白書では、新たな経済社会システム創りに挑戦するもので究極の成長戦略としています。

この一億総活躍社会の実現に向けて2017年には「人生100年構想会議」「働き方改革実行計画」が策定。2019年からは働き方改革関連法案の一部が施行されました。その後も、新型コロナの感染拡大によるテレワークの普及などで話題になり、「働き方改革」は企業だけではなく、日本の重要な課題として、今では世の中に広く認知されています。

このように考えると、「働き方改革」は息の長い国策テーマであり、今後もことあるごとに注目されることがあるでしょう。実際、岸田政権でも地方創生の一環として、デジタル人材の派遣に取り組むことを表明しています。

名前からもわかるように独立系道路舗装の大手企業であり、国土強靭化、インフラ整備に関連する国策銘柄です。国土強靭化は、国家を運営するうえで最大のテーマであることは言うまでもありませんが、2011年に発生した東日本大震災をきっかけに、国民全体の防災意識が大きく高まりました。

また近年は温暖化の影響とされる、台風・大雨の被害が毎年のように発生しています。2019年には非常に強い勢力の台風19号が上陸し、関東、福島県を通過し、死者105名、1兆円を超える被害が出ました。2020年には梅雨前線の影響により日本各地で豪雨が発生、死者・行方不明者86名を数えました。

また、高度成長期に整備したインフラの老朽化が各地で急速に進んでいることも大きな問題とされています。2018年から2033年までの社会インフラの老朽化推移の予測では、建設後50年以上経過する施設の割合が、道路橋は約25%から約63%へ、河川管理施設は約32%から約62％へ急速に増加すると見込まれています。

国土強靭化、インフラ整備という国策も働き方改革と同様、今後も長期間にわたって注目されてわたって注目されていくと考えられます。

国策テーマ：GIGAスクール構想

1941年創立した綿紡績の名門ですが、現在は売り上げの9割以上をITインフラ流通事業が占めていることから、GIGAスクール構想で盛り上がった国策銘柄です。

GIGAスクール構想は、日本の学校のICT環境が脆弱であり、地域間の格差が大きいことを問題視して、2019年2月に提唱されスタートした、義務教育段階にある小学校1年生から中学3年生までの児童に対して1人1台のコンピューターと、それらを同時接続しても不具合の発生しない、高速ネットワークを整備するという文部科学省の取り組みです。

当初の予定では令和5年（2023年）までに小中の全学年で達成するとしていましたが、新型コロナウイルス感染拡大により構想の実施が前倒しされました。その結果、2021年度3月期で全自治体等のうち96.1％が整備済みとなり、小中の全学年で1人1台のコンピューターの整備がほぼ完了しました。

なぜ「国策に売りなし」と言われるほど


上昇するのか？

国策によって大きく上昇した銘柄を紹介しましたが、では、いったいなぜ国策銘柄は売りなしと言われるほど、信頼度が高いのか？ 理由はいくつかあります。

ひとつは、情報の発信元が、他の何よりも信頼できる「国」だからです。例えば、「働き方改革」に着手するとひとたび公表すれば、良くも悪くも立ち消えになることはまずなく、計画通りに、実行されます。情報の信頼度が高いということは、投資家は安心して資金を投じることができるということ。その結果、株価上昇に繋がるというわけです。

そして、もう一つ。これが最も大きな理由です。国策銘柄には、国の予算が投入されます。例えば、「働き方改革」でいえば、厚生労働省の令和5年度予算の概算要求では、円滑な労働移動、人材確保の支援に524億円、女性の活躍促進に49億円、高齢者の就労・社会参加の促進に272億円、他にも、非正規雇用労働者への支援、雇用形態に関わらない公正な待遇の確保、フリーランスの働く環境の整備に1,249億の予算が要求されています。

また、国土強靭化、インフラ整備を担当する国土交通省の予算要求をみてみると災害に屈しない強靱な国土づくりのための防災・減災、国土強靱化の強力な推進費用として、「流域治水」の本格的実践予算に6,710億円、集中豪雨や火山噴火等に対応した総合的な土砂災害対策の加速化・強化に1,236億円などの予算が組まれています。

