D級ニュースまとめ

卵はタンパク質などの栄養が豊富だが、最近の新たな研究により、適度な卵の摂取は「心臓病や脳卒中のリスクを減少させる」ことが判明したという。
これは、北京大学の研究結果であるが、「卵の消費量が少ない人は卵を定期的に食べている人に比べて、血液中にある心臓病に有益な代謝物は少なく、有害な代謝物は多い」との事。
さらにこの結果について、論文の共著者である北京大学のCanqing Yu氏は「今回の研究結果は、適度な量の卵を食べることが心臓病を予防することにつながることの裏付けとなるかもしれません。卵の消費量と、心血管疾患のリスクの関係の中でコレステロールが果たす因果関係を検証するためには、もっと研究が必要です。中国では、卵を1日1個食べることが推奨されていますが、実際の平均摂取量はそれより少ないことが分かっています。私たちの研究は、心血管疾患のリスクを下げるために、国民に適度な卵の消費を奨励する戦略がもっとたくさん必要だということを強調しています」と述べている。

「アイドルのＤＶＤを出品、他の人は削除されずになぜ自分だけが削除されるのか。」といった疑問をメールでラクマに送ったみたら、返信がきました。
ラクマからの回答は、やはりこのアイドルDVDは違反行為とのことで、「違反認定」とされてしまった。
「しかしながら、同様の商品が出品されているとのご指摘に関しまして対応の遅れにより不愉快な思いをおかけしましたことをお詫び申し上げます。」とつづられていた。
さらに「現在制限されております機能は７月２日に自動解除されます」との事だった。
約１ヶ月間出品機能が使えない。
まだ1回目なのに、１ヶ月間の出品停止！！
これは、ヤフオクやメルカリ以上に厳しい制裁だ。
私はメルカリでマスクを出品したら、医療品扱いで違反制裁を受けたが何時間程度だった。
ラクマは注意が必要だ。
ちなみにメルカリは、6月10日からメルカリとメルカリShopsにおいて、電子チケットなどの出品を禁止している。
電子チケットなどの一部取引において、「ダウンロードできない」「利用できなかった」等のトラブルが多発しているのが要因だ。
出品禁止されるのは、電子チケットや電子クーポン、QRコードなどの電子データとなっている。

・電子チケット
・電子クーポン・QRコード
・カフェやコンビニ等のギフトコード
・SIM等の通信サービスやその他各種商品・サービス・機能を利用するためのコード類
・プロダクトコード
・ダウンロードコード
・電子コード

これがグレーゾーンでくせ者だ。
・その他、事務局が不適切と判断したもの

「ラクマ」で不要になったグラビアアイドルのDVDを出品したら削除されてしまった。
アダルトと勘違いされないように、念のため他の人が出品しているのかを確認していたが、それにもかかわらず「ラクマの掲載基準にそぐわないと判断し・・・・」との事で削除されている。
おいおい、まったく同じDVDを他の人間の出品してるじゃないか！！
これは、いったいどういう事なのか。
「地上波のテレビで活動している２０才以上のグラビアアイドルDVDで、しかも、まったく同じ物を出品している人間もいる。なんで私だけが、削除になったのか説明してほしい。」
とラクマにメール連絡、現在返答待ちだ。

政府が６月上旬にまとめる経済財政運営の指針「骨太の方針」に、全国民に毎年の歯科健診を義務付ける「国民皆歯科健診」の導入に向け、検討を始める方針を明記することが昨日２９日に分かった。
歯の健康を維持して他の病気の誘発も抑え、医療費全体を抑制する狙いがあり、政府・自民党では令和７年頃の導入を目指すという。
「歯の健康を維持して他の病気の誘発」との事だが、歯周病などを放置すれば糖尿病の合併症など大きな病気につながる可能性も指摘されている。
歯を多く残すには、歯周病などの早期発見と治療が重要だ。
ちなみに私は月一回は、歯科医に通い、歯の定期健診を行っている。
その歯科医は何名か歯科衛生士さんがいるのだが、若い女性の歯科衛生士さんが上手に定期健診を行ってくれるので、指名して余談も話ながらいつも定期健診をしている。
当然、私専門の歯科衛生士さんは、その歯科医では、私一人で、月一回通っているのも私一人だ。
歯科の先生は「かなり熱心ですね。」と言っていたが、私は月一回で歯科医に通うのは１０年以上前くらいからなので、私としては特別なことをしているわけでもなんでもない。
私担当でご指名の若い女性の歯科衛生士さんがいるというのは、かなり特殊かもしれないが・・・・。

