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具体的にどういった銘柄を仕込み、結果を出すことができたのか?『2020年春号』で紹介した銘柄を公開します!!
最初に上昇率100%超え!
つまり、株価が2倍以上になった銘柄です。
女性活躍推進企業「なでしこ銘柄」連続選定。ESG投資の注目株として紹介しました。
その後の決算発表で第2四半期業績が上振れしたことにより一気に高値更新!
倍以上の株価に成長してくれました。
学校備品関連に強いオフィス家具大手。ウィンドウズ10への更新需要に加え、
学習指導要領変更により、小学校へのPCやタブレットの納品が急増している。
新型コロナウイルス感染拡大による教育現場オンライン化の思惑もあり、
株価は倍以上に上昇!
上昇銘柄はまだまだあります。
新型コロナウイルス感染拡大による、学校一斉休業に参画している企業
、ネット決済などの増加で
物販の返品やイベント等の中止に伴う返金作業を効率化し
煩雑な業務をスピーディかつ正確に行うニーズも増加で貼り付け
売上を伸ばしているとして紹介。株価は1.84倍に!
就業障害者支援事業を手掛けるほか、健康経営支援サービスを展開。
社会貢献型企業で投資ニーズも高く、
株価は上昇。上昇率62.04%! 株価1.62倍。
液晶や有機ELパネル開発用に利用されるフォトマスク専業大手。
新型コロナウイルス感染拡大による経済減速の影響を受けにくい企業として紹介。
株価は4割上昇!
煙検知器・火災報知設備などが主力。 紹介後、綺麗な右肩上がりのチャートを描いて、
上昇率45.53%。 株価はおよそ1.5倍!
他にも、アイティフォー(4743)は上昇率29.07%。またエンビプロ・ホールディングス(5698)は上昇率29.35%などすべての推奨銘柄が上昇率2桁を達成しました!
各種報道でご周知のように、オミクロン株の出現に衝撃を受けるや否や、その脅威はすでに英国をはじめ欧州各国、オーストラリアにまで拡大しています。
オミクロン株は既存の変異株より強い感染力を持つとされ、モデルナのバンセルCEOはインタビューで、現在のワクチンの効果が従来の変異ウイルスに対するものよりも低くなるという見方を示しました。世界的な感染拡大によるコロナショック再び! と危機感を煽りたいわけではありませんが、実際マーケットは関連報道を受け荒っぽい動きを見せています。
デルタ株より重症化リスクは低いと言われていますが、楽観視するには時期尚早で、まだしばらくは予断を許さない状況にあることは意識しておくべきです。
不安材料はまだ他にも・・・
米国株はコロナ禍の経済対策として実施された、金融緩和政策によって引き起こされた過剰流動性相場を背景に歴史的にも類を見ないブル相場を演じてきました。
株価が高値圏に位置していることは、もはや周知の事実です。過熱感があり、調整する、調整すると警鐘を鳴らされながらも高値を更新し続け、100を超えると割高だとされるバフェット指数は、今や200を超えてきており、前代未聞の水準になっています。
ですが、一方では米国株調整の条件が揃ってきているという声も聞かれます。
これまで米国株上昇の一端を担っていたのは、紛れもなく米企業の好業績の賜物です。例えば、グーグルのアルファベットやマイクロソフトに代表されるように、7-9月度の業績が想定よりも上回る企業が多かったことで、上方向へのバイアスに拍車がかかり株価が上昇しました。
ですが、一方では米国株調整の条件が揃ってきているという声も聞かれます。
これまで米国株上昇の一端を担っていたのは、紛れもなく米企業の好業績の賜物です。例えば、グーグルのアルファベットやマイクロソフトに代表されるように、7-9月度の業績が想定よりも上回る企業が多かったことで、上方向へのバイアスに拍車がかかり株価が上昇しました。
さらにバイデン大統領が実施する10年で1.75兆ドル(約200兆円)という米国史上類を見ないような大規模経済対策への期待感も後押しとなりました。例えるなら、大きく加速しているスポーツカーに良質の燃料を加え、エンジンをフルスロットル状態にするようなものです。これにより上昇基調にあった株価は勢いを増幅させることになりました。
