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2017年02月13日
【韓国】韓国大統領選支持率 忠清南道知事と首相が２位争い[02/13]
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【ソウル聯合ニュース】韓国の世論調査会社リアルメーターが１３日に発表した次期大統領選有力候補の支持率調査で、革新系の最大野党「共に民主党」の文在寅（ムン・ジェイン）前代表が前週より１．７ポイント上昇し３２．９％となり、６週連続で首位を維持した。
共に民主党所属の安熙正（アン・ヒジョン）忠清南道知事が３．７ポイント上昇の１６．７％で２位、黄教安（ファン・ギョアン）大統領権限代行首相が２．９ポイント上昇の１５．３％で僅差の３位となった。黄氏は出馬の是非を明言していないものの、保守陣営で擁立の動きがある。
一方、ここ４週にわたり支持率が緩やかな上昇傾向にあった第２野党「国民の党」の安哲秀（アン・チョルス）前代表は、前週より１．４ポイント下げ９．５％となった。
共に民主党所属の李在明（イ・ジェミョン）城南市長は０．８ポイント下落の７．８％、保守系「正しい政党」の劉承ミン（ユ・スンミン）国会議員は１．０ポイント下落の３．９％と集計された。
（以下略、続きはソースでご確認下さい）
http://m.yna.co.kr/mob2/jp/contents_jp.jsp?cid=AJP20170213001000882&;domain=6&ctype=A&site=0100000000
【ソウル聯合ニュース】韓国の世論調査会社リアルメーターが１３日に発表した次期大統領選有力候補の支持率調査で、革新系の最大野党「共に民主党」の文在寅（ムン・ジェイン）前代表が前週より１．７ポイント上昇し３２．９％となり、６週連続で首位を維持した。
共に民主党所属の安熙正（アン・ヒジョン）忠清南道知事が３．７ポイント上昇の１６．７％で２位、黄教安（ファン・ギョアン）大統領権限代行首相が２．９ポイント上昇の１５．３％で僅差の３位となった。黄氏は出馬の是非を明言していないものの、保守陣営で擁立の動きがある。
一方、ここ４週にわたり支持率が緩やかな上昇傾向にあった第２野党「国民の党」の安哲秀（アン・チョルス）前代表は、前週より１．４ポイント下げ９．５％となった。
共に民主党所属の李在明（イ・ジェミョン）城南市長は０．８ポイント下落の７．８％、保守系「正しい政党」の劉承ミン（ユ・スンミン）国会議員は１．０ポイント下落の３．９％と集計された。
（以下略、続きはソースでご確認下さい）
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【国際】米移民局、不法移民の取締り強化 ５日間で数百人を逮捕
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米国国土安全保障省に属する移民・関税執行局のクリステンセン報道官は10日、少なくとも6つの州がトランプ大統領の大統領令を執行し、すでに重犯罪の前科等を持つ不法移民数百人を逮捕したと明らかにした。トランプ大統領は1月27日に違法入国者を対象とする大統領令を発している。
クリステンセン報道官によると、当局は2月6日から2月10日にかけて、アトランタ、シカゴ、ニューヨーク、ロサンゼルス、ノースカロライナやサウスカロライナといった都市や州において違法入国者を検挙し、数百人を逮捕した。当局が主に重犯罪の前科者を対象に行った今回の捜査活動は「対象性を有する通常の法執行」だと報道官は評価した。
トランプ政権は、重大な犯罪記録を有する違法入国者およそ300万人を国外退去にすることを就任後の公約に掲げている。その中には殺人犯や暴力犯罪者も多く含まれており、これらの者は社会の法秩序に対し大きな脅威となっている。
ロサンゼルス移民・関税執行局のマリン氏によると、当局が一週間のうちに逮捕した160名の違法入国者のうち、75%は重犯罪歴を有するもので、残りの25%は中度の犯罪もしくは違法入国の罪で逮捕された。
米国シンクタンク・Pew Research Centerが10日に発表した最新報告書によると、アメリカ全土には約1100人の違法入国者が居住し、その20％近くがニューヨーク都市圏とロサンゼルスに住んでいる。アメリカの主要20都市には約680万人の違法入国者が集中し、全体の61%を占めている。
（翻訳編集・文亮）
http://img.epochtimes.jp/i/2017/02/12/t_maqc1goqbwnrrxsrjxby.jpg
http://www.epochtimes.jp/2017/02/26769.html
