世界的な株式市場の暴落が9月、10月に起きていることをご存知でしょうか。
世界恐慌のきっかけとなった1929年10月のウォール街大暴落、1987年10月、NY市場を襲ったブラックマンデー。そして、世界的な金融不安に陥れたリーマン・ショックは2008年9月でした。数々の暴落相場によって、プロアマ問わず、どれだけ多くの投資家が市場から退場させられたでしょう。
コロナ後の未曾有の金融緩和による米国市場のバブルも終了し、近々大きな下落が起きるのではないか、という声もちらほらと聞こえてきます。
ここ数年、投資初心者の間でインデックス投資が広まっていますが、暴落相場となれば、インデックス投資と言えども大きな損失を被ります。せっかくブームの兆しが見える株式投資の火をここで消したくはありません。
下落相場が近いと言われる今だからこそ皆さんに知ってほしい方がいます。40年超という長い年月、数々の荒れ狂う暴落相場の中を巧みな投資手腕で生き残ってきたプロ投資家、藤ノ井俊樹氏です。
株歴40年超の熟練投資家、藤ノ井俊樹氏が、
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厳選する買い推奨10銘柄。
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「なぜ、藤ノ井氏はこの銘柄を推奨するのか？」
その理由について個別解説した動画をお届けしています。
株式投資家としての第一歩を踏み出したのは、
わずか10歳。
証券会社の法人部門在籍時には
大手生保や事業法人に対して様々な投資手法を提案し
高い評価を得るも安定収益狙いに
徹する取引スタンスに収まりきれず、
数名のエキスパートとともに独立の道を選ぶ。
以来、小型株のリサーチから
大化けする株の魅力にさらに惹き込まれ、
材料株相場のスペシャリストとして
秀逸な才能をいかんなく開花させる。
独特の着眼点から相場を読み解く能力は
熟練投資家の間でも定評があり、
株式投資をただの金儲けとしない考え方に共感する億プレイヤーたちが、
いまなお藤ノ井氏の周りには多く集う。
座右の銘は『株と共に生きる』。
大手出版社から4冊の本を出版、
主な書籍として
「個人投資家のための信用取引自由自在」
「FXチャート自由自在」などがある。
また日本経済新聞社グループの
マネー誌や四大新聞社などでの
連載実績も多数あり。
どうして藤ノ井氏は40年超も株式市場で
生き残ってこられたのか？
多くの個人投資家は、負けないことよりも勝つことに情熱を傾けがちです。マーケットは魅力的で、投資家の誰もが手に入れたいお金で溢れているように思えます。なので、どうしても勝ちたい！ と考えてしまうのが人の心理です。しかし、そのような心理が裏目に出るのが株式投資。刹那的な欲望に囚われてしまうと、アッという間に退場する羽目になります。
そんな憂き目にあいたくなければ、負けない投資を実践すべきです。あなたが株式投資に対して抱いているイメージ（勝ちまくって大金を稼ぐ！）とかけ離れた印象を受けるかもしれませんが、「負けない」ことは、裏を返せば「勝つ」ことに繋がるのです。負けないからこそ勝ち続けることが出来る。株式投資の世界では、最強の盾こそが最強の剣となることが多々あるのです。
もう少し具体的な話もしておきましょう。
藤ノ井氏の代表的な投資手法である「ミスプライス投資」は、スクリーニングする条件が、PBR◯◯倍以下、自己資本比率△△%以上、さらに、直近◯年で△期連続営業赤字の企業は除くなど、財務体質が健全で割安な銘柄を抽出し、負けないことに重きをおいています。（他有料商品の内容に触れるため具体的な数値の公開は控えさせていただきます）
昨今はデイトレードが人気を博していますが、デイトレーダーは値動きに注目してトレードするため、株価指標や業績について、そこまで重要視しません。仮に、上場廃止になる可能性が濃厚であっても、価格が動いているのであれば、その動きで利ザヤを狙うのがデイトレーダーです。
株式投資の本分を成長期待の高い企業への投資とするなら、好業績の割安株というのは、いずれどこかのタイミングで必ずといっていいほど評価されることになります。結果どうなるかといえば、、、負けない、つまり、儲かるということになります。このような考え方は、投資の神様と呼ばれる、ウォーレン・バフェット氏の投資哲学に近いところがあるといえるかもしれません。
