まりもぶろぐ

朝の散歩から帰ってからあんずが何度かトイレコーナーに行き、全部オシッコシートには一滴の血尿でした。

避妊のオぺはしてあるので気になって朝一番で動物病院で診察していただきました。

院長先生の内診とエコー検査の結果、膀胱炎と診断されました。




治療には、二週間の投薬か注射の２通りがあるときき、注射をして頂きました(>_<)

帰宅してからも何度かトイレコーナーに行き、血尿は変わりませんが食欲はあるので様子を診る事にしました。

水分は牛乳を水で薄めて与えてます(まりもも飲んでますがデブになるかも…？)

あんずの初めての病気で心配です(/_・、)



やや、元気がありません。

医療被ばく対策これから

朝日新聞　2012.07.03　朝刊より抜粋

日本は世界でも有数の「医療被ばく大国」といわれる。
ＣＴ検査などによる１人あたりの被ばく線量は、先進国平均の２倍だ。
ようやく、自主的に過剰な被ばくを防ごうという病院も出てきた。
欧米では国や州が規制を始めているほか、患者らを対象に過剰な被ばくを減らすキャンペーンも展開している。

病院
検査の線量も把握へ

「入院中に10回もＣＴ検査を受けたので被ばくが心配です」、「私が受けたＸ線検査で、どれぐらい被ばくしたんでしょうか？」

横浜労災病院には、医療被ばくや放射線について相談できる窓口がある。
全国的にみても先駆的な取り組みで、ベテランの診療放射線技師が説明にあたっている。
病状や治療内容に関連する場合には、主治医も対応する。

放射線検査による年平均の被ばく線量は日本人１人あたり約３.８mSvと、先進国平均の２倍だ。
日本はＣＴ機器の保有台数も先進国の中でも突出して多い。

治療で浴びる線量は、ＣＴ検査より数倍以上多く、どの病院でも綿密な照射計画を作って厳密に放射線量を管理している。
一方、検査については、過剰な被ばくを防ぐ手立てを講じていない医療機関も少なくない。
→　困ったことです。
　　何となく、原子力関連の企業体質と似ているような気がする。
　　便利だから、被ばく（リスク）は大丈夫（安全）と言っているのではないのか？
　　本当のリスクを考えていないのでは？

日本放射線技師会は05年、何らかの対策が必要と、「医療被ばく低減施設」の認定を始めた。

全国でまだ31病院しか認定を受けていないが、認定１号が冒頭の横浜労災病院だ。
同病院では毎回、患者ごとに放射線検査の被ばく線量を記録している。
患者の希望があれば過去にさかのぼって線量を伝える。
労働者健康福祉機構の他の約30病院も被ばく線量を減らす取り組みを始める予定だ。

「医療被ばくを可能な限り減らすには、検査をするか判断する医師ら医療従事者全体の意識改革が大切」と、日本核医学技術学会理事長の渡辺浩・横浜労災病院主任診療放射線技師は言う。

第一歩は、検査ごとに患者個人の被ばく線量をつかむことだ。
過剰な被ばくか、判断するにも必要だ。
国際原子力機関（IAEA）や世界保健機関（WHO）は今年４月、加盟国に患者個人の医療被ばく線量をつかむよう、ルール作りを求めた。

日本では、日本医学放射線学会など関連団体が結成した「医療被ばく研究情報ネットワーク」が患者の線量把握の仕組み作りに乗り出したばかりだ。

赤羽恵一・放射線医学総合研究所医療被ばく研究推進室長は「患者個人の線量を知るには、まず病院が、自分たちが実施する放射線検査の線量を把握しなければならない。しかし、それすらできていない病院が少なくない」と指摘する。
→　医療の専門家がいる病院で線量が把握できないということがありえるのだろうか？
　診療放射線技師は医療被ばくの専門家ではないのか？



患者側
不要なＣＴ求めない

欧米では国や自治体などが規制に乗り出す。
米カリフォルニア州では７月から、全ＣＴ検査の線量を記録するよう病院に求める州法が施行されている。
ニューヨーク州なども同様の法を検討しているという。