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米国国土安全保障省に属する移民・関税執行局のクリステンセン報道官は10日、少なくとも6つの州がトランプ大統領の大統領令を執行し、すでに重犯罪の前科等を持つ不法移民数百人を逮捕したと明らかにした。トランプ大統領は1月27日に違法入国者を対象とする大統領令を発している。
クリステンセン報道官によると、当局は2月6日から2月10日にかけて、アトランタ、シカゴ、ニューヨーク、ロサンゼルス、ノースカロライナやサウスカロライナといった都市や州において違法入国者を検挙し、数百人を逮捕した。当局が主に重犯罪の前科者を対象に行った今回の捜査活動は「対象性を有する通常の法執行」だと報道官は評価した。
トランプ政権は、重大な犯罪記録を有する違法入国者およそ300万人を国外退去にすることを就任後の公約に掲げている。その中には殺人犯や暴力犯罪者も多く含まれており、これらの者は社会の法秩序に対し大きな脅威となっている。
ロサンゼルス移民・関税執行局のマリン氏によると、当局が一週間のうちに逮捕した160名の違法入国者のうち、75%は重犯罪歴を有するもので、残りの25%は中度の犯罪もしくは違法入国の罪で逮捕された。
米国シンクタンク・Pew Research Centerが10日に発表した最新報告書によると、アメリカ全土には約1100人の違法入国者が居住し、その20％近くがニューヨーク都市圏とロサンゼルスに住んでいる。アメリカの主要20都市には約680万人の違法入国者が集中し、全体の61%を占めている。
（翻訳編集・文亮）
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【東京】バレンタインデー粉砕デモ、「非モテ」に連帯呼びかけ 渋谷 [02/13]
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【AFP＝時事】東京・渋谷で12日、バレンタインデーの商業主義に反対するデモが行われた。
デモを主催したのは、異性に人気のない人たちの連帯を呼び掛ける団体「革命的非モテ同盟（革非同、Kakuhido）」。革非同のメンバーらは「バレンタインデー粉砕！」の横断幕を掲げ、「街中でイチャつくのはテロ行為」などのシュプレヒコールを叫びながら渋谷を練り歩いた。
（以下略、続きはソースでご確認下さい）
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170213-00000008-jij_afp-int
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【作家】北原みのり「オルタナティブ・ファクトだらけ」／「ニュース女子」...誰もが等しく頭悪そうにみえる番組だった
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作家・北原みのり氏の週刊朝日連載「ニッポンスッポンポンNEO」。北原氏は、新しい言葉を学んだという。
＊ ＊ ＊
トランプ大統領のおかげで「オルタナティブ・ファクト」という言葉を学んだ。大統領就任式に「史上最多」の人が集まった！と大統領報道官がウソをついたことに対し、大統領顧問が「あれはオルタナティブ・ファクト」とテレビで発言したのだ。それを聞いたキャスターが、「オルタナティブ・ファクトはファクトじゃねぇよ!!」というような、強い口調で叫んでいた。
「オルタナティブ」とは「代替」という意味だけれど、これに「ファクト」をつけると、日本語圏に暮らす者としては、とたんに馴染み深い概念になるように思う。芥川龍之介「藪の中」しかり、人は見たいものを見る、客観的真実などなく全ては解釈、といった考えは、この国では政治家もジャーナリストもやっている。
1月2日に放送された東京MXテレビのニュースバラエティー番組「ニュース女子」は、まさにオルタナティブ・ファクトな番組だった。沖縄の米軍ヘリパッド建設の「真相に迫る」と宣言して語られるのは、ヘリパッド建設反対に高齢者が多いのは、「逮捕されても生活に影響が少な」いため「過激デモ活動に従事させている」とか、「沖縄の人はみんなアメリカが好きなんですよ」みたいなこと。それをもっともらしく男性コメンテーターが話し、それに対し女性タレントが幼い笑い声をあげて頷く。誰もが等しく頭悪そうにみえる番組だった。全てがウソなわけではない。高齢者が多いのは事実だけど、あげた理由は事実ではない。「みんなアメリカが好き」というざっくりした感想は彼の心象世界なんだろうが、それもまた、オルタナティブ・ファクトだろう。
去年出版された『沖縄は未来をどう生きるか』（岩波書店）は、大田昌秀元沖縄県知事と作家の佐藤優氏が2009年から7年間、沖縄の過去と今と未来を語り合った貴重な書だ。日本が沖縄から徹底的に搾取し、積極的に忘却しようとしてきた事実に向き合わず、沖縄を語ることはできないと気がつかされる。耳に優しく、お金になる「事実」を流布するメディアや、権力を慰撫するオルタナティブ・ファクトが政治的言説を作る残酷さは今に始まったことではないが、本書を読みながら、この7年で私たちが確実に危険水域に来たことを突きつけられた。
