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家は買うものであり、投資するものではない

専門家の大半は、自分が住むための家を購入するのを「投資」とみなしてはいけないという点で一致しています。世間一般で言われていることとは違って、年月が経っても不動産価値の上昇スピードがインフレのスピードを上回ることはほとんどありません。もちろん、市場の動きを見計らって、投機目的で家を買うとか、賃貸用住宅を購入したりするということはあります。ですが、自分が住むための家を購入するのはまた別の話で、この際に大きな利益を期待すべきではありません。「家は投資の対象である」というのは誤った固定観念であり、賃貸派が持ち家派に対して向ける反論として筋が通っているのです。多くの人が、その経済力がないのに、無理をしてまで高価な家を買っています。それは、家は投資だという固定観念を持っているからです。

専門家は、住宅購入が賢い投資ではないことを認めています。でもそこで問題になるのは、家を買うこと自体を良からぬアイデアだと誤解してしまう人が多いことです。住宅が良い「投資先」ではないからと言って、必ずしも悪い「買い物」だということにはなりません。

何を買うにせよ、人にはそれぞれ購買能力というものがあります。住宅を購入するなら「価格の20％分の頭金を準備すること」というルールが良く知られています。ぴったり20％分の頭金を用意できようができまいが、家を購入し維持できる経済的なゆとりがないのなら、買うべきではありません。では、その「経済的なゆとり」の有無は、どう判断すれば良いのでしょうか。こうした場合には、よく言われる目安が役に立ちます。この記事ではここまで、各自の事情を考慮しましょうと言い続けているので、今さら一般的な目安を持ち出すなんて矛盾していると思うかもしれませんが、こうした目安も適切な指針となります。

例えば「25％ルール」。これは、住居費は手取り額の25％以内におさめるべきだという目安で、とても参考になります。ただし、毎月の収支だけを考えるのでは不十分です。万が一の場合に備えた資金も、手元に残るようにしたいですものね。要するに、持ち家はあるもののローンの支払いに追われるような「ハウスプア」にはならないようにしましょう。

持ち家か賃貸かを考える上では、もちろん、「気持ちの問題」も無視できません。マイホームは夢でもあるのですから。しかし、予算が不十分でハウスプアになる見込みが濃厚ならば、「自分の家を持つ」という目的のためだけに住宅を購入するのはまったく無意味です。持ち家に住むことで得られる満足感も、ローンが返せず銀行に家を差し押さえられるのではないかという不安で、帳消しになってしまうでしょう。でももし、やりくりが可能で、毎月のローンの支払いで経済的に追い詰められることがないのであれば、話は別です。

結論としては、借りた方が賢い場合もあれば、買った方がうまくいく場合もあるということです。買うか借りるかのいずれか一方の立場に固執するのではなく、先述したルールを良く理解し、そろばんを弾いて、合理的な道、自分に合った道を選択してくださいね。


Kristin Wong（原文／訳：遠藤康子／ガリレオ）