欧米やＩＡＥＡが力を入れるのが、放射線の影響を受けやすい子どもの医療被ばくを減らすことだ。

米国では07年、放射線科医の学会などがＮＰＯ法人「小児の放射線画像診断における安全のための同盟」を結成。
専門家向けに、少ない被ばく線量で検査できるよう、子ども用のＣＴ機器の調整方法などの情報を提供している。
保護者向けのパンフレットも作られ、一部は、日本語に翻訳されている(http://www.pedrad.org/associations/5364/ig/?page=562)。

子どもの医療被ばくを最小限にするにはどうしたらいいか。
保護者が、医学的に必要な検査か疑問に思えば、主治医に質問、確認することも大切だ。
超音波やMRI検査など、被ばくを伴わない検査で代用できないか、過去に受けた同様の検査の結果が使えないか、尋ねてみよう。

一方、日本は子どもの医療費が無料の自治体が多いこともあり、家族が子どもに不要なＣＴ検査などを求めることも少なくないという。
子どもが転んで軽く頭を打った程度ならＣＴ検査は要らないが、「ＣＴ検査ぐらいしてくれ」と要望する親もいるという。

放射線科医の米倉義晴放医研理事長は「最近の放射線機器は３Ｄ画像など非常に鮮明な画像が撮れるが、被ばく線量も高い。鮮明な画像がなくても診断できる場合もある。逆に線量を低くしすぎて必要な情報が得られなければ意味がない。被ばくと、得られる情報をてんびんにかけ、患者の利益になるような検査をすることが重要」と話す。

「線量ゼロ」通知の福島の子

甲状腺被ばくの可能性

朝日新聞　2012.07.11　朝刊より抜粋

東京電力福島第一原発事故による福島の子どもの甲状腺被ばくについて、政府の原子力災害対策本部は昨年８月、調べた1080人の55％の保護者に「ゼロ」と通知したが、実際は一定の被ばくをしていた可能性の高いことが分かった。
放射線医学総合研究所が昨年３月の実測値から独自に計算した。
この結果について、政府は「誤差が大きく、不安を招く」として、今後も保護者に通知しない考えだ。
→　数値が一人歩きしてしまう恐れがあるから、通知しないのだろうか？
　　いくら誤差が大きいからといっても、実測した測定値から推定された線量が30mSv以上の可能性があるのだから、その被ばくした子供達だけでも追加調査してほしいです。
　　後で、誤差が大きくて実際には被ばく線量は小さかったと分かった場合は、その子供には健康被害が生じないことが証明されたわけだから、追加調査すべきです。
　　無駄ではないと思いますが

独立行政法人・放医研の緊急被ばく医療研究センター　鈴木室長らが、10日に千葉県で聞かれた国際シンポジウムで発表した。
いわき市や川俣町、飯舘村など10市町村以上に住んでいた15歳以下の1080人の生涯平均の推計で12mSv、最大で42mSvだった。

甲状腺の被ばく線量の計算ではまず、放射性ヨウ素を取り込んだ甲状腺が１時間に出す放射線を測定する。
この実測値から個人の年齢や被ばく時期などを考慮して、生涯の被曝線量を計算する。

政府は昨年３月下旬、1080人の１時間あたりの線量を実測した。
しかし、「検査は、安定ヨウ素剤を飲むレベル以上に被ばくした子どもがいたかを調べるのが目的で精度が低い」などとして、一部の高い子どもを除き、健康影響がわかる生涯の線量の計算をしなかった。

保護者には、１時間あたりの実測値しか伝えず、55％の保護者には、「検査機器の検出限界以下」も含め、「０」と通知していた。
通知も、検査から５ヵ月たってからだった。

今回、放医研の研究チームは、事故直後の甲状腺被ばくの実態を解明するため、1080人全員の１時間あたりの実測値から生涯の被ばく線量を、最大になる条件で計算した。
30ｍSv以上は４人いた。
飯舘村、いわき市などで高い傾向だった。