さらに1月24日、韓国の「少女像」を取り上げたNHK「クローズアップ現代＋」のオルタナティブ・ファクト臭にも驚いた。曰く、「慰安婦」はお金をもらって終わらせたがっているのに、韓国の市民が当事者を置き去りにして反朴槿恵で盛り上がっている、やれやれ韓国に必要なのは多様性と冷静さだね、という上から目線の内容だった。そこには日本が過去にしたこと、韓国以外の被害者がいること、そして「少女像」を設立した当事者のファクトはきれいに消されていた。
権力を監視するどころか慰撫し、権力に抗う人々を冷笑する娯楽を提供するメディア。まさにオルタナティブ・ファクトなリアルを生きる日本社会。いったいどこに向かっているのでしょう。トランプより怖いかも。
※週刊朝日 2017年2月17日号
関連記事
dot. 2/13(月) 7:00配信
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20170210-00000029-sasahi-pol
作家・北原みのり氏の週刊朝日連載「ニッポンスッポンポンNEO」。北原氏は、新しい言葉を学んだという。
＊ ＊ ＊
トランプ大統領のおかげで「オルタナティブ・ファクト」という言葉を学んだ。大統領就任式に「史上最多」の人が集まった！と大統領報道官がウソをついたことに対し、大統領顧問が「あれはオルタナティブ・ファクト」とテレビで発言したのだ。それを聞いたキャスターが、「オルタナティブ・ファクトはファクトじゃねぇよ!!」というような、強い口調で叫んでいた。
「オルタナティブ」とは「代替」という意味だけれど、これに「ファクト」をつけると、日本語圏に暮らす者としては、とたんに馴染み深い概念になるように思う。芥川龍之介「藪の中」しかり、人は見たいものを見る、客観的真実などなく全ては解釈、といった考えは、この国では政治家もジャーナリストもやっている。
1月2日に放送された東京MXテレビのニュースバラエティー番組「ニュース女子」は、まさにオルタナティブ・ファクトな番組だった。沖縄の米軍ヘリパッド建設の「真相に迫る」と宣言して語られるのは、ヘリパッド建設反対に高齢者が多いのは、「逮捕されても生活に影響が少な」いため「過激デモ活動に従事させている」とか、「沖縄の人はみんなアメリカが好きなんですよ」みたいなこと。それをもっともらしく男性コメンテーターが話し、それに対し女性タレントが幼い笑い声をあげて頷く。誰もが等しく頭悪そうにみえる番組だった。全てがウソなわけではない。高齢者が多いのは事実だけど、あげた理由は事実ではない。「みんなアメリカが好き」というざっくりした感想は彼の心象世界なんだろうが、それもまた、オルタナティブ・ファクトだろう。
去年出版された『沖縄は未来をどう生きるか』（岩波書店）は、大田昌秀元沖縄県知事と作家の佐藤優氏が2009年から7年間、沖縄の過去と今と未来を語り合った貴重な書だ。日本が沖縄から徹底的に搾取し、積極的に忘却しようとしてきた事実に向き合わず、沖縄を語ることはできないと気がつかされる。耳に優しく、お金になる「事実」を流布するメディアや、権力を慰撫するオルタナティブ・ファクトが政治的言説を作る残酷さは今に始まったことではないが、本書を読みながら、この7年で私たちが確実に危険水域に来たことを突きつけられた。
さらに1月24日、韓国の「少女像」を取り上げたNHK「クローズアップ現代＋」のオルタナティブ・ファクト臭にも驚いた。曰く、「慰安婦」はお金をもらって終わらせたがっているのに、韓国の市民が当事者を置き去りにして反朴槿恵で盛り上がっている、やれやれ韓国に必要なのは多様性と冷静さだね、という上から目線の内容だった。そこには日本が過去にしたこと、韓国以外の被害者がいること、そして「少女像」を設立した当事者のファクトはきれいに消されていた。
権力を監視するどころか慰撫し、権力に抗う人々を冷笑する娯楽を提供するメディア。まさにオルタナティブ・ファクトなリアルを生きる日本社会。いったいどこに向かっているのでしょう。トランプより怖いかも。
※週刊朝日 2017年2月17日号
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【社会】猫が水飲み場以外で水を飲みたがる理由
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他の動物に比べて、体重あたりの水分摂取量が少ない猫。
腎臓病や尿路結石になりやすく、どうにかたくさんお水を
飲んでもらいたいところです。しかし、さぁ飲んでもらおうと
水飲み場を用意しても、当の猫が全く興味をもたない事も。
かと思えば、水飲み場以外の水をよく飲む猫も多いようです。
お風呂や洗面所の水はまだしも、猫によってはトイレに顔を