対して、藤ノ井氏は好業績であり株価指標的にも割安水準に位置している銘柄を好みます。これはデイトレードのように、今日、明日で利ザヤは狙いにくいものの、中長期的に捉えれば、下落する可能性より上昇する可能性の方が明らかに高いと考えているからです。
株式投資の本分を成長期待の高い企業への投資とするなら、好業績の割安株というのは、いずれどこかのタイミングで必ずといっていいほど評価されることになります。結果どうなるかといえば、、、負けない、つまり、儲かるということになります。このような考え方は、投資の神様と呼ばれる、ウォーレン・バフェット氏の投資哲学に近いところがあるといえるかもしれません。
配当は安全装置！
また、藤ノ井氏が普段から注目しているのが、配当です。これについてもデイトレ―ダーは、そこまで気にしないようですが、個人投資家にとって非常に有利な効果をもたらしてくれるのが、何を隠そう、配当なのです。
実際に、どのような効果があるのか、ひとつは株価変動の影響を軽減する効果です。配当を実施している銘柄に投資することによって、株価が下落しても損しにくくなります。例えば、配当利回り5%の銘柄を10年間ホールドしていれば、それだけで50%になります。単純計算で、株価が半分になっても損しないことになります。20年間ホールドしていれば、配当だけで元がとれる計算になるので、その後、株価がどうなろうが損することはありません。
もうひとつが下落リスクを軽減できるという効果です。株価が下落すればするほど配当利回りの上昇に繋がります。例えば、配当利回り5%の銘柄の価格が半分になれば利回りは10％まで上昇する計算になります。年利10％というのは投資対象として、言うまでもなく魅力的です。魅力的な投資対象には、おのずと買いが入ることになるため、株価上昇に繋がります。つまり、配当利回りの高い銘柄は、それだけで株価を下支えする、いわゆる下値硬直性を有していることになります。
わかりやすくするため、配当が変わらないことを前提にお話をしていますが、配当が個人投資家にとって有利な状況を作り出してくれるということは理解していただけたのではないでしょうか。
さて、これらを踏まえた上で、今の相場状況について少しまとめておきましょう。ここからが大切なポイントです。
世界で日本株のみ有利な状況になってきた!?
アメリカやヨーロッパなど世界的に利上げが行われ、金融引き締めが進むなか、日本は金融緩和策を継続しています。しかも、日銀の黒田総裁は、必要があれば躊躇なく追加措置を実施すると表明しています。
昨年までのバブルといっていいほどの米国株の上昇が金融緩和政策によるものであることからもわかる通り、日銀の政策は株式市場にとってプラスとなります。世界の主要先進国の中で、このような政策をしている国は日本のみであり、行き場を失った資金が日本株に流入しやすい環境にあるといえます。
密かに広がっている日本買いの動き
実は、非常に興味深い動きがあります。一般的に現在のように先行きに対する不透明感が増してくると、不動産価格は下落します。実際、繁華街などでドル箱といわれる1階のテナントも空室が目立つ状態です。本来、このような状況下であれば不動産価格が下落していてもおかしくないのですが、その動きが見られません。
なぜ、このような現象が発生しているのでしょうか。実は、円安で割安になった不動産を外国人が買っているのです。1ドル100円の時代は、100万ドルで1億円の物件しか購入できませんでしたが、今は何もしていないのに100万ドルで1億4,000万円の物件が手に入ります。まさに大バーゲンセールです。
これが何を意味するかというと、これと同じ現象が株式市場でも発生する可能性があるということです。外国人投資家にとって今の日本株は、労せず値下がりしている状態、以前と比べて圧倒的に買いやすくなっています。しかも、あなたが考えている以上に、日本の企業は多くの財産を持っています。
先日、公表されたデータによると21年度の企業の内部留保は10年連続で過去最高を更新し、500兆円超となっています。藤ノ井氏によると、企業が保有している現金同等物は株式市場の時価総額と同等の金額にのぼるといいます。