甲状腺被ばくを防ぐため、安定ヨウ素剤を飲む国際原子力機関（ＴＡＥＡ）の基準は、1歳児で50ｍSv。
今回の計算ではこれを上回る子はおらず、健康への影響は低いと、専門家はみている。

原子力安全委員会は、昨年３月末、線量の高い子どもの追加調査をするよう、政府の原子力災害対策本部に助言したが、不安につながるとして、受け入れなかったという。
→　原子力災害対策本部の家族の子供が含まれていたなら、このような対応になったのだろうか？
　いくら不安につながるといっても、将来の健康に少しでも影響を及ぼす要因があるのなら、30ｍSv以上の４人の子供は追加調査すべきなのでは？

今回の結果について、政府関係者は「研究者が研究目的で計算したもので、今後も個人個人に線量を通知する予定はない」としている。
→　研究者の研究結果は参考資料として重要と考えますが？
　　政府は、重要視していないのだろうか？
　「国が隠蔽したのではないか」という人もいます。私も同意見です。


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甲状腺被ばく
のど仏の下にある甲状腺の内部被ばくで、子どもは70歳までの総量で表す。
甲状腺はヨウ素を取り込む性質があり、放射性ヨウ素の影響を受けやすい。
国連によると、子どもを中心に約６千人が甲状腺がんになったチェルノブイリ原発事故では、避難民の甲状腺被ばくは平均490ｍSｖだった。
ただし、50ｍSv以上で、甲状腺がんのリスクが上がるとの報告があり、国際的に防護剤を飲む基準は50mSvと設定されている。
甲状腺被ばくを、全身への健康影響に換算すると、全身は甲状腺の20分の１以下になる。
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あんずがテレビを観ています。

観るときは（TVに反応する時）、動物やキャラクターが現れると画面に向かって吠えています。

人物のみですと何の反応もありません。

まりもは、まったく反応しないのに！




ｂｙ　ごめまま



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朝日新聞　2012.07.06　朝刊より抜粋

５日に最終報告書をまとめた国会事故調査委員会は、約１万人の避難住民を対象にしたアンケートも実施した。
その結果からは、事故の情報が十分に伝わらないまま避難を迫られた実態がうかがえる。


福島第一原発事故が発生した昨年３月11日。
菅直人首相（当時）は午後９時23分に、原発から半径３km圏内の住民には避難、３〜10km圏内の住民には屋内退避をするよう福島県知事と、原発が立地する大熊、双葉両町の町長に要請した。
だが、午後10時時点でも事故発生を知っていた住民は両町でいずれも15％にとどまる。

のちに避難区域に含まれる福島県内の12市町村のいずれでも、事故発生当旦深夜までに事故を知っていた住民は２割に満たない。
全12市町村で認知度が５割を超えたのは、３月13日午前10時だった。

避難区域は発生翌日の12日午前５時44分には10km圏内に拡大。
事故の認知度は午前６時になっても大熊町が36％、双葉町が29％で、７割前後の住民が知らなかった。
その日午後６時25分には20km圏内に広がるが、直後の午後７時の段階でも一部が避難区域に入った南相馬市で３分の１、さらに離れた飯舘村では６割の住民が事故を知らなかった。



事故を知った情報源はテレビやラジオ、インターネットが多くを占めた。
自治体による情報伝達体制の貧弱さが裏付けられている。
→　当時は、事故だけでなく、天災の時も同じだったと考えられます。
　　それぐらい、安全神話が浸透していたからです。


「４回以上避難」周辺住民の６割

情報がないまま、住民は避難を余儀なくされた。
福島第一原発に近い浪江、双葉、大熊、楢葉、富岡、広野の６町では、避難を４回以上繰り返した住民の割合が６割を超えた。
避難回数が６回以上にのぼる住民の割合は６町すべてで２割を上回り、浪江町では３人に１人が強いられていた。