突っ込んで水を飲んでしまうこともあります。
さすがにトイレの水は衛生的に気になりますよね。
なぜ猫は変な場所の水を飲みたがるのでしょうか、
理由は2つ考えられます。
*+*+ マイナビニュース +*+*
http://news.mynavi.jp/articles/2017/02/13/catdrinking/
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【韓国】「韓国のトランプ」李在明氏、支持率低下に過激発言高まる[02/13]
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http://sp.recordchina.co.jp/newsinfo.php?id=163695&;ph=0
2017年2月11日、韓国・ニューシスによると、歯に衣（きぬ）着せぬ発言で「韓国のトランプ」と呼ばれ注目を集めている京畿道城南市の李在明（イ・ジェミョン）市長が、大統領選での支持率が下落する中、過激発言の強度を強めている。
李市長は、11日に開かれた朴槿恵（パク・クネ）大統領の早期弾劾を要求する「第15回ろうそく集会」に先立ち、財閥体制の解体を主張する韓国版RICO法（RICO Act）「財閥不当利益還収法」の制定を要求し、「財閥改革」「積弊清算」を旗印に、サムスン社屋近くの「半導体少女像」（サムスン電子の半導体工場に勤務し、急性白血病で死亡した故ファン・ユミ氏を象徴する像）の前で記者会見を開いた。
李市長は、「『李在明大掃除法』で財閥の皇帝経営を廃棄し、財閥家と崔順実（チェ・スンシル）、朴槿恵らが得た犯罪収益を完全に返還する」とし、「贈賄などの犯罪行為から得た犯罪収益を最後まで追跡して返還する」と強調した。
さらに「財閥としがらみのない唯一の候補者は、すべての既得権の鎖から自由な私・李在明だけだ」と支持を訴えた。
市場調査会社の韓国ギャラップによる次期大統領選候補月例調査の結果によると、一時2位（18％：16年12月6〜8日調査）となっていた李在明市長の支持率は、直近では4位（8％：17年2月7〜9日調査）と低迷している。
李市長の行動に、韓国のネットユーザーからは「支持率が落ちたから活動しているのではなく、彼は本来現場主義の人なんだ」「サムスン社屋前で会見したことからも、強大なサムスンに立ち向かい、多くのメディアから無視されながらも戦っている姿がよくわかる」「行動力のある李在明こそが次期大統領にふさわしい」など、好意的な意見が寄せられた一方で、「支持率がそんなに気になるか」「われわれは本質を見抜く目を持つ必要がある。すべての候補者が発する言葉が、本当にこの国と国民のためのものなのかを」「うわべを取り繕っているだけだ」など、批判の声もあった。
http://sp.recordchina.co.jp/newsinfo.php?id=163695&;ph=0
2017年2月11日、韓国・ニューシスによると、歯に衣（きぬ）着せぬ発言で「韓国のトランプ」と呼ばれ注目を集めている京畿道城南市の李在明（イ・ジェミョン）市長が、大統領選での支持率が下落する中、過激発言の強度を強めている。
李市長は、11日に開かれた朴槿恵（パク・クネ）大統領の早期弾劾を要求する「第15回ろうそく集会」に先立ち、財閥体制の解体を主張する韓国版RICO法（RICO Act）「財閥不当利益還収法」の制定を要求し、「財閥改革」「積弊清算」を旗印に、サムスン社屋近くの「半導体少女像」（サムスン電子の半導体工場に勤務し、急性白血病で死亡した故ファン・ユミ氏を象徴する像）の前で記者会見を開いた。
李市長は、「『李在明大掃除法』で財閥の皇帝経営を廃棄し、財閥家と崔順実（チェ・スンシル）、朴槿恵らが得た犯罪収益を完全に返還する」とし、「贈賄などの犯罪行為から得た犯罪収益を最後まで追跡して返還する」と強調した。
さらに「財閥としがらみのない唯一の候補者は、すべての既得権の鎖から自由な私・李在明だけだ」と支持を訴えた。
市場調査会社の韓国ギャラップによる次期大統領選候補月例調査の結果によると、一時2位（18％：16年12月6〜8日調査）となっていた李在明市長の支持率は、直近では4位（8％：17年2月7〜9日調査）と低迷している。
李市長の行動に、韓国のネットユーザーからは「支持率が落ちたから活動しているのではなく、彼は本来現場主義の人なんだ」「サムスン社屋前で会見したことからも、強大なサムスンに立ち向かい、多くのメディアから無視されながらも戦っている姿がよくわかる」「行動力のある李在明こそが次期大統領にふさわしい」など、好意的な意見が寄せられた一方で、「支持率がそんなに気になるか」「われわれは本質を見抜く目を持つ必要がある。すべての候補者が発する言葉が、本当にこの国と国民のためのものなのかを」「うわべを取り繕っているだけだ」など、批判の声もあった。