GIGAスクール構想関連の予算も確認しておくと、令和4年度の文部科学省の概算要求では、GIGAスクール構想の着実な推進と学びの充実に対する予算として、学校への組織的な支援体制の整備、ICT活用の指導力向上支援等に68億円、学習者用デジタル教科書普及促進に57億円などの予算が組まれています。

国策銘柄には、これだけの予算が投じられることが前提にあります。これが企業の業績向上に繋がる可能性が高いということで資金が流入し、株価上昇に繋がるというわけです。

国策銘柄が

狙い目と断言するプロ投資家

ここまで国策銘柄についてお話をしてきましたが、この国策銘柄への投資が2023年のパフォーマンスを決定づけるかもしれない、、、このように話すのが、40年超という長い年月、数々の荒れ狂う暴落相場の中を巧みな投資手腕で生き残ってきたプロ投資家、藤ノ井俊樹氏です。

ここで、藤ノ井俊樹氏について、知らない方のために簡単にご紹介しておきます。

株式投資家としての第一歩を踏み出したのは、わずか10歳。証券会社の法人部門在籍時には大手生保や事業法人に対して様々な投資手法を提案し高い評価を得るも安定収益狙いに徹する取引スタンスに収まりきれず、数名のエキスパートとともに独立の道を選ぶ。

以来、小型株のリサーチから大化けする株の魅力にさらに惹き込まれ、材料株相場のスペシャリストとして秀逸な才能をいかんなく開花させる。

独特の着眼点から相場を読み解く能力は熟練投資家の間でも定評があり、株式投資をただの金儲けとしない考え方に共感する億プレイヤーたちが、いまなお藤ノ井氏の周りには多く集う。座右の銘は『株と共に生きる』。

大手出版社から4冊の本を出版、主な書籍として「個人投資家のための信用取引自由自在」「FXチャート自由自在」などがある。また日本経済新聞社グループのマネー誌や四大新聞社などでの連載実績も多数あり。

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どうして藤ノ井氏は40年超も株式市場で


生き残ってこられたのか？

多くの個人投資家は、負けないことよりも勝つことに情熱を傾けがちです。マーケットは魅力的で、投資家の誰もが手に入れたいお金で溢れているように思えます。なので、どうしても勝ちたい！ と考えてしまうのが人の心理です。しかし、そのような心理が裏目に出るのが株式投資。刹那的な欲望に囚われてしまうと、アッという間に退場する羽目になります。

そんな憂き目にあいたくなければ、負けない投資を実践すべきです。「負けない」というキーワードに対して、株式投資に対して抱いているイメージ（勝ちまくって大金を稼ぐ！）と違う印象を受けるかもしれません。ですが、負けないことは、裏を返せば、「勝つ」ことに繋がります。負けないからこそ勝ち続けることが出来る。株式投資の世界では、最強の盾こそが最強の剣となることが多々あるのです。

もう少し具体的な話もしておきましょう。藤ノ井氏の代表的な投資手法である「ミスプライス投資」は、スクリーニングする条件が、PBR◯◯倍以下、自己資本比率△△%以上、さらに、直近◯年で△期連続営業赤字の企業は除くなど、財務体質が健全で割安な銘柄を抽出し、負けないことに重きをおいています。（すみませんが、具体的な数値の公開は控えさせていただきます）

昨今はデイトレードが人気を博していますが、デイトレーダーは値動きに注目してトレードするため、株価指標や業績について、そこまで重要視しません。仮に、上場廃止になる可能性が濃厚であっても、価格が動いているのであれば、その動きで利ザヤを狙うのがデイトレーダーです。

対して、藤ノ井氏は好業績であり株価指標的にも割安水準に位置している銘柄を好みます。これはデイトレードのように、今日、明日で利ザヤは狙いにくいものの、中長期的に捉えれば、下落する可能性より上昇する可能性の方が明らかに高いと考えているからです。

株式投資の本分を成長期待の高い企業への投資とするなら、好業績の割安株というのは、いずれどこかのタイミングで必ずといっていいほど評価されることになります。結果どうなるかといえば、、、負けない、つまり、儲かるということになります。このような考え方は、投資の神様と呼ばれる、ウォーレン・バフェット氏の投資哲学に近いところがあるといえるかもしれません。