この質問項目に関する自由記述欄には、長引く避難生活が原因の精神的ストレスや、避難所の生活環境などに対する不満も多く寄せられた。


避難住民アンケート
国会事故調査委員会が３〜４月、東京電力福島第一原発事故の影響で避難した福島県内の12市町村の約５万５千世帯のうち、無作為抽出した約２万１千世帯を対象に郵送で実施。１万６３３人から回答を得て集計し、７月５日の最終報告書に盛り込まれた。

まりもとあんずが一つのわんこ用ベットでお昼寝です。

ベットは二つ窓際に用意してあるのに

このような姿を見ると仲良し姉妹かなと思ってしまいます。



by　ごめまま

朝日新聞　2012.07.05　朝刊から抜粋


東京電力福島第一原発の事故からまもなく５００日。
湖沼や内湾などで、放射性セシウムによる汚染がじわりと広がっている。
セシウムを含む土砂や泥が川から流れ込む一方で、外に流れ出にくいためだ。
福島県の湖や茨城県の霞ヶ浦では、汚染が国の基準を超える魚が増え、東京湾でもあと２年は汚染が進み続けるという試算が出ている。

基準超えた魚介類が急増
流域人□が97万人に上る茨城県の霞ヶ浦。
県などによる魚介類調査では、国による食品の放射能基準（1kgあたり１００Bq）を超える魚介類が見つかったのは、昨年度は71回の調査のうち８回だったが、今年度は87回のうち28回と高率だった。
４月１日から、ウナギなど４種の出荷自粛を要請している。

霞ケ浦の環境保全活動を続けるＮＰＯ法人アサザ基金が、土浦市の中心部を通って霞ヶ浦に流れ込む備前川の底の泥を３月に調べたところ、汚染が最大だったのは河口から１.65kmの地点（泥1kgあたり9550Bq）だったが、４月の調査では800mほど下流に移動していた。
代表理事の飯島さん（55）は、セシウムが泥とともに流れ込み、霞ヶ浦での濃度を上げているとみる。
→　これから10年間はセシウムが貯まり、高線量のところが多くなるのだろう。
　魚介類への汚染が心配です。

霞ヶ浦は40年ほど前、河口側の水が逆流しないように水門を閉めて現在に至っており、セシウムは外海に流れ出ない。
湖水の汚染は今後もしばらく続くとみられる。
飯島さんは「生物や飲料水に影響が出かねない」として、国や県に河川にゼオライトなどセシウムを吸着する鉱物を沈めたりせきを仮設したりして、泥の流入を防ぐ緊急対策を提案している。
→　海に流れ出ることができない霞ヶ浦は今後、どれだけ汚染が拡大していくのだろうか？
　政府の発表は、大事な点を業とぼかしているようにしか思えない。



４月以降、茨城県の涸沼や千葉県の手賀沼、福島県の沼沢湖、猪苗代湖、秋元湖、栃木県の中禅寺湖などでも、１kgあたり100Bqを超える魚介類が見つかっている。
環境省水環境課は、「セシウムが流れ込む限り、除染しても再汚染のおそれがある。陸地の除染を優先すると同時に、放射性物質がどの程度、川を通じて魚へ移行するのかを解明したい」としている。


東京湾も対策必要
外洋への出口が狭い東京湾も、セシウムを含む土砂が比較的たまりやすい。
京都大の准教授は、セシウムが東京湾に流れ込み続けると、海底のセシウム濃度は2014年にピークを迎えると試算する。

昨年３月以降、東京湾に流れ込む河川や東京湾内の海底などでの土砂や泥の動きをシミュレーションした。
土壌のセシウム濃度は文部科学省が航空機で測定した放射能汚染マップなどをもとにした。