しかし、ここにきてサプライチェーン問題などにより企業業績にも陰りが見え始めています。企業業績の悪化は、もちろん株価にとってマイナスです。
また、バイデン政権肝煎りの経済対策も枠組みが決定して以降、目新しさがなくなってきました。「噂で買って事実で売る」という相場格言がありますが、公になれば材料出尽くしとなる可能性も否定できません。
世界が注目していた11月開催のFOMCで、FRBのパウエル議長はテーパリング開始の決定を発表しました。全開の蛇口を徐々に閉めていけば流れ出る水の量が減っていくのと同じように、テーパリングとはこれまで市場に大量供給していた資金を徐々に減らしていく金融引き締め策のことです。
この経済措置は、株高の源泉が徐々に縮小されることになるため、株式市場にとっては少なくとも良いニュースではありません。その証拠に、テーパリング開始決定のアナウンスをきっかけに大きな調整局面に入るという声も当時は多く聞かれました。
そうならないようパウエルFRB議長がマーケットと対話し、上手く立ち回ったことで幸いにして杞憂に終わりましたが、一時的に上手く切り抜けられたとしても、今後テーパリングが加速されれば、その影響は免れないと見るべきでしょう。
要人の発言に変化が・・・
事実、パウエル議長もイエレン財務長官もインフレは一時的としてきましたが、想外に長期化していることを受け、インフレに対するコメントにも明らかに変化が見られるようになっています。
先日、行われた上院銀行委員会での証言では、パウエル議長はインフレについて、一過性という言葉を使うことを止めるタイミングにきているといった旨の発言をしています。
最大雇用、物価の安定、長期金利の安定を金融政策の目的とするFRBにとって、インフレの常態化は許されるものではありません。2022年6月完了を予定していたテーパリングの前倒しに加え、2023年になると見られていた利上げも2022年に2回行うのではないか、といった観測も出ています。
そうなれば長期金利の大幅上昇に伴う株価下落の可能性も現実味を帯びてきます。金利が上昇すれば、より安全性の高い債券投資の魅力が増し株式市場から資金が流出することで下落圧力が強まるからです。また、金利上昇によってハイテク銘柄などいわゆるグロース株の理論値が下落し、相対的に売られやすくなります。
昨今の米国株高は、テスラ(TSLA)やエヌビディア(NVDA)、ネットフリックス(NFLX)といったグロース株が牽引してきた背景を考えると、これらの銘柄がインフレにより売られることは、米国株全体の調整に繋がる公算が高いということになります。
米国株下落が日本株に与える影響は?
日本では3月決算が多いため、11月に多くの企業が第2四半期の決算発表を行いました。
日本経済新聞社の集計によると、全産業の純利益額は20兆2,973億円。この数字はコロナ前の19年4〜9月期を2割も上回ります。自動車や電機といった製造業は海外需要が急回復、また需給逼迫や資源価格の高騰により、非鉄や商社、海運の利幅も拡大し、売上高純利益率は4〜9月期として過去最高。なんと、上場企業の純利益の合計額が前年同期の2倍となり、同期間で過去最高を更新しています。
その結果、日経平均は一時3万円を目指す勢いを見せていましたが、このところのオミクロン株の報道、中国市場の不透明感、そして米国のインフレ懸念により、みるみる値を下げる展開となりました。
月足で見れば、ここ一年半ほどの日経平均とNYダウの相関係数は0.8〜0.9と高い数値を示しています。つまり米国株が調整入りすれば、連動性の高い日本株にも下落圧力がかかることになります。しかも、米国株は相当上昇している訳ですから、「山高ければ谷深し」で大きな調整となることも考えられます。
さて、いかがでしょう。これらが予断を許さない状況にあると書いた理由です。
株価調整に対してネガティブなイメージを抱いてしまったかもしれませんが、過剰に悲観的になる必要はありません。なぜなら、マーケットがネガティブに支配されているときこそ、大きなチャンスがあるからです。
実は、今こそチャンスなのです!