配当は安全装置！

また、藤ノ井氏が普段から注目しているのが、配当です。これについてもデイトレ―ダーは、そこまで気にしないようですが、個人投資家にとって非常に有利な効果をもたらしてくれるのが、何を隠そう、配当なのです。

実際に、どのような効果があるのか、

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  ひとつは株価変動の影響を軽減する効果です。配当を実施している銘柄に投資することによって、株価が下落しても損しにくくなります。例えば、配当利回り5%の銘柄を10年間ホールドしていれば、それだけで50%になります。単純計算で、株価が半分になっても損しない計算です。さらに言うと、20年間ホールドしていれば、それだけで元がとれる計算になります。そうなれば、後は、株価がどうなろうが損することはありません。
  

  
  

• 
  

  もうひとつが下落リスクを軽減できるという効果です。株価が下落すればするほど配当利回りの上昇に繋がります。例えば、配当利回り5%の銘柄の価格が半分になれば利回りは10％まで上昇する計算になります。年利10％というのは投資対象として、言うまでもなく魅力的です。魅力的な投資対象には、おのずと買いが入ることになるため、株価上昇に繋がります。つまり、配当利回りの高い銘柄は、それだけで株価が下落しにくい、下値硬直性を有していることになります。
  

  
  


• 
  

  わかりやすくするため、配当が変わらないことを前提にお話をしていますが、配当が個人投資家にとって有利な状況を作り出してくれるということは理解していただけたのではないでしょうか。
  

  
  

         では、現在の日本株の状況はどうなって


いるのでしょうか

• 
  

   日本の株式市場が米国株の影響を大きく受けることは言うまでもありませんが、今、その米株市場の先行きは非常に不透明だと言われています。
  

  
  


• 
  

  なぜなら、先日開催されたFOMCでは、0.5％の利上げを実施、ようやく0.75％から利上げ幅が縮小したことにより、楽観視する声もありますが、利上げ幅が縮小したからといって、米国の利上げが終了するわけではありません。
  

  
  


• 
  

  むしろ、パウエルFRB議長は今後もインフレ率が低下するまで、利上げを継続すると表明しています。一時、景気が悪化したとしても、長期的にインフレを放置することの方が悪影響が大きくなると考えている姿勢に変わりありません。そして、言うまでもなく、景気引き締め策である利上げは株式市場にとって、マイナス材料です。
  

  
  


• 
  

  ただ、下手に株価が上昇すると、消費者の購買意欲が高まり物価上昇に繋がる、なので、インフレが落ち着くまで株価は上昇よりも下落の方が好ましい。ただし、利上げショックと言われるような急落は避けたいので、緩やかな下落基調になるような誘導をしたいというのがFRBの本音でしょう。
  

  
  


• 
  

  これらのことを考えると、2023年の米国株式場は堅調というよりも軟調な展開になる可能性が高いと想定されます。そうなると、日本株市場にも、下落圧力が掛かりやすくなります。
  

  
  


• 
  

  しかし、だからと言って、日本株にチャンスがないかといえば、決してそんなことはありません。株歴40年超という長い年月、株式市場で勝ち続けてきた藤ノ井俊樹氏によると、そういった弱気相場の中で、日本株の魅力が再度見直される可能性が高くなってきているといいます。
  

  
  

なぜ、株式相場が軟調になるとされるなかで、


日本株の魅力が再認識されるのか

理由は2つあります。

• 
  

  ひとつ目、アメリカやヨーロッパなど世界的に利上げが行われ、金融引き締めが進むなか、日本は金融緩和策を継続しています。しかも、日銀の黒田総裁は、必要があれば躊躇なく追加措置を実施すると表明しています。
  

  
  


• 
  

  昨年までのバブルといっていいほどの米国株の上昇が金融緩和政策によるものであることからもわかる通り、日銀の政策は株式市場にとってプラスとなります。世界の主要先進国の中で、このような政策をしている国は日本のみであり、行き場を失った資金が日本株に流入しやすい環境にあるといえます。
  