その証拠は、代表的な株価指標であるPBR（株価純資産倍率）にも如実に表れています。この指標は、企業の帳簿上の解散価値が株主資本に対して何倍に株価が評価されているかを示します。PBRが1倍割れとなっていれば、理論上、企業を買収して全てを現金化す
実際にスクリーニングするとわかりますが、このような割安株が日本の株式市場には溢れています。先ほどのPBRでいえば、0.3倍台の銘柄なども散見されます。これは、めちゃくちゃ割安な水準！ さらに配当利回りからも割安銘柄を探すことができます。例えば、商船三井（9104）は、5期連続となる増配を実施し、この手紙を書いている時点で、配当利回りは、驚きの14％超となっています。
とはいえ、アメリカがくしゃみをすれば、日本は風邪をひく、といっていいほど、米国株の影響を大きく受けてしまうのが今の日本市場です。
暴落の危険が迫る米国市場
米国の利上げが急ピッチで進行しています。0.75%を2回連続で実施。次回のFOMCでも0.75%利上げされることが織り込み済みとされています。ジャクソンホール会議でパウエルFRB議長は、痛みを伴う景気後退に陥ったとしても、利上げを実施して、インフレを抑えるという強い決意を示唆しました。
米国の利上げが急ピッチで進行しています。0.75%の大幅利上げを3回連続で実施。さらに、年内に再度0.75%の追加利上げが行われる見通しが示されました。パウエルFRB議長は、FOMC後の記者会見で、われわれはインフレを克服しなければならない、そのために痛みの伴わない方法があればいいがそれはないと、コメントし、景気後退に陥ったとしても、利上げを実施して、インフレを抑えるという強い決意を示唆しました。
また、今のところ米国企業は業績好調と言われていますが、第2四半期の決算説明会で「景気後退」というキーワードを挙げたS&P500の企業は過去10年で最多となっています。近い将来、景気後退局面に入ることは間違いないでしょう。
過去を遡れば、景気後退の前に株式市場は大きな株安に見舞われています。その時の平均下げ幅は高値から約40%。現在のS&P500が3,000ポイントを大きく割る水準です。10月、11月の大底を予想するアナリストの声も増えてきました。米国市場に対する警戒感はこれまでになく高まっているのです。
しかし、この状況、実は喜ぶべきことかもしれません。まもなく訪れるであろう下落相場は、まさにビッグチャンスとなるのではないでしょうか。なぜなら、大多数が損失を被っている一方で、少数派に大きく儲けさせてきたのが株式相場だからです。
今こそ藤ノ井氏の銘柄選定眼が必要なとき！
冒頭にお話したように、これまでも株式市場は厳しい状態に数多くさらされてきました。
1987年10月に発生した暗黒の月曜日、ブラックマンデー。10月19日（月）、米財務長官のドル安容認発言や金利上昇を背景に、ダウ平均株価が22.6%の大暴落となったことで世界中がパニックに！ 翌日20日の日本市場でも売りが殺到し、日経平均株価はたった一日で14.90%下落。まさに暗黒と称される出来事となりました。
バブル時代の1989年12月29日大納会、終値の最高値38,915円87銭のピークをつけると、翌1990年1月から一転し下落に転じ、わずか9ヶ月あまりで半値近い水準まで暴落しました。
2008年に米の大手金融銀行、リーマン・ブラザーズが破綻したこときっかけに発生したリーマン・ショックもショッキングでした。日経平均株価は、12,000円台から一時6,000円台に突入する大暴落を起こしました。
他にも、東日本大震災が発生した際や英国のEU離脱に伴う下落など、周章狼狽するような出来事がたびたび発生し投資家に襲い掛かるのが株式市場です。
しかしながら、このような厳しい世界を幾たびも乗り越え、生き残る少数派がいるのです。そのひとりが、40年超という長きにわたって相場の最前線に向き合ってきた藤ノ井俊樹氏です。なぜ藤ノ井氏が生き残って来れたかはすでに説明させていただきました。
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以下は実際にお届けする動画のサンプルイメージです。
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