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旬の厳選１０銘柄とは
株歴50年超の熟練投資家、藤ノ井俊樹氏が、持ち前の鑑定眼をもって、
四半期に一度（新春・春・夏・秋）厳選する買い推奨10銘柄。
下値硬直性の働きが期待できるうえ、好材料含みの銘柄情報だと、
絶対成果主義のリピーターから支持を得ているFPO屈指の人気商品です。
2013年5月からスタートして、今回が42作目となります。
銘柄リストを提供するだけではなく、
銘柄ごとにPER、PBRなど各種指標や銘柄情報を示したうえで、
「なぜ、藤ノ井氏はこの銘柄を推奨するのか？」
その理由について個別解説した動画をお届けしています。
以下は実際にお届けする動画のサンプルイメージです。
ここまでご紹介してきたEV関連銘柄も、
実はこの「旬の厳選10銘柄」の最新号の銘柄のひとつです。
これだけでも情報入手の価値は十分にあると考えますが、、、
この銘柄以外にも魅力的な銘柄が9つもあります！
投資家としての第一歩を踏み出したのは、わずか10歳。新聞に掲載される株価をもとに父親の懐勘定での擬似取引で、学校へ行っている間にも小遣いが増えていることに高い関心を持つ。当時の藤ノ井少年の愛読書は『会社四季報』。
証券会社の法人部門在籍時には事業法人などに対して様々な投資手法を提案し高い評価を得る。数々の仕手戦に参戦するなど、株式市場の最前線で様々な投資経験を重ねた後、数名のエキスパートとともに独立。以来、独特の着眼点から相場を読み解く能力を遺憾無く発揮し続け、投資歴は半世紀を超える。
旬の厳選１０銘柄とは
株歴50年超の熟練投資家、藤ノ井俊樹氏が、持ち前の鑑定眼をもって、
四半期に一度（新春・春・夏・秋）厳選する買い推奨10銘柄。
下値硬直性の働きが期待できるうえ、好材料含みの銘柄情報だと、
絶対成果主義のリピーターから支持を得ているFPO屈指の人気商品です。
2013年5月からスタートして、今回が42作目となります。
銘柄リストを提供するだけではなく、
銘柄ごとにPER、PBRなど各種指標や銘柄情報を示したうえで、
「なぜ、藤ノ井氏はこの銘柄を推奨するのか？」
その理由について個別解説した動画をお届けしています。
以下は実際にお届けする動画のサンプルイメージです。
今後の成長が確実視される注目市場で過小評価される銘柄とは
およそ250年前、人類は「馬」という交通手段に変えて、「自動車」という文明の利器を手にしました。それは人々の生活を一変させる発明でした。1830年代には都市部で広く利用されるようになります。
当初の動力源は蒸気機関。その後、内燃機関（エンジン）へと進化したことで、1900年代には自動車の利用は爆発的な広がりを見せました。エンジンは、より速度を出すことができ、操作が簡単だったのです。
時は流れ、100年の歳月が過ぎ、今まさに我々はエンジンからモーター（EV）へと動力源が進化する様を目の当たりにしています。しかも操作の必要もない自動運転が実用化に向けて動き出しているのです。
そう、100年ぶりの革命が自動車業界で起こっているのです。
もし、まだあなたのポートフォリオにEV関連銘柄が含まれていないなら、この手紙があなたに大きな収益機会をもたらすかもしれません。ぜひ最後までお読みください。
※日本経済新聞より
日本経済新聞では、毎日のようにEVに関するニュースが配信されています。EVへの関心の高さが伺えますが、自動車業界におけるEV化の流れは一過性のブームではありません。着実に進行しており、我々の生活に欠かせないものとなることは間違いありません。しかも、その歩みは年々加速しています。
最近でも目立ったニュースがいくつかありました。「経済産業省の2024年度予算の概算要求が2兆4,000億円超、GXを本格化」。その膨大な予算のうち、なんと！ 1兆985億円という桁違いの金額をグリーントランスフォーメーション（GX）推進対策費用として盛り込むとしています。この金額は、昨年度より6,000億円ほど積み増されたもので経産省の本気度が窺い知れます。
EVは脱炭素社会を目指す取り組みを通じて経済社会システムを変革させ、持続可能な成長を目指す、GXの筆頭であり、まさに国策として推進しているのです。「国策に売りなし」というのは、株式投資における昔からのセオリー。有効度の高い格言として知られています。
民間もEV化の動きを加速させています。トヨタは2025年にEVの生産台数を60万台規模に拡大と発表。2022年の生産台数が2万4,000台でしたから、わずか3年で25倍と急成長です。ライバルの日産も2030年には欧州の全新車販売をEVにすると発表しました。脱炭素規制の厳しい欧州でEVシフトを前面に打ち出した形です。