  
  


• 
  

  ふたつ目は、企業価値に対して、日本株が圧倒的に割安に放置されている点です。以前に公表されたデータによると21年度の企業の内部留保は10年連続で過去最高を更新し、500兆円超となっています。藤ノ井氏によると、企業が保有している現金同等物は株式市場の時価総額と同等の金額にのぼるといいます。
  

  
  

その証拠は、代表的な株価指標であるPBR（株価純資産倍率）にも如実に表れています。この指標は、企業の帳簿上の解散価値が株主資本に対して何倍に株価が評価されているかを示します。PBRが1倍割れとなっていれば、理論上、企業を買収して全てを現金化すれば、儲かる状態にあるということになります。

実際にスクリーニングするとわかりますが、このような割安株が日本の株式市場には溢れています。先ほどのPBRでいえば、0.3倍台の銘柄なども散見されます。これは、めちゃくちゃ割安な水準！ このような割安株を狙って、世界中から大量の資金が流入しても何ら不思議はありません。

先ほどのPBRでいえば、0.3倍台の銘柄なども散見されます。これは、めちゃくちゃ割安な水準！ このような割安株を狙って、世界中から大量の資金が流入しても何ら不思議はありません。

なぜ藤ノ井氏が国策銘柄に目を付けたのか

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    日本株にとって有利な状況が整いつつあるといっても、世界的に株式市場が下落基調にならざるを得ない
  

  
  


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  変わりありません  そこで、意識すべきが、藤ノ井氏の真骨頂「負けない」投資です。
  

  
  


• 
  

  もともと「国策に売り」なしと言われるほどなので、負けない投資とは非常に相性がいいですが、実は、今、
  

  
  


• 
  

  国策のなかでも、これまでの政策から大転換を実施したことで、特に信頼をおけるようになった
  

  
  


• 
  

  特別な国策があるのです。
  

  
  

相場でいえば、新しいスタートを切ったばかりで、負けないどころか、大相場に初動から乗って大儲けできる可能性さえあります。まさにお宝でしょう。

この手紙の冒頭に、「2023年のパフォーマンスを決定づける、大きな情報が連日報道されている」と書きましたが、それこそが、まさにこの国策。

その国策とは、ズバリ「防衛」です。連日報道されているので、日本の防衛政策が大きな転換を迎えていることはきっとあなたもご存じでしょう。

岸田総理大臣は、現行GDPの1%程度となっている防衛費を2027年に2％程度までに増額するよう指示しました。これは、NATO（北大西洋条約機構）の加盟国が防衛費の目標をGDP比2％にしている点に倣ったものです。

たかが1％の増額という人もいるかもしれませんが、日本は世界第3位の経済大国です。この増額によって、これまではインドやロシア、イギリスなどを下回り世界9位だったものが、一気にアメリカ、中国に次ぐ、世界第3位に踊り出ます。

まさに「抜本的強化」となっており、軍事大国への一歩を踏み出したといっていいような大転換であり、予想を上回る変化が訪れる可能性があります。

具体的な数字も報道されています。岸田総理が指示した、今後、5年間（2023〜27年）の防衛費は、総額約43兆円。現在が25.5兆円とされていますので、17.5兆円の増額、倍にはなっていませんが、ほぼそれに近い金額です。この規模での増額はまさに破格です。この莫大な予算が関連企業に与える影響を考えると、藤ノ井氏が目を付けたとことにも頷けるでしょう。

• しかも、岸田総理は「防衛力は27年度以降も維持・強化する必要がある」としています。つまり、この先、莫大な防衛費が継続して投入されていくことが想定されるということです。


• 防衛関連は、代表的な国策銘柄として、北朝鮮がミサイルを発射するなどした際、注目され大きな陽線が立つといった動きを繰り返してきました。しかし、この動きは一過性で長続きしないという特徴があります。


