さて皆さんも保険には入られていると思います。自動車保険や、火災保険、生命保険に医療保険、さらにはがん保険など保険会社もあらゆる手段で売り込んでいます。
私も以前はかなり保険をかけていましたが、ほとんど利用することもなく、結果的には「捨て金」でした。
家族がいたので死んだときの保険や病気になった時の保険、がんになったらどうしよう等とあれこれ考えて入っていました。
中でも医療保険は今思うと必要性はなかったと感じています。その理由は日本にはとても優秀な「高額療養費制度」があるからです。ご存知の方も多いと思いますが、毎月1日からその月末までにかかった医療費を公的に助成してくれる制度です。
年収により自己負担額が違いますが、どんなに費用がかかっても3割負担すれば良く、そこからさらに公的に助成されますので、例えば年収500万円の方なら8万円ちょっとの自己負担でOKですので入院給付金目当てに、高い保険料を払ってまで加入する必要がありません。
がん保険も2人に1人ががんになる時代と言われて、がん保険に入ったり、特約をつけたりして加入しますが、実際に年齢別で見ていくと若い人はそう多くはなく65歳以降に急増します。2人に1人ががんになると言われているのは、高年齢の方の最大値を基準にしている傾向があるようです。そもそも、高齢になればがん以外の病気にかかることも多く、がん保険は必要ないと思います。がんであろうと他の病気であろうと高額療養費制度でクリアー出来ます。平均的な年収の方であれば、多く見ても10万円程度の自己負担ですみます。
がん保険には陽子線治療や重粒子線治療などの先進医療特約などが付帯されていますが、原則、医師が治療するに該当するかどうかの判断をするので、全てのがん患者さんに適応するとは限りません。先進医療と聞くと効果がかなり期待できる最新医療といったイメージを持たれる方もいるのではと思いますが、まだ未知数のところがあり、本当に効果があれば保険適応になるはずですから、必ず治るというものではありません。それでも実際にがんにかかってしまえば藁をも掴む思いで治療される方もいらっしゃることでしょう。
（以下参考にしてください）
●先進医療費の一例
●陽子線治療とは
●陽子線治療が出来る医療機関
●重粒子線治療とは
●重粒子線治療ができる医療機関
高額療養費制度は健康保険や国民健康保険に入っているほとんどの国民が利用できます。年収にもよりますが自己負担額も概ね10万円程度あれば乗り切れます。高い保険料を万一のためにダラダラと払い続けるならば、その分を貯蓄に回しておいた方が良いのではと思います。最近は入院日数も短期化の傾向があります。入院1日目から給付金が出る保険も多いですが、高額療養費制度がありますので、高い保険料を払ってまで加入する必要があるのかは考えものです。
それでも不安であれば都道府県民共済などの割安な物に入れば十分だと思います。私は個人事業主のため会社員と違い病気やケガで入院したりしても労災も、有給制度も、休業補償もありませんので自己防衛する必要があります。そのため医療保険はただ１つ、県民共済だけ加入しています。掛け金が毎月2,000円で世代に関係なく一律です。1年に一度の決算時に割戻金が戻りますのでかなりリーズナブルです。入院給付金も年齢によって変わりますが59歳までなら8,500円支給されます。60歳を超えても6,500円支給されます。万一、先進医療を受けることになっても安心です。仮に1ヶ月程度の入院で仕事ができない状況になっても単純に20万円程度の保険金が支給されますので、何とかなるのではと思います。月2,000円なら年間24,000円、割戻金が35％くらい毎年返金されますので実質では年間20,000円弱です。民間の高い保険を入るくらいなら高額療養費制度と組合せてもかなりコストパフォーマンスは良い感じです。
●私が入っている県民共済
共済サービスは地域により様々ですが掛け金と保障の形態には大きな差はありません。家族構成によっては貯蓄が思い通りにならない方もいらっしゃると思います。高額療養費制度がありますので高い保険料を払い続けるよりは低コストの都道府県民共済で安心は買えるのではと思います。
高額療養費制度はとても優れた保険です。ほとんどの国民が利用できます。正直、どんなに医療費がかかっても年収に応じた自己負担額だけでいいわけです。
でもこんな意見もお聞きします。
「差額ベッド代がかかるでしょ？」
個室に入ればかかりますが、個室は贅沢品の一種です。病気の時には1人でゆっくり休みたいといった思いも、私自身、入院した経験もあるのでわかります。どうしてもと言うのであれば貯金を使うことでもいいと思います。
「食費や消耗品もかかるよね？」
健康でも食事はしますし、消耗品はかかります。入院しようが健康であろうがかかります。
医療保険は本来は必要はないと思います。例えば、年収370万円以下（月収26万円以下）の方であれば自己負担額が57,600円ですし、平均的な年収の方なら自己負担額が80,100円。個室の差額ベッド代や食費・消耗品を考慮しても15万円程度の貯金があれば乗り切ることが出来ます。会社員の方なら休業補償や有給を利用できます。私のような個人事業主（フリーランス含む）の方は保障が非常に薄いので自己防衛が必要になりますが、それでも都道府県民共済の割安なプランに入っておけば良いのではないでしょうか。
にほんブログ村
にほんブログ村
にほんブログ村
にほんブログ村励ましの1票をお願いします！
【このカテゴリーの最新記事】
-
-
-
-
no image
-
no image