実は、冒頭でコロナショック時のパフォーマンスを紹介したのはそのためです。パニック的な下落が発生しマーケットが総悲観という状況であっても、しっかりと足元をかため期待銘柄を仕込めば大きな結果を得ることが可能です。その根拠は、もし米国株調整に端を発する下落が発生しても「歴史は繰り返す!」となる可能性が極めて高いと考えるからです。
大きなパフォーマンスを狙いたいのであれば、大きく調整するほどそのチャンスは大きなものになる可能性が高まります。米著名投資家ジョン・テンプルトン氏は「強気相場は悲観の中に生まれ、懐疑の中に育ち、楽観の中で成熟し、幸福感の中で消えていく」と唱えています。伝説的バーゲンハンターと呼ばれた彼の言葉を借りれば、今まさに絶好のタイミングが訪れようとしているということです。
相場が悪くなり株価が下落したからといって、すべてが買いではありません。“業績が悪くて割安圏に位置している” 銘柄を手にしては散々たる結果となることは目に見えています。株式投資家が求めるべきは、“好業績にもかかわらず、割安圏に位置している” 銘柄です。それを見つけられたからこそ、コロナショック時にリリースされた「2020年春号」は大きなパフォーマンスを上げることができたのです。
先ほど、第2四半期の決算発表では多くの企業の業績が良好だったと記載しましたが、業績見通しについては、新型コロナの変異株の脅威、原油高や半導体不足といった企業を取り巻く環境の不透明感が強いために慎重になっている企業も多いようです。実際、業績を上方修正したとしても下期は控え目に出す企業が目立ちました。
控えめに見積もっておき、後々上方修正した方が良いと考える、日本企業の体質的なところもあるのですが、控えめに見積もられると投資家としてはやはり積極的に買いにくい状況になり、せっかくの好業績が株価に反映されなかった銘柄が散見されました。
このような状況をふまえると、実は有効となる戦略は意外に簡単です。好業績にもかかわらず業績見通しを控えめにしているため株価が上昇しきれていない銘柄を、他の投資家に気付かれる前に仕込み、虎視眈々と上昇を待てばいいだけ。
第2四半期が過ぎ、現在は第3四半期の後半に突入していますが、ここまでくれば、業績見通しを控えめに出してしていた企業も、この先は上方修正などを通じて、評価されるべき企業価値が世に出るようになります。そうなれば、買い控えていた投資家たちの目に留まり株価上昇という流れに繋がりやすくなります。今回の戦略テーマを表現するなら「隠れ好業績の割安銘柄を狙い撃つ!」というところでしょう。
ここまで読み進んで少しでも可能性を感じたものの、どのようにして銘柄を探せばいいかわからない、銘柄選択に自信が持てないというのであれば、藤ノ井俊樹の『旬の厳選10銘柄[2022年新春号]』をおすすめします。
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株式投資の重要なファクターといえば銘柄選定です。せっかくの大きな収益機会をふいにするぐらいならば、多少のコストと引き換えに間違いない銘柄を仕込みたい! このように考えることは、投資家としては合理的かつ有効な判断と言えるでしょう。
ここで『旬の厳選10銘柄』及び情報提供者である藤ノ井俊樹氏を知らない方のために簡単にご紹介しておきます。
株歴40年超の熟練投資家、藤ノ井俊樹氏が、持ち前の鑑定眼をもって、四半期に一度(新春・春・夏・秋)厳選する買い推奨10銘柄。下値硬直性の働きが期待できるうえ、好材料含みの銘柄情報だと、絶対成果主義のリピーターから支持を得ているFPO屈指の人気商品です。
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