• これが防衛費の抜本的な増加により、継続的な上昇が見込める可能性が出てきたということ。


• さらに、この防衛費の増額は、日本の防衛力を抜本的に強化するためのものですが、


• 昨今の防衛に関する領域は、サイバー攻撃などこれまでにはなかった分野に拡大しています。


• テクノロジーの進化により、ウクライナ戦争では、無人機が攻撃や偵察に活用されるようになりました。


• そもそも、日本の防衛に対する考え方は専守防衛であり、攻撃的とされるものに対しては自制してきました。


• しかし、現代は遠く離れた、敵国の領土からミサイルが飛んでくる時代です。


• 攻撃を受けてから、自国領土やその周辺で必要な軍事力を行使する


• 従来の専守防衛の考え方は、もはや成り立ちません。

このようなことを考えると、これまでとは違う切り口の銘柄も、防衛関連銘柄として注目される可能性が高まっているということです。防衛関連としての手垢が付いておらず、新たな材料として上値余地が大きく、大相場を演じてくれる可能性も高くなるはずです。

• 様々な角度から大きなチャンスが訪れているのが国策としての「防衛」です。


• 千載一遇とはまさにこのこと。見逃してしまうにはあまりにも勿体ないと言えるでしょう。

銘柄選択に自信がないのであれば・・・

藤ノ井氏が真骨頂である「負けない」投資を実践するために目を付けている国策を紹介しました。あなたが2023年に向けて、大相場を狙いたいのであれば、この国策に関連する銘柄をポートフォリオに組み込むことは非常に有用でしょう。

• ただ、あなたがもし銘柄選択に自信がない、信頼度の高い期待銘柄の情報を簡単に知りたいというのであれば、プロの力を利用することもひとつの手段です。

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例えば、防衛関連銘柄といっても、戦車や潜水艦といった特殊な車両・機体を製造する企業もあれば、それらの部品を納入する企業、また、銃器などを扱うところもあるでしょう。少し突っ込んで考えれば、現在のようにIoTが進化した時代、ハード面だけではなく、それらに組み込み管理するようなソフト開発会社も国策銘柄として捉えることができるでしょう。このような多岐にわたる選択肢のなかから、期待度の高い銘柄を厳選しようとすれば、決算短信を読み解く知識、さらに多くの時間も必要です。しかも、株式投資の経験が浅ければ、苦労して選択した銘柄が、そこそこのパフォーマンスで終わってしまう可能性もあります。

• そこで、紹介したいのが、プロ投資家である藤ノ井氏に情報提供していただく商品、『旬の厳選10銘柄』です。現在のような政策の大転換が起こっている貴重なタイミングで紹介できることを大変うれしく思います！

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購入した各銘柄シリーズでは、おかげさまで負けなしですが、1銘柄で50万円程の投資額の倍の利益を得たときはＦ氏に足を向けて眠れなかった。

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たまたま午前中持株チェックをしたら菊水電子とコンセックの組み合わせでマイナス60,000だったのがいきなり＋1,100,000... 短くまとめると@160→@285 9,000株の利益確定ができました。

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500万円近くあった損失をわずか2〜3年で取り返すことができた

2017年秋号からの連続して参加しています。当時500万円近くあった損失をわずか2〜3年で取り返すことができたことが成果です。

やっくん さん

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もし、あなたがあの分厚い四季報を読破する時間なんてない。


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・文句の付けようがありません。（510さん）


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推奨時28.7円→推奨後高値954円【上昇率3224.04％】

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推奨時82円→推奨後高値1047円【上昇率1176.82％】

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・エスプール(2471)


推奨時28.7円→推奨後高値954円【上昇率3224.04％】

・福井コンピュータホールディングス(9790)


推奨時331円→推奨後高値4215円【上昇率1173.41％】

・MCJ(6670)


推奨時82円→推奨後高値1047円【上昇率1176.82％】

・ジャストシステム(4686)


推奨時515円→推奨後高値6560円【上昇率1173.78％】

・ローツェ(6323)


推奨時444円→推奨後高値4850円【上昇率992.34％】

■5倍以上の銘柄まで広げるとまだまだあります！

・ウルトラファブリックス・ホールディングス(4235)


推奨時405円→推奨後高値3700円【上昇率813.58％】

・相模ゴム(5194)