【経済】今、日本で「お金持ち」が増えている 普通のサラリーマンから富裕層になる道は「起業する」か「投資家になる」２つに１つ
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今、日本に「お金持ち」が増えている。上図は、預貯金、株式、債券、投資信託、一時払い生命・年金保険などの純金融資産保有額（保有資産の合計額から負債を差し引いた値）をもとに、野村総合研究所（以下、ＮＲＩ）が５つの階層に分類して保有世帯数を推計したものである。
純金融資産保有額が１億円以上５億円未満の「富裕層」、および同５億円以上の「超富裕層」を合わせると、２０１３年時点で１００．７万世帯に。この結果を１１年時点のデータと比較すると、「富裕層」は２５．４％、「超富裕層」は８．０％、両者を合わせた世帯数は２４．３％の増加となった。これは、ＮＲＩが同様の方法で推計した中で、００年以降のピークである０７年の合計世帯数９０．３万世帯を約１０万世帯も上回る。
また、「富裕層」および「超富裕層」が保有する純金融資産総額は、それぞれ１６．７％、６５．９％増加し、合わせて２８．２％の増加となっている。その総額２４１兆円は、ピークである０７年の２５４兆円には届いていないが、０９年、１１年の推計結果を大きく上回った。この状況を、ＮＲＩの上席コンサルタント・宮本弘之氏は次のように分析する。
「『富裕層』の世帯数が大幅に増加したのは、１１年時点では純金融資産が５０００万円以上１億円未満であった『準富裕層』の多くが、この２年の間に資産を増やして『富裕層』になったためでしょう。『富裕層』および『超富裕層』の保有する純金融資産額の著しい増加は、保有する金融資産に占める株式や投信の比率が高いことが考えられます。そもそも『富裕層』および『超富裕層』には、上場企業等のオーナー経営者や、上場および非上場企業の株主が多く含まれるため、安倍政権下で行われたアベノミクスによる株価上昇がもたらした金融資産増加の影響が大きかったのでしょう」
とはいえ、「富裕層」および「超富裕層」の世帯数と資産規模は、経済環境や株価の影響を受けて大きく増減する。このままの調子で日本にどんどんお金持ちが増えていく……というわけではなさそうだ。
■お金持ちになるには５つの道がある
では、我々のような一般サラリーマンが経済的に豊かになるためには、どのような方法が現実的だろうか。ここからは、『ユダヤ人大富豪の教え』などの著書を持つお金の専門家・本田健氏にお話を聞いていこう。長年「お金持ち」の研究をしてきた本田氏は、「お金持ちになるためには大きく分けて５つの道がある」と語る。
(以下省略)
全文よむ
http://www.sankeibiz.jp/econome/news/170213/ecc1702130625001-n1.htm
今、日本に「お金持ち」が増えている。上図は、預貯金、株式、債券、投資信託、一時払い生命・年金保険などの純金融資産保有額（保有資産の合計額から負債を差し引いた値）をもとに、野村総合研究所（以下、ＮＲＩ）が５つの階層に分類して保有世帯数を推計したものである。
純金融資産保有額が１億円以上５億円未満の「富裕層」、および同５億円以上の「超富裕層」を合わせると、２０１３年時点で１００．７万世帯に。この結果を１１年時点のデータと比較すると、「富裕層」は２５．４％、「超富裕層」は８．０％、両者を合わせた世帯数は２４．３％の増加となった。これは、ＮＲＩが同様の方法で推計した中で、００年以降のピークである０７年の合計世帯数９０．３万世帯を約１０万世帯も上回る。
また、「富裕層」および「超富裕層」が保有する純金融資産総額は、それぞれ１６．７％、６５．９％増加し、合わせて２８．２％の増加となっている。その総額２４１兆円は、ピークである０７年の２５４兆円には届いていないが、０９年、１１年の推計結果を大きく上回った。この状況を、ＮＲＩの上席コンサルタント・宮本弘之氏は次のように分析する。
「『富裕層』の世帯数が大幅に増加したのは、１１年時点では純金融資産が５０００万円以上１億円未満であった『準富裕層』の多くが、この２年の間に資産を増やして『富裕層』になったためでしょう。『富裕層』および『超富裕層』の保有する純金融資産額の著しい増加は、保有する金融資産に占める株式や投信の比率が高いことが考えられます。そもそも『富裕層』および『超富裕層』には、上場企業等のオーナー経営者や、上場および非上場企業の株主が多く含まれるため、安倍政権下で行われたアベノミクスによる株価上昇がもたらした金融資産増加の影響が大きかったのでしょう」
とはいえ、「富裕層」および「超富裕層」の世帯数と資産規模は、経済環境や株価の影響を受けて大きく増減する。このままの調子で日本にどんどんお金持ちが増えていく……というわけではなさそうだ。
■お金持ちになるには５つの道がある
