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中古住宅を購入してリホーム
中古住宅を購入して＋リホームすれば、新築物件以下の価格（平均1000万円程安く購入可能）でありながら、新築物件以上で、ご自身のライフスタイルにあわせたこだわりの空間を手に入れることができます。 つまり、「中古住宅購入＋リホーム」なら、通勤が楽、暮らしやすいなど、立地条件に恵まれている住宅が新築物件よりお手ごろな値段で手に入れることができます。





ステップ�@：最近、中古住宅を購入してリホームする人が増えてきている？
中古戸建住宅の49.0%、中古マンションの41.5%でリフォームが行われている。




ステップ�A：中古住宅をリホームする、メリットとデメリット
■メリット
・希望エリアの物件の選択肢が広がる
・物件の購入価格が新築に比べて安い
・すでに物件が完成しているため、新生活をイメージしやすい
・実際の物件を見て検討することができる

■デメリット
・構造によっては希望どおりにリホームできない場合も
・物件が古い場合など、新築と同程度のコストがかかる場合も
・リホームローンは金利が高
・物件探しとリホーム業者選びを同時進行する必要がある




中古住宅の購入資金
中古戸建住宅の購入資金は、平均で2,358万円であり、このうち自己資金は888万円で、自己資金比率は37.7%となっている。中古マンションの購入資金は、平均で2,141万円であり、このうち自己資金は909万円で、自己資金比率は42.5%となっている。



ステップ�B：中古住宅を購入してリホームの流れ


大まかな流れでは、まず不動産会社をまわって物件を探し、同時にリフォーム会社を検討。可能ならばリフォーム会社に購入予定物件を見てもらい、希望のリホームができるか確認しておくと安心です。住宅ローンを利用する場合は、金融機関との折衝も必要ですし、引越しの手配や家具やカーテンの購入なども考える必要があり、やることは盛りだくさん。段取りよく進めることが中古住宅購入リホーム成功の鍵といえるでしょう。


スケジュールイメージ
プランニング：１〜２ヶ月
工事期間：１〜２ヶ月

中古住宅を購入して全面リフォームをする場合、一般的にリフォームする物件が決まってから本格的な調査やプランニングが始まりますが、プランニングだけで約１〜２ヶ月、工事自体にも１〜２ヶ月かかってきます。リフォーム後になるべくはやく入居するためには、なるべく早めにリフォーム会社へ相談しておくことがポイントになります。



ステップ�C：最適な、中古住宅を探そう
メリット・デメリットをざっくり把握したところで、次は物件探しです。中古物件を探す際、立地や価格、築年数が大切なのはもちろんですが、他にどんなところをチェックしたらよいのでしょうか。


■一戸建て
・耐震性を考えるなら、法制が強化された平成12年以降の物件がベター
・違法建築でないか、「検査済証」が交付されているか
・ドアやサッシなど建具類に大きな歪みがないか
・床下点検口をのぞいて、水漏れの跡がないか
・外壁にクラックがないか。汚れ方によっては雨漏りの可能性も

■マンション
・構造によっては希望どおりにリフォームできない場合も
・物件が古い場合など、新築と同程度のコストがかかる場合も
・リフォームローンは金利が高い
・物件探しとリフォーム業者選びを同時進行する必要があるお気に入り詳細を見る
中古住宅は、さまざまな地域で売りに出されています。まずは自分が住みたい地域や逆にNGとなる地域や環境を決めてから探しはじめましょう。




■チェックポイント
・学校や幼稚園、保育園など子供向けの施設の有無や位置
・スーパーやコンビニの有無や位置
・病院や診療所の有無や位置
・幹線道路、沿線などで騒音の有無
・工場などの異臭は問題ないか？
・公共交通機関の利便性（最寄り駅までの距離、バス便なら感覚は短いか？）
・通勤時間
・キツイ坂道はないか？
・隣地に建物が立つ可能性


ステップ�D：中古住宅を購入してリホームの費用について
リフォームの資金をローンで全部まかなうのは返済に無理をきたしたり、そもそも銀行の審査が通らずリフォームできない場合もあります。自己資金は、まずは頭金にまわせる自己資金を確認し、その中から突発的な出費に備えた資金や、物件購入にかかる諸費用、インテリアなどの購入費用などを差し引いたものとなります。




購入＋リフォーム以外で掛かってくる項目

・手元に残す資金（生活費など）
・購入諸経費（物件価格の5％〜8％が目安）
・インテリア購入などリフォーム後の費用


資金が足りなければローンの利用も検討しましょう。お気に入り詳細を見る
中古住宅取得世帯において住宅ローンがある割合は、中古戸建住宅取得世帯で70.6%、中古マンション取得世帯で62.5%となっている。
出典
報道発表資料：平成26年度住宅市場動向調査について - 国土交通省

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