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住友ゴム、タイヤがセンサーに変わる新技術など紹介予定 EVS31

レスポンス
住友ゴム、タイヤがセンサーに変わる新技術など紹介予定 EVS31
住友ゴムブースのイメージ
住友ゴム工業は、9月30日から10月3日まで神戸コンベンションセンターで開催される「第31回国際電気自動車シンポジウム・展示会(EVS31)」に出展する。

EVSは、電気自動車、ハイブリッド電気自動車、燃料電池自動車など、電動車両関連分野の研究発表や展示を行う世界最大のシンポジウム・展示会。北米、欧州、アジア太平洋の3地域で交互に開催されており、日本で開催されるのは、EVS13(1996年10月、大阪)、EVS 22(2006年10月、横浜)に続く3回目、12年ぶりとなる。

住友ゴムは、昨年の東京モーターショーで発表した、未来のモビリティ社会で求められる性能を実現する技術開発コンセプト「SMART TYRE CONCEPT」の核となる「センシングコア」「アクティブトレッド」「性能持続技術」「エアレスタイヤ」「LCA」の5つの方向性について紹介する。

また10月1日の出展者セミナーではタイヤがセンサーに変わる新しいセンシング技術「センシングコア」についてプレゼンテーションを行う。センシングコアは滑りやすさをはじめとする路面状況やタイヤの摩耗状況、荷重、空気圧などを検知し、そのデータを車両にフィードバック。路面やタイヤに起因する危険をあらかじめ察知し、回避することを可能とする。将来的には同技術を応用し、タイヤの損傷などを推定することや、得られた情報をビッグデータとして収集、分析し、他の車両へ配信することが期待できる。


引用元:https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180924-00000001-rps-bus_all
posted by あや at 12:06 | TrackBack(0) | ビジネス

ツナグ・ソリューションズ、採用業務に自動会話プログラム 顧客企業向け導入

アルバイトやパートに特化した採用代行を手掛けるツナグ・ソリューションズは、顧客企業の採用業務に人工知能(AI)を活用した自動会話プログラム「チャットボット」を導入する。人手不足が深刻な外食産業やサービス業を中心に、採用活動のアウトソーシングに関する引き合いが増えているが、店舗数や採用数が少ない中堅・中小の顧客では、ツナグの収益が上がりにくい。チャットボットの活用によってアルバイトやパートとの対応を自動化することで採算性の向上を図る。

 ツナグは、チャットボットを活用した面接日程の自動調整サービスを手掛けるレグルステクノロジーズ(東京都渋谷区)の全株式を取得し、10月1日付で子会社化する。

 10月中に、試験導入して使い勝手などを検証し、来春の本格稼働を目指す。

 ツナグは、レグルスのサービスを活用することで、顧客企業における面接設定率の改善を図る。また、両社でツナググループの派遣事業自動化による効率化や、新規事業の開発にも取り組む考えだ。

 ツナグは2018年9月期連結業績を下方修正した。売上高は採用代行の新規顧客増加により、86億4300万円と前期比23.9%の増収を予想するものの、営業利益は同25.8%減の2億2400万円、最終利益も同34.8%減の9000万円にとどまり、利益率向上が求められている。

 大手企業は店舗数が多く、採用代行1回の受注で大量の求人に対応できるため効率が良い。会社の規模が小さくなるほど手間がかかり採算が取りにくくなるが、ツナグの米田光宏社長は「レグルスの技術を活用して、個人経営の店舗向けのサービス展開も考えたい」としている。
posted by あや at 12:05 | TrackBack(0) | ビジネス

住友林業、環境配慮型合板を拡販 20年度に昨年度比4.8倍

住友林業は環境保全対策を強化するため、独自の合板商品「きこりんプライウッド」を拡販する。環境配慮型商品を顕彰するこれまでの「エコプロダクツ大賞」に代わり、新たに制定された「エコプロアワード」の第1回制度で奨励賞を受賞したのを機に攻勢をかける。2017年度には同社が販売する合板製品の10%に当たる約5万立方メートルを販売しているが、20年度には4.8倍の24万立方メートルへと大幅に拡大する計画だ。

 きこりんプライウッドは森林認証材と持続生産可能な植林木を50%以上使用した、JAS規格適合の商品。普通合板や構造用合板、コンクリート型枠用合板などに広く使われている。

 合板の原材料となる東南アジアなどの天然木は減少傾向にある。各国政府は伐採や輸出規制に踏み切るなど、天然林の保全維持を強化。環境配慮や安定供給の両面から、植林木や認証材への転換が必要になっている。 こうした中、きこりんプライウッドは発売以来、売り上げの一部を同社がインドネシアで行う植林費用に充当。その植林面積は東京ドーム22個分の105ヘクタールに達している。植林苗には5〜7年で伐採期を迎える早成樹を使用している。


引用元:https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180923-00000010-fsi-bus_all
posted by あや at 12:04 | TrackBack(0) | ビジネス
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