では、我々のような一般サラリーマンが経済的に豊かになるためには、どのような方法が現実的だろうか。ここからは、『ユダヤ人大富豪の教え』などの著書を持つお金の専門家・本田健氏にお話を聞いていこう。長年「お金持ち」の研究をしてきた本田氏は、「お金持ちになるためには大きく分けて５つの道がある」と語る。
(以下省略)
全文よむ
http://www.sankeibiz.jp/econome/news/170213/ecc1702130625001-n1.htm
【国際】ドイツ・ハンブルグ空港、未知の物質が漏れ数十人に被害
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１２日、日曜日ドイツのヘルムート・シュミット記念ハンブルグ空港で、何かの物質が漏れる事件があり、少なくとも５２人が被害を受けた。新聞ウェルトが伝えた。漏れた物質が何か。まだ特定されていない。
この事件により、数百人が空港の建物から急いで避難し、空港は一時閉鎖された。被害者は、気道の痛みなど呼吸障害を訴えているとの事だ。
消防の責任者の話では、空港の換気システムの不調から、何かの物質が漏れたとのことだ。
https://jp.sputniknews.com/incidents/201702123332829/
１２日、日曜日ドイツのヘルムート・シュミット記念ハンブルグ空港で、何かの物質が漏れる事件があり、少なくとも５２人が被害を受けた。新聞ウェルトが伝えた。漏れた物質が何か。まだ特定されていない。
この事件により、数百人が空港の建物から急いで避難し、空港は一時閉鎖された。被害者は、気道の痛みなど呼吸障害を訴えているとの事だ。
消防の責任者の話では、空港の換気システムの不調から、何かの物質が漏れたとのことだ。
https://jp.sputniknews.com/incidents/201702123332829/
【サッカー】J放送「DAZN」苦戦中 伸び悩む加入者 100万人以上が加入しなげればペイできない額で放映権を獲得したが、遠く及ばず
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J放送「DAZN」、苦戦中か。ドコモと協業も伸び悩む加入者。競争も激化
今季よりJリーグを視聴できるライブストリーミングサービス「DAZN」が苦戦している。サービスの運営会社・パフォームは「順調中」をアピールするが、明るい話は聞こえてこない。
Jリーグの放映権を10年2100億円で獲得したパフォーム。単純計算では1年210億円、加入料は月額1750円なので、100万人が加入しなければ放映権料をペイできない。もちろん人件費などを考えると、それ以上の数字が必要だ。
昨季まで放映権を保有していたスカパー！の旧Jリーグセットの加入者数は、関係者の話を統合すると約20万人と推測できる。DAZNに関しては複数の関係者からの取材を基に予測するとその20万人にも遠く及んでいない（2月初旬時点）。
パフォームは加入者数については未公表とし、同社のジェームズ・ラシュトンCEOは「伸びている。満足している」と語るが、内実は苦戦しているのではないか。
8日、パフォームはNTTドコモとの協業を発表。ドコモユーザーであれば月額980円で加入することができる（ドコモ以外だと1750円）。同社の動画サービス「dTV」は約450万人が利用しており、DAZNについてドコモ側は「できるだけ早く100万人を」と期待を寄せる。パフォーム側も同様の期待を抱いているが、そう簡単な話ではない。
1750円と980円の差額はあるのはもちろんのこと、980円をドコモとパフォームはレベニューシェアするのだ。ドコモ側はレベニューシェアの比率を明かさなかったが、980円がそのままパフォームに入らないことは確定事項。たとえ“ドコモブースト”がかかって早々に100万人加入者を達成したとしても、ビジネスとしての目標値には達しない。
DAZNのライバルはソフトバンクが提供し、海外サッカーや野球・テニスなどを配信する「スポナビライブ」となるが、奇しくも同じ8日、同社はスポナビライブの価格改定を発表。これまでソフトバンクユーザーは月額500円だったのが同ユーザーとワイモバイル、Yahoo!プレミアムの加入者は980円に、それ以外のユーザーは3000円だったのが1480円となった（なおフルHDを選択しなければ500円のまま利用することも可能）。
ソフトバンクはフルHD対応などサービスをグレードアップさせており、同社広報は「以前から検討していたが、この日にした」とドコモとDAZNの協業発表日を狙ったものであることを明言。携帯キャリアを巻き込んだユーザー獲得競争はさらに激化することは必至だ。
ラシュトンCEOは以前私に「300万人加入者を目指す」と語っていたが、厳しい戦いになるのではないか。真の狙いが他にあるのであれば話は別だが、加入者増を目指すならユーザー満足度を地道に上げていくしかない。期待と不安が入り混じるなか、Jリーグ開幕まで1ヶ月を切った。
https://www.footballchannel.jp/2017/02/09/post197331/
