シエスタ読谷　沖縄サッカーＬＩＦＥ

前回投稿の続きです！



賞金




以前はFIFAからの優勝賞金は0円であり、各国のサッカー協会が個々に協賛スポンサーを募り成績に応じて自国のチームに贈ることが多かった。現在は、FIFAがワールドカップ本大会出場国に成績に準ずる賞金を支給する。 2006年のドイツ大会では、32か国の全ての出場チームに準備金として100万スイス・フラン（約9000万円）、グループリーグ全3試合分のマッチフィーとして、600万スイスフラン（約5億4千万円）、合わせて700万スイスフラン（約6億3千万円）を支給。これが本大会出場国の最低保障となる。以後勝ち上がるごとに、賞金は増えていく。決勝トーナメント進出（ベスト16）で850万スイスフラン（約7億6500万円）。ベスト8で1150万スイスフラン（約10億3500万円）。ベスト4で2150万スイスフラン（約19億3500万円）。優勝すれば2450万スイスフラン（約22億500万円）。ちなみに、2002年の日韓大会の優勝賞金は1620万スイスフラン（約14億5500万円）。FIFAがドイツ大会で支払った賞金などの総額は3億3200万スイスフラン（約298億8000万円）。ユーロや米ドルではなく、スイスフランで支払われるのは、FIFA本部がスイスのチューリッヒにあるためである。








2010年の南アフリカ大会では、優勝賞金を3000万ドル（約26億4000万円）にするとFIFAが2009年12月3日に発表した。また、準優勝のチームには2400万ドル（約21億1200万円）、3位2000万ドル（約18億円）、4位1800万ドル（約16億円）、グループリーグ敗退国（17位〜32位）も、800万ドル（約7億円）を受け取る。さらに、全出場チームには経費として100万ドル（約8837万円）ずつが支払われる。賞金総額は、前回のドイツ大会に比べて61%増の4億2000万ドル（約369億6000万円）になる見通し[1]。また、同日FIFAは南アフリカ大会に出場する選手の各所属クラブに、総額約4000万ドル（約35億円）の補償金（怪我に対する保険金）が支払われると発表した。各クラブには所属する選手1人につき、大会期間中1日1600ドル（約14万円）が支払われる。補償金制度は2014年のブラジル大会でも採用される予定である。









開催方式





開催国立候補の条件






現FIFA会長ゼップ・ブラッターは、アフリカでワールドカップを開催するために「ワールドカップ持ち回りシステム（ローテーションシステム）」を提案し、理事会にかけてFIFAの正式な方針とした[3]。そこで、2010年の第19回南アフリカ大会から、原則的に開催は6大陸での持ち回りで行われると決まり、2014年の第20回記念大会はこの原則に基づきブラジル（南アメリカ大陸）で開催される事になった。





しかし、その後2007年10月29日のFIFA理事会において、2014年大会開催国の正式立候補国がブラジルとコロンビアしか出なかった事を問題視。表向きは開催立候補国を多く出させ易くする為という理由でこの原則が見直され、直近の2大会の開催地のある大陸以外から立候補国を募るという事に改正された。






なお、ブラッターはワールドカップ持ち回りシステム破棄の理由として「持ち回りシステムの採用は、これまで開催がなかったアフリカ、そして1978年以来30年以上もワールドカップを開催していない南米にもっていくための方便だった」と説明しており、持ち回りシステム破棄は当初からの既定路線だった可能性も高い。






この改正により、例えば2018年の第21回大会の開催国への立候補は2010年と2014年に開催地となったアフリカと南米以外のFIFA加入国ならば、制度上はどの国でも立候補が可能となった。2002年の開催国のひとつである日本が再び開催地に立候補するには旧原則下では2022年以降にアジアに開催国立候補権の順番が回ってくるまで待たねばならなかったが、4年早まって2018年大会から立候補する事も可能となった。ただし、日本は2018年の立候補は見送り、2022年への専念を表明している（その後、ヨーロッパ以外のほかの立候補国も2018年を事実上離脱し、2022年のみに専念することになり、実質、2018年はヨーロッパ、2022年は欧州・南米以外からの開催が必然的に決まった）[4]。 それでも、大陸持ち回りのカラーは比較的強く残しており2018年大会に日本が立候補しようとした際に、プラッター会長から「政治的色合いを強く感じた」と日本サッカー協会の犬飼会長は語っている（FIFA側としては、2018年大会の開催はユーラシア大陸に戻したい意向＜2006年大会以降、FIFA加盟協会のおよそ4分の1相当を擁するヨーロッパから大会が離れているため＞であると感じたそうである）。






開催スタジアムに要求される施設面の必要要件は日韓大会の頃より更に厳しくなっている。収容4万人以上の会場が12カ所必要で、開幕戦と決勝戦は8万人以上・準決勝は6万人以上が観戦可能な規模の競技場で行う事が基準となる。更に屋根が客席を覆う範囲、控室の設備、さらには観客が利用する場内のトイレ、バリアフリーなどに至るまで細かい条件が設けられている。つまり、FIFAワールドカップを開催する為には開催国において数多くのサッカー競技場施設の新設や大規模な改良が必要になる。








その為、裏を返せば、開催国のサッカー界にとっては、FIFAワールドカップを開催する事によって、政府や行政の大幅な協力を得て自国のサッカー関連施設の水準を一気に世界の最高水準に引き上げ、なおかつサッカーに対して国家レベルでの大規模な強化支援を受ける事が可能となるわけで、各国のサッカー協会にとってはこれもワールドカップ開催の立候補への大きな動機となる。また、この様な大規模な支援が国家・行政レベルで行われる事も、現在では開催立候補に際しての事実上の必要条件となっている。