世界的に脱炭素化社会の実現が急がれており、その流れはますます加速するでしょう。自動車産業は、約200兆円と言われる超巨大市場です。スマホを含む携帯電話市場が約70兆円ですから、その規模は約3倍。EV化というパラダイムシフトは、想像を遥かに超える出来事なのです。
個人投資家としては、ここからが重要です。EVの生産台数が増加するということは、その関連企業にも大きな恩恵をもたらすということ。簡略化して考えれば、トヨタが生産台数を25倍にするなら、部品メーカーの売上も25倍になることが見込めるわけです。
つまり、ここに儲けの種が埋まっているのです。先んじてEV関連の本命とされる銘柄の株価は堅調に推移しており、すでに手を出しにくい水準となってしまったものもあります。しかし、成長が確実視されるEV市場にあって過小評価されている銘柄は確実に存在するのです。
今だからこそ狙いたいEV関連銘柄がある
と指摘するプロ投資家
ひとことでEV関連銘柄といっても多岐にわたります。ガソリン車と比較して、EV車はロボットの製造に近いと言われるほど、数多くのパーツ・部品が使用されています。実は、そこに大きなチャンスが潜んでいます。本命と考えられる銘柄の他にも様々な切り口からの投資が可能なのです。
むしろ、EVのパーツを提供している企業、みんなが本命とは考えない企業のなかにこそ、投資妙味の高い銘柄が埋もれている！ このように声を上げる株式投資のプロがいます。それが50年超という長い年月、数々の荒れ狂う暴落相場の中を巧みな投資手腕で生き残ってきたプロ投資家、藤ノ井俊樹氏です。
ここで、藤ノ井俊樹氏について知らない方のために簡単にご紹介しておきます。
投資家としての第一歩を踏み出したのは、わずか10歳。新聞に掲載される株価をもとに父親の懐勘定での擬似取引で、学校へ行っている間にも小遣いが増えていることに高い関心を持つ。当時の藤ノ井少年の愛読書は『会社四季報』。
証券会社の法人部門在籍時には事業法人などに対して様々な投資手法を提案し高い評価を得る。数々の仕手戦に参戦するなど、株式市場の最前線で様々な投資経験を重ねた後、数名のエキスパートとともに独立。以来、独特の着眼点から相場を読み解く能力を遺憾無く発揮し続け、投資歴は半世紀を超える。
株式市場の活性化こそ日本の経済全体の発展に寄与するものと、株式投資を単なる金儲けとしない考え方に共感する億プレイヤーたちも多い。「株と共に生きる」を座右の銘とし、還暦、株歴50周年（2023年）を超えてなお、第一線で活躍し続ける生粋の投資家。教育者としての一面もあり、真に自立した投資家を多数輩出している。
大手出版社から4冊の本を出版、主な書籍として『個人投資家のための信用取引自由自在』『FXチャート自由自在』などがある。日本経済新聞社グループのマネー誌や四大新聞社などでの掲載実績も多数あり。
書籍BOOKS
雑誌MAGAZINE
どうして藤ノ井氏は50年超も株式市場で
生き残ってこられたのか？
多くの個人投資家は、負けないことよりも勝つことに情熱を傾けがちです。マーケットは魅力的で、投資家の誰もが手に入れたいお金で溢れているように思えます。なので、どうしても勝ちたい！ と考えてしまうのが人の心理です。しかし、そのような心理が裏目に出るのが株式投資。刹那的な欲望に囚われてしまうと、アッという間に退場する羽目になります。
そんな憂き目にあいたくなければ、負けない投資を実践すべきです。「負けない」というキーワードに対して、株式投資に対して抱いているイメージ（勝ちまくって大金を稼ぐ！）と違う印象を受けるかもしれません。ですが、負けないことは、裏を返せば、「勝つ」ことに繋がります。負けないからこそ勝ち続けることが出来る。株式投資の世界では、最強の盾こそが最強の剣となることが多々あるのです。
もう少し具体的な話もしておきましょう。藤ノ井氏の代表的な投資手法である「ミスプライス投資」は、スクリーニングする条件が、PBR◯◯倍以下、自己資本比率△△%以上、さらに、直近◯年で△期連続営業赤字の企業は除くなど、財務体質が健全で割安な銘柄を抽出し、負けないことに重きをおいています。（すみませんが、具体的な数値の公開は控えさせていただきます）
昨今はデイトレードが人気を博していますが、デイトレーダーは値動きに注目してトレードするため、株価指標や業績について、そこまで重要視しません。仮に、上場廃止になる可能性が濃厚であっても、価格が動いているのであれば、その動きで利ザヤを狙うのがデイトレーダーです。
対して、藤ノ井氏は好業績であり株価指標的にも割安水準に位置している銘柄を好みます。これはデイトレードのように、今日、明日で利ザヤは狙いにくいものの、中長期的に捉えれば、下落する可能性より上昇する可能性の方が明らかに高いと考えているからです。