試算の結果、14年３月には、比較的高い放射線量の地域を流れる江戸川、荒川の河□付近で、海底表面の土砂が１kgあたり300〜500Bq程度に高まることがわかった。

４000Bqのホットスポットができる可能性もあるという。

千葉県木更津市などを流れる小額川河□付近も、14年３月に最大で海底の土砂が50〜300Bq程度になった。

ピークを迎えた後も、湾内のセシウム濃度は21年までほとんど下がらないこともわかった。
准教授は、「魚介類への放射能の影響は、現在はなくても将来的にはわからない。東京湾に流れ込む土砂を減らすなど、今から汚染を食い止める必要がある」と話す。
→　食い止めることができるのだろうか？
　震災のガレキを受け入れることのできない人たちが多い日本で？


淡水魚、濃度高くなる傾向
原発事故があった福島県。
環境省が昨年12月から今年２月にかけて、湖や川、海の魚や水生昆虫に合まれる放射性セシウムを調べたところ、海よりも湖や川で高い傾向が出た。
最も高かったのは、はやま湖（ダム湖）下流の真野川。
シマヨシノボリで１kgあたり2600Bqだった。
はやま湖でもウグイが1kg、1010Bqだった。



秋元湖でもサクラマスの１kg、５10Bqを最高に国の基準である100Bqを超える魚が相次いだ。
真野川やはやま湖の水生昆虫からはそれぞれ１kgあたり670Bq、520Bq検出された。
一方、海の魚の多くは100Bqを下回った。

川や湖の魚の汚染度が高いのは、風雨などによって流域の汚染土壌が川や湖に流れ込み続けるためだが、淡水魚は海の魚に比べて、エサから取り込んだセシウムを排出しにくい体のしくみであることも一因とみられる。
環境省水環境課は年度内に３回調査を実施し、魚のセシウムの濃度の変化を調べるという。

iPadより｢安･軽･小｣

朝日新聞　2012.06.29　朝刊より抜粋

米グーグルが、自社ブランドのタブレット端末を売り出す。
タブレット端末市場は、米アップルの「iPad（アイパッド）」の独走が続いているが、グーグルも含め、ライバル各社はiPadより「安い」、「軽い」、「小さい」新製品で対抗する。

グーグルが自社ブランドのタブレット端末を出すのは初めて。
７月中旬から米国など４力国で売る。
日本での発売は未定。
新しい端末「Nexus 7(ネクサス７)」は、画面の大きさが７インチで、iPadよりも一回り小さく、重さは約半分。
価格は199ドル（約１万６千円）で、iPadの半額以下だ。


→　うれしいですね！　性能はやや劣るものの、
　　半額以下の価格は購入意欲をくすぐるものです。
　　早急に日本でも発売されることを祈ります。

画像はiPad（左）とNexus 7（右）
9.6インチと７インチの大きさにはびっくり！
こんなにもおおきさが違うのですね。



昨秋、新製品「キンドルファイア」を発売した米インターネット通販大手アマゾン。
価格を199ドル抑えたことなどが奏功し、一気に15％のシェアを獲得した。
今年２月には米書店大手バーンズ・アンド・ノーブル（Ｂ＆Ｎ）も、199ドルの端末を投入し、低価格競争が加速した。

米マイクロソフトも今月18日、初の自社製タブレット端末「サーフェス」を発表。
同社はＢ＆Ｎに出資しており、Ｂ＆Ｎの低価格タブレット端末を活用し、新しいサービスを打ち出すことも見込まれている。

一方、迎え撃つアップル。
世界市場の６割を握る「横綱」だが、今春発売した新型iPadは、画面サイズや重さ、価格は従来モデルとほとんど変わらなかった。
ただ、米メディアは「アップルもiPadの小型版『iPadミニ』を開発中だ」と報じている。
→　1024×768ピクセル解像度で7.85インチの大きさとネットでは噂されていますが、早く発売して欲しいです。

ＩＴＴアナリスト、コリン・ギリス氏は「タブレット端末は、高機能と低価格の２タイプに分かれた。グーグルのネクサス７は価格が同じアマゾンの牛ンドルファイアと競合し、勝ち残った方がiPadに次ぐ地位を確立するだろう」とみる。