シン・競馬新聞のススメ

日本の労働者は賃金が上がらない。そういう構造があるからこそ給料は上がらないのではないか。

カルトが人を雇う時は総じて給料が安い。それに通じた考え方が日本の派遣法であると言えるだろう。

人を安く使うという発想はカルトでよく行われ利用されてきた。国民の給料を上げないことはカルトによる弱支配戦略と同じなのである。

つまり、上がり目のない人生を強制的に送らせることが、日本政治における使命だった可能性が高いのだ。

それにより婚姻数が下がり女性が余ってくる。賃金が安い女性はカルトにハマり洗脳され半強制の結婚をさせられる。

その票が特定の政党に流れてきたのは指摘するまでもない事実であり、その流れは一層強化されることもまた確かと言えるだろう。

知らない間にカルト教国となった日本ではVtuberによる教義や洗脳が行われることは確定済である。

偶像崇拝に投げ銭をする国民性を上手く利用すれば若者を低賃金で縛り付けカルト化することは容易い。

低賃金労働で稼いだお金をカルトに貢ぐことで、カルト企業はより儲かり一層の支配を強めることができる。

そして、特定政党の投票を促し、カルト支配に都合のいい政策が次々と実行されていくのだ。

カルトに都合のいい政策は、国民の利益に相反するものになるだろう。カンタンに言えば増税である。

今でも繰り返されているが、この増税は終わるどころかより激しさをもって苛烈を極めることになる。

それを選んだのは国民だという印象を受け付けながら。実際はカルトが選んだのだが、そういうイメージ戦略をとって増税は繰り返されてきた。

今後はカード一枚で国民を支配しようと普及に躍起となっているが、かなり強引なのはカルト勢力の成長を早めるためだろう。

どんなに国力が落ちてもカルトに染まった国民は特定政党を応援し続けるのは某党を見れば明らかなことだ。

韓国コンテンツが若者にウケるのは好都合だろうし、カルト全体主義になっていくのにそう多くの時間はかからないのではないか。