推奨時312円→推奨後高値2959円【上昇率848.39％】

・UTグループ(2146)


推奨時614円→推奨後高値4365円【上昇率610.91％】

・NITTOKU(6145)


推奨時859円→推奨後高値5600円【上昇率551.92％】

・ラクト・ジャパン(3139)


推奨時693.5円→推奨後高値4650円【上昇率570.51％】

・アイエックス・ナレッジ(9753)


推奨時266円→推奨後高値1389円【上昇率422.18％】

・アビスト(6087)


推奨時1145円→推奨後高値5850円【上昇率410.91％】

・オカダアイヨン(6294)


推奨時425円→推奨後高値2369円【上昇率410.91％】

・アグロカネショウ(4955)


推奨時562円→推奨後高値3135円【上昇率457.82％】

【喜びの声、多数！】

・購入した各銘柄シリーズでは、おかげさまで負けなし。（まるしばさん）


・どれも上がってくるから予算足りなくて大変です！（ネオさん）


・前回分と合せて約134万円ほどになりました。（知事さん）


・2,884,000円の税抜きの実質利確分！（加藤さん）


・文句の付けようがありません。（510さん）


・9銘柄売買して8勝1敗。（10倍返しださん）


・損をしない藤ノ井先生の厳選銘柄。（もちの木庵さん）


・半数近くがストップ高。（M.Y さん）


・1年経たず資産が倍以上になりました。（高山修一さん）


・合計167万の利益（佐藤さんより）


・下落リスクが少ないのが一番のメリットです。（サリーさん）


・123万8512円の利益を得ることが出来ました。（TOM1968さん）


・驚くほどの成果が有りました。（matさん）


・自分の知識でこの銘柄達を選ぶのは困難です。（渡辺さん）


・2銘柄で＋80万程度あげることができました。（戸塚さん）


・多額の利確を手に出来た。（田中さん）


・30万円ほど得ることができました。（新井伸泰さん）


・ちょっとした預言みたいですよね。（なつみさん）


・秋号の2788アップルで104万円の利益。（ケンちゃんさん）、l.


・今は、プラス130万円。（suwさん）


・1ヵ月で50万円ほどの利益。（やっくんさん）


・それまでの赤字を改善できたのです。（Tさん）


・年間利益は平均して300万円くらいです。（もりちゃんさん） 


・投資資金の4倍以上の利益。（Kiyoshiさん）

株歴40年超のプロが今、買うべきと考える10銘柄

『旬の厳選10銘柄シリーズ』

        下落相場にも負けない割安・高期待銘柄を狙い撃つ

株歴40年超の熟練投資家、

藤ノ井俊樹氏が


高騰期待銘柄を

3つの視点から絞込み！

熟練投資家が50時間以上かけて

四季報をボロボロになるまで読み込み

 候補銘柄の財務諸表を

入念に読み解き、

IRの確認を怠らず、

スクリーニングを

重ねながら抽出した銘柄を、

さらに！

ふるいにかけて洗練した『旬の厳選10銘柄』

世界的な

株式市場の暴落が

9月、10月に起きていることを

ご存知でしょうか。

世界恐慌の

きっかけとなった

1929年10月のウォール街大暴落、

1987年10月、

NY市場を襲ったブラックマンデー。

そして、世界的な金融不安に陥れた

リーマン・ショックは

2008年9月でした。

数々の暴落相場によって、

プロアマ問わず、

どれだけ多くの投資家が

市場から退場させられたでしょう。

コロナ後の

未曾有の金融緩和による

米国市場のバブルも終了し、

近々大きな下落が起きるのではないか、

という声もちらほらと聞こえてきます。

ここ数年、

投資初心者の間で

インデックス投資が広まっていますが、

暴落相場となれば、

インデックス投資と

言えども

大きな損失を被ります。

せっかく

ブームの兆しが見える

株式投資の火をここで

消したくはありません。

下落相場が近いと

言われる今だからこそ

皆さんに知ってほしい方がいます。

40年超という長い年月、

数々の荒れ狂う暴落相場の

中を巧みな投資手腕で

生き残ってきた

プロ投資家、藤ノ井俊樹氏です。