株式投資の本分を成長期待の高い企業への投資とするなら、好業績の割安株というのは、いずれどこかのタイミングで必ずといっていいほど評価されることになります。結果どうなるかといえば、、、負けない、つまり、儲かるということになります。このような考え方は、投資の神様と呼ばれる、ウォーレン・バフェット氏の投資哲学に近いところがあるといえるかもしれません。
配当は安全装置！
また、藤ノ井氏が普段から注目しているのが、配当です。これについてもデイトレ―ダーは、そこまで気にしないようですが、個人投資家にとって非常に有利な効果をもたらしてくれるのが、何を隠そう、配当なのです。
実際に、どのような効果があるのか、ひとつは株価変動の影響を軽減する効果です。配当を実施している銘柄に投資することによって、株価が下落しても損しにくくなります。例えば、配当利回り5%の銘柄を10年間ホールドしていれば、それだけで50%になります。単純計算で、株価が半分になっても損しない計算です。さらに言うと、20年間ホールドしていれば、それだけで元がとれる計算になります。そうなれば、後は、株価がどうなろうが損することはありません。
もうひとつが下落リスクを軽減できるという効果です。株価が下落すればするほど配当利回りの上昇に繋がります。例えば、配当利回り5%の銘柄の価格が半分になれば利回りは10％まで上昇する計算になります。年利10％というのは投資対象として、言うまでもなく魅力的です。魅力的な投資対象には、おのずと買いが入ることになるため、株価上昇に繋がります。つまり、配当利回りの高い銘柄は、それだけで株価が下落しにくい、下値硬直性を有していることになります。
わかりやすくするため、配当が変わらないことを前提にお話をしていますが、配当が個人投資家にとって有利な状況を作り出してくれるということは理解していただけたのではないでしょうか。
それでは、実際に、藤ノ井氏が投資妙味の極めて高いと目をつけているEV関連銘柄についてお伝えします。きっと胸踊らせることになるでしょう。
「悪い点が見当たらない」
今回狙うのは、株式投資のプロ、藤ノ井氏がこのように豪語する銘柄です。
この企業は60年以上にわたりエレクトロニクス分野のエキスパートとして研究・開発を行い、設計、製造、そして販売を一手に担ってきた実績があります。特にある技術において強みを持ち、他社よりも早く1970年代初めから海外市場に進出。その結果、専門分野において国際的なトップ企業の一つとしての地位を築いています。
同社は、カスタム設計のソリューション提供を得意としています。顧客の細かなニーズに合わせた製品を設計・製造するわけですから、高い技術力を持つ証拠と言えるでしょう。顧客にすれば、カスタム仕様のため、同社から別の企業に簡単には変えられません。利益率も高く、その独自性は強みです。このように一芸に秀でた企業が、国内外で高い競争力を持つことは言うまでもありません。
同社の製品は医療機器や家電製品、PC・スマホといった電子機器、太陽光・風力発電設備と多岐にわたる分野で採用されていますが、今回注目するのは、何といっても車載関連です。
同社製品はキーレスアンテナやLEDライト、エアコン、安全制御システムなど、自動車の至る所で利用されています。高い技術力を有している電子機器メーカーなので、自動車がEV化されることによる電子化の恩恵を受けており、今後もそれは益々増加すると考えられます。
なかでもこの企業の強みと考えられるのが、EVの心臓部といえる、電動モーターの性能を最適化するために必要不可欠な部品を提供している点です。
同社は、この部品の研究をEVブームが到来する以前から行っており、2000年代の初めには、傘下に収めたドイツの企業と新しいタイプの製品を開発。さらに、2010年代には、急成長を続けるEV市場に照準を合わせ、モーターの軽量化に寄与する製品を開発しています。
EVが抱えている問題のひとつに、航続距離があります。年々、EVの航続距離は伸びてはいますが、現在、バッテリーフル充電での航続距離は200〜600km、対してガソリン車はタンクを満タンにして600〜1,500km走行が可能です。
まだまだ大きな差がありますが、車体を軽量化することによって、走行時に必要なエネルギーを減らせるので、同じバッテリー容量でも走行距離を延ばすことが可能になります。同社製品は、EVの進化に一役買っていると言っていいでしょう。
さて、ここで最新の決算を確認しておきましょう。EV市場の動向について、中国はやや減速したものの依然として力強い成長を見せているとしています。また米欧でも同じく着実に成長が続いているとしています。世界全体で成長トレンドが継続していることを背景に第3四半期累計売上高は前年同期比で約10％増、最終利益も約40％増となっており業績の好調ぶりがうかがえます。