自宅にある、エアコンが故障していたので、今日、新しいエアコンを購入した。
ちまたでは、本格的な夏がやってくる前に、エアコンの「試運転」をしておくよう、メーカーや団体が呼びかけているという。
気象庁が5月に発表した3ヶ月予報によると、6月から8月までの夏の期間の気温は、平年より高くなる所が多く、厳しい暑さが予想されるようだ。
熱中症は7月に急増し、半数以上が高齢者、約4割が住居で発生していて、2021年の東京23区のデータでは、屋内で死亡した人のうちの約9割はエアコンを使用していなかったという。
購入した電気店は、「世界情勢の影響で、納品が遅れることがあるかもしれません」との事だった。
それよりも気になったのが、「リサイクル税」とか言ってなんでもかんでも税金をむしり取る政府のやり方だ。
購入したら「消費税」という罰金、処分したら「リサイクル税」という罰金。

東京都によると、新型コロナのオミクロン株の派生型である「BA.5」系統と「BA.2.12.1」系統が都内で初めて確認されたことを発表した。
都内で報告があった感染者2人のゲノム解析を行ったところ、2つの系統であることが分かったというのだ。

いずれの感染者も、最近、海外に渡航したことはなく、市中感染の可能性がある。
「BA.5」への感染が判明したのは70代男性で今月上旬に、「BA.2.12.1」への感染が判明したのは50代男性で先月下旬に、それぞれ発症、2人とも軽症だと報じられている。
オミクロン株「BA.5」は、先月29日に成田空港に到着した、スペインとザンビアに滞在歴がある60代の男性から検出されていることを発表している。
東京都によると、「BA.2.12.1」は、現在、国内で主流となっている「BA.2」から変異したもので、アメリカでは、「BA.2」よりも「BA.2.12.1」の方が増えているようだ。
これまでに、日本の空港検疫で、「BA.5」が3件、「BA.2.12.1」が71件確認されているという。
「BA.5」「BA.2.12.1」ともに、「BA.2」よりも感染力が強い可能性があるらしいが、重症化のリスクについては分かっていない。
新型コロナに関しては、感染者も少なくなっているので、気が緩んでいる。
また、爆発的に新型コロナの感染者が増えてしまっても、なんら不思議ではない。
そうならないことを祈るばかりだ。

フリーで音楽が聴き放題の音楽ストリーミングサービスSpotifyは、有料プランを毎月購入しないとSpotifyの曲をダウンロードできない。
さらにオフラインでの再生できない。
たとえ有料だったとしても納得できないのは、Spotifyから音楽をダウンロードしても、DRM保護でSpotify以外のアプリで再生できないという点だ。
「無料で自分の好きなSpotify音楽をMP3に変換して、CDに保存したい！」という思いを持っている人は多いと思う。
そこで、Spotifyの曲をMP3でダウンロードできるフリーソフトを使って、どんな感じなのか試してみた。

「TuneFab Spotify音楽変換ソフト」

「TuneFab Spotify音楽変換ソフト」はSpotifyの曲、プレイリストやアルバムを丸ごとダウンロードできるソフトで、Spotifyから曲を音質の無劣化でMP3、M4A、WAVに変換可能だ。
制限なしで変換後のSpotify音楽をiPod、PSP、ウォークマンとMP3プレーヤーなど任意の再生デバイスに転送、無料利用が可能なので、Spotifyから音楽をMP3でダウンロードしてPCに保存したい。
有料版は永久ライセンスの価格3980円（税抜き）となっている。
早速、無料体験版で使ってみた。
無料体験版は有効期限があるのかと思ったら、Spotifyの曲を３分間のみダウンロードできるようだ。
やってみたら、やっぱり３分間で切られてしまった。
まるまるダウンロードは有料版とのことだった。
つまり、３分間以内の曲なら無事にダウンロードが出来る。
次は、「TunePat Spotify Converter」
「TunePat Spotify Converter」はSpotify音声録音ソフトとして、ほぼすべての曲やプレイリストを録音によってPCにダウンロード可能。
Spotify プレイリストまたはプレイリスト、アルバムを再生するだけで、曲を単一のファイルとして記録して、MP3、AAC、WAVに変換してダウンロード保存できるようだ。
早速、試してみた。
こちらも同じく無料体験版は３分間のダウンロードのみ。
３分間以上は切られてしまう。
使ってみたら・・・・何回試してもダウンロードすらできない。
無料体験版で、すでに使い物にならないフリーソフトだった。

Spotifyの曲をダウンロードしてCDにコピーできるおすすめのフリーソフトを使ってみた感想は、「TuneFab Spotify音楽変換ソフト」の方が普通に使えるが、無料体験版は３分間のみダウンロード可能という結果になった。
参考にしてほしい。