J放送「DAZN」、苦戦中か。ドコモと協業も伸び悩む加入者。競争も激化
今季よりJリーグを視聴できるライブストリーミングサービス「DAZN」が苦戦している。サービスの運営会社・パフォームは「順調中」をアピールするが、明るい話は聞こえてこない。
Jリーグの放映権を10年2100億円で獲得したパフォーム。単純計算では1年210億円、加入料は月額1750円なので、100万人が加入しなければ放映権料をペイできない。もちろん人件費などを考えると、それ以上の数字が必要だ。
昨季まで放映権を保有していたスカパー！の旧Jリーグセットの加入者数は、関係者の話を統合すると約20万人と推測できる。DAZNに関しては複数の関係者からの取材を基に予測するとその20万人にも遠く及んでいない（2月初旬時点）。
パフォームは加入者数については未公表とし、同社のジェームズ・ラシュトンCEOは「伸びている。満足している」と語るが、内実は苦戦しているのではないか。
8日、パフォームはNTTドコモとの協業を発表。ドコモユーザーであれば月額980円で加入することができる（ドコモ以外だと1750円）。同社の動画サービス「dTV」は約450万人が利用しており、DAZNについてドコモ側は「できるだけ早く100万人を」と期待を寄せる。パフォーム側も同様の期待を抱いているが、そう簡単な話ではない。
1750円と980円の差額はあるのはもちろんのこと、980円をドコモとパフォームはレベニューシェアするのだ。ドコモ側はレベニューシェアの比率を明かさなかったが、980円がそのままパフォームに入らないことは確定事項。たとえ“ドコモブースト”がかかって早々に100万人加入者を達成したとしても、ビジネスとしての目標値には達しない。
DAZNのライバルはソフトバンクが提供し、海外サッカーや野球・テニスなどを配信する「スポナビライブ」となるが、奇しくも同じ8日、同社はスポナビライブの価格改定を発表。これまでソフトバンクユーザーは月額500円だったのが同ユーザーとワイモバイル、Yahoo!プレミアムの加入者は980円に、それ以外のユーザーは3000円だったのが1480円となった（なおフルHDを選択しなければ500円のまま利用することも可能）。
ソフトバンクはフルHD対応などサービスをグレードアップさせており、同社広報は「以前から検討していたが、この日にした」とドコモとDAZNの協業発表日を狙ったものであることを明言。携帯キャリアを巻き込んだユーザー獲得競争はさらに激化することは必至だ。
ラシュトンCEOは以前私に「300万人加入者を目指す」と語っていたが、厳しい戦いになるのではないか。真の狙いが他にあるのであれば話は別だが、加入者増を目指すならユーザー満足度を地道に上げていくしかない。期待と不安が入り混じるなか、Jリーグ開幕まで1ヶ月を切った。
https://www.footballchannel.jp/2017/02/09/post197331/
【サッカー】＜動いた清武弘嗣と動かなかった本田圭佑と香川真司＞この違いはW杯アジア最終予選にどう出るか？
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25年目のＪリーグ開幕が２週間後に迫った。
ワールドクラスの獲得は決まっていないが、ＤＡＺＮ元年の今年、日本代表クラスの動きは例年以上に多かった。そのなかでも特筆されるのが清武弘嗣の古巣・Ｃ大阪への復帰だ。
ドイツのニュルンベルク、ハノーファーで評価を上げ、スペインのセビージャに新天地を求めたが、ほとんど出番がなくＪリーグに帰ってくることになった。
出番がなければ、長居は無用。出番のあるところへ、さっさと行く。わずか半年での退団となったが、これはプロらしい決断だ。選手はピッチに立たなければ、自らの価値を証明できない。
清武が日本に帰ってきたのは、掴みかけた代表チームでのレギュラーの座を確実にするためだ。その背景には、「試合に出ていない選手は使わない」というハリルホジッチ監督の発言がある。
清武帰国のニュースを聞いて思い出した選手がいる。2010年の中村俊輔だ。
セルティックで実績を残した中村は、スペインのエスパニョールに移籍したが、期待に応えられずベンチに甘んじることになった。そして移籍半年後に古巣・横浜への復帰を決める。これもまた、目前に迫った南アフリカ・ワールドカップに出るための決断だった。
出番を得るために頻繁に移籍を繰り返す外国人選手と違い、日本人選手は出番がなくてもクラブに留まる傾向がある。それは多くの荷物を背負っていて、身軽ではないからだ。
例えば中村の場合、スペインに移籍すると同時に『スバル』とスポンサー契約を結んだ。「高いレベルに挑戦する」イメージが企業の理想像に合致したからだ。だが、こうなるとスペインからの撤退は難しい。日産がバックアップする横浜への移籍は、決して簡単ではなかっただろう。