ちなみに、直近3カ月の実績に限れば減収、減益となっています。ただ、最終利益に対する進捗率は約85％となっており、通期計画に変更もないため、問題はないと考えます。むしろ、売られたところは、よい買い場なる可能性があります。
同社の好調な業績は、着々と進んでいるEV化の波に乗り今後も継続すると考えられます。その証拠に、2021〜2023年の成長目標として開示していた中期経営計画の目標数値を、売上高、営業利益共に上方修正。日本は保守的な企業と多いと言われていますが、中経の目標値を上方修正するということは、それだけ成長への道筋が明確という自信の表れではないでしょうか。
最終的に株価は業績に連動するので、今後も業績拡大が期待できるこの企業は、上昇が見込める優良銘柄ということになりますね。
ただ、期待値の高い銘柄ほど一足早く買われてしまいます。目星をつけたタイミングではすでに割安感がない場合がほとんどです。ところが、ある事情により株価が下落！ 藤ノ井氏はここに「ミスプライス」が存在すると考えているのです。 なぜ株価が下落したのか？
その大きな原因となったのが公募増資と株式売り出しの発表です。公募増資により発行株式が増加するので、1株あたりの利益が希薄化、さらに株式売り出しでも需給が悪化することから株価にとっては大きなマイナス要因。実際、同社株もこの発表を受けて株価は下落しました。
なぜこのタイミングで資金調達を行うのかというと、EV市場のシェアを拡大するために、新製品の生産技術開発や製造ライン自動化を目的とした設備投資を実施するためとしています。そう、まさにEV関連製品に対する旺盛な需要に対応するためなのです。
同社は生産能力の増強などを目的として連結子会社の新工場をベトナムに建設することを発表しました。この工場建設によって、EV市場の成長などに合わせて新規ビジネスを拡大、さらに、東南アジアでの生産需要の高まりに対応するとしています。
23年度中の着工を予定しており、稼働開始は25年1月となる見込み。この工場が完成すれば、生産面積はなんと現工場の約3倍！ 生産量が増えれば、その分業績拡大に繋がります。
大規模な設備投資と聞くと将来的に負債とならないかという不安も思い浮かびますが、今回は主に公募増資と株式売出による資金調達。しかも、今後間違いなく伸長が見込まれるEV市場への投資です。
冒頭でトヨタ、日産のEVについてのニュースを紹介しましたが、同社の車載関連製品は、トヨタ、日産といった日本の自動車メーカーはもちろん、ルノーやフォルクスワーゲンといった欧州企業、さらに、欧州大手の自動車部品メーカー経由で、世界一のEV大国と言っていい中国の需要を取り込んでおり、売上を伸ばしています。この判断が正しかったことは、時が経てば証明されるでしょう。
また、同社を支持する理由は長期的な視点だけではありません。同社は生産ラインを海外に有しているグローバル企業で円安メリットがあります。2023年の想定為替レートを130円としており、1円円安となれば、7,200万円の営業利益押し上げ効果が見込まれています。
ドル円相場は現在140円台後半で推移しているので、少なく見積もって10円分でも7.2億円！ 現状の日米の金利動向を見るかぎり、すぐに円高には振れそうにないので、10億円程度の業績上積みが期待できると考えてよさそうです。つまり、上方修正の期待も高まります。
今回の下落により、PERやPBRなどの株価指標は過去の水準からも見ても割安圏に位置。配当利回りも高水準です。さらに下落する可能性よりも上昇する可能性の方が明らかに高くなっています。
やはり、この需給悪化での下落は、本来の価値とは乖離のあるミスプライス、まさに藤ノ井氏の十八番。実際、「株式の希薄化が起きたとしても、今後も業績が良いことを考えると、需給をこなして上昇期待」とコメントされています。もはや死角なしです。
もし、あなたが少しでもこのEV関連銘柄に興味を持ったならば、ご紹介したいのが、プロ投資家である藤ノ井氏が有望銘柄情報を提供する商品、「旬の厳選10銘柄」です。
「EV市場は7年で約4.6倍に急成長、その規模は桁違いの200兆円！今後の成長が確実視される注目市場でなぜか過小評価されている銘柄とは!?これまでの実績は十分知っているので今すぐ申し込みたい！ という方は以下よりどうぞ「旬の厳選10銘柄」を手に入れる」（（https://www.fpo.jp/the10/autumn/2023/a8.html 参照 2023年11月29日））
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高騰期待銘柄を3つの視点から絞込み！
『旬の厳選10銘柄』（銘柄リスト＋解説動画）
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