経済大国・日本のアドバンテージは、選手にとって時としてハンデにもなりうる。
さて、ここで気になるのが本田と香川だ。出番を求めて動いた清武と、動かなかった本田と香川。この違いは３月から再開される最終予選後半戦に、どう出てくるだろう。
それにしても、スペインは日本人選手にとってハードルが高い。過去、清武、中村、家長昭博、大久保嘉人などが通用しなかった。
日本人がスペインで活躍できないのは、ハリルホジッチ監督の言う「デュエル」で勝負できない上に、長所であるはずの技術でも負けてしまうからだ。
そしてもうひとつ。集団でサッカーをしてきた日本人は、外国に出た途端、ひとりで居場所を作らなければならない。
日本では弱い個人が集まって強いチームを作ろうとするが、海外では強い個人が集まって強いチームを作ろうとする。これは似ているようで、まったく違うことだ。
テネリフェで柴崎岳が苦しんでいるのも、言葉というより、個か組織かというサッカー観の違いが大きいと思う。これはサッカー観というより、人生観といってもいい。
いかに自立した個になれるか。ハリルホジッチの言うデュエルとは、単に球際だけを指すのではなく、こうした生き方も含んでいるのかもしれない。
文：熊崎 敬（スポーツライター）
SOCCER DIGEST Web 2/13(月) 7:00配信
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20170213-00022469-sdigestw-socc
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25年目のＪリーグ開幕が２週間後に迫った。
ワールドクラスの獲得は決まっていないが、ＤＡＺＮ元年の今年、日本代表クラスの動きは例年以上に多かった。そのなかでも特筆されるのが清武弘嗣の古巣・Ｃ大阪への復帰だ。
ドイツのニュルンベルク、ハノーファーで評価を上げ、スペインのセビージャに新天地を求めたが、ほとんど出番がなくＪリーグに帰ってくることになった。
出番がなければ、長居は無用。出番のあるところへ、さっさと行く。わずか半年での退団となったが、これはプロらしい決断だ。選手はピッチに立たなければ、自らの価値を証明できない。
清武が日本に帰ってきたのは、掴みかけた代表チームでのレギュラーの座を確実にするためだ。その背景には、「試合に出ていない選手は使わない」というハリルホジッチ監督の発言がある。
清武帰国のニュースを聞いて思い出した選手がいる。2010年の中村俊輔だ。
セルティックで実績を残した中村は、スペインのエスパニョールに移籍したが、期待に応えられずベンチに甘んじることになった。そして移籍半年後に古巣・横浜への復帰を決める。これもまた、目前に迫った南アフリカ・ワールドカップに出るための決断だった。
出番を得るために頻繁に移籍を繰り返す外国人選手と違い、日本人選手は出番がなくてもクラブに留まる傾向がある。それは多くの荷物を背負っていて、身軽ではないからだ。
例えば中村の場合、スペインに移籍すると同時に『スバル』とスポンサー契約を結んだ。「高いレベルに挑戦する」イメージが企業の理想像に合致したからだ。だが、こうなるとスペインからの撤退は難しい。日産がバックアップする横浜への移籍は、決して簡単ではなかっただろう。
経済大国・日本のアドバンテージは、選手にとって時としてハンデにもなりうる。
さて、ここで気になるのが本田と香川だ。出番を求めて動いた清武と、動かなかった本田と香川。この違いは３月から再開される最終予選後半戦に、どう出てくるだろう。
それにしても、スペインは日本人選手にとってハードルが高い。過去、清武、中村、家長昭博、大久保嘉人などが通用しなかった。
日本人がスペインで活躍できないのは、ハリルホジッチ監督の言う「デュエル」で勝負できない上に、長所であるはずの技術でも負けてしまうからだ。
そしてもうひとつ。集団でサッカーをしてきた日本人は、外国に出た途端、ひとりで居場所を作らなければならない。
日本では弱い個人が集まって強いチームを作ろうとするが、海外では強い個人が集まって強いチームを作ろうとする。これは似ているようで、まったく違うことだ。
テネリフェで柴崎岳が苦しんでいるのも、言葉というより、個か組織かというサッカー観の違いが大きいと思う。これはサッカー観というより、人生観といってもいい。
いかに自立した個になれるか。ハリルホジッチの言うデュエルとは、単に球際だけを指すのではなく、こうした生き方も含んでいるのかもしれない。
文：熊崎 敬（スポーツライター）
SOCCER DIGEST Web 2/13(月) 7:00配信
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20170213-00022469-sdigestw-socc
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