森林資源の保全のため２０２４年度から徴収が始まる「森林環境税」を巡り、与党内で見直しの動きが本格化しているらしい。
先行する制度で地方自治体に配分された資金５００億円の約５割が使われていないようで、自民党は、有効に活用されなければ納税者に理解を得るのは難しいとして、近く見直しに向けた提言を取りまとめ、政府に提出する方針だという。
森林環境税は、年間１０００円を個人住民税に上乗せして徴収され、個人住民税を納めている約６０００万人が納税の対象で、税収は年間約６００億円を見込む。
森林の面積や林業就業者数、人口の三つの基準に応じて自治体に資金が配分され、森林は水害や土砂災害を防ぐ役割がある上、「脱炭素」の観点からも重要性が高まっており、中山間地の自治体などの要望を受けて創設されたらしい。
２４年度からの徴収を前に、１９年度から別の財源を使って自治体に配分する先行制度が始まっているようだが、１９〜２０年度に市町村に配られた５００億円の使途を総務省と林野庁が調べたところ、２２８億円は間伐や木材利用促進に使われたが、半分以上の２７２億円が使われずに基金として積み立てられていた。
他、１円も使わずに全額を基金に積んだ自治体も全体の２０％に上るというから、ずさんなに国民から税金を取り立てていたということになる。
自民党の農林関係議員を中心に「今のままでは理解が得られない」として、見直しに向けた議論が行われているようだ。
ある自民党議員は「森林を多く抱える山間地に重点的に回すなど配分基準を見直したり、前向きな使途を提案したりしていく必要がある」報じられている。
国民からすれば、「なんだよ森林環境税って！！」という話だ。
森林があるから、税金を取る。
そのうち、空気環境税でも導入しそうだ。

東南アジアのミャンマーが、5月15日より外国人観光客へのeビザ発給を再開すると発表した。
eビザとは、事前にネット上で申請する観光ビザで、観光目的でのミャンマー入国が認められることになる。
しかしながら、ミャンマーは以前より情勢はよくなっているように見えるものの内戦状態は続いている。
ヤンゴンにおいてもATMが停止していたり、両替所が営業していないなど、いまだ混乱状態にあるようだ。
在ミャンマー日本大使館の知らせによれば、5月1日から新しい入国ルールが適用されていて、ワクチン接種証明書があれば、到着後の指定ホテルでの隔離とPCR検査は不要。
空港到着後に空港内で迅速抗原検査を実施し、陰性であれば空港を出ることができる。
つまり、隔離は不要だが、到着時検査は必要らしい。
5月15日以降の観光目的でのミャンマー入国でも同様の措置が取られるかは不明のようだ。
今のところ、日本外務省の海外安全情報では、ミャンマー全土で危険情報レベル２以上となっていて、一部エリアはレベル３。
レベル２は「不要不急の渡航中止」であり、レベル３は「渡航中止勧告」だ。
現実的には、観光開国には程遠いと言える。

時価総額ランキングトップ10圏内でもあった仮想通貨「Terra(LUNA)」の価格が99％以上下落し、投資家たちに大きなダメージを与えている。
LUNAはアメリカドルと1対1で連動するように設計された仮想通貨「TerraUSD(UST)」を支える仮想通貨でだったようで、USTの開発元であるTerraform Labsが独自の仮想通貨であるLUNAを発行して1ドル相当のLUNAを1USTと交換できる仕組みを構築しており、常に1UST=1ドルに近づけるようにLUNAとUSTの発行枚数が調整されていたようだ。
USTの価格が1ドル未満になると、投資家の間にはUSTを買ってLUNA(1ドル)と交換しようとする動きが見らていたが、LUNAそのものの価格が安定しない状況が続いたため、手に入れたLUNAを即時売却する動きが重なってしまい、LUNAの価格は下がり続ける一方になってしまったという。
こうしてLUNAおよびUSTの価格は急落し、2022年4月に最高116ドル(約1万5000円)に達していたLUNAは、2022年5月の第2週に価格を99.99％下落させ、記事作成時点では0.006ドル(0.77円)、USTの価格も0.14ドル(約18円)にまで下落、紙くず同然となってしまった。
もちろんビットコインやイーサリアムなどが軒並み暴落中。
そんな中、大手仮想通貨取引所のCoinbaseで一時資金の取り出しができなくなったと報じられた。
Coinbaseは業績の悪化に伴い株価が大きく下落しており、万が一Coinbaseが経営破綻するようなことがあれば、顧客が同社に預けている資産が引き出すことができなくなると警告されている。
懸念の高まりを受けて、Coinbaseのブライアン・アームストロングCEOは「破産のリスクはない」との声明を発表したが・・・・。
Coinbaseへの懸念は、同社の決算報告で業績悪化が明らかになった上に、Coinbaseが「万が一破産した場合は顧客から預かっている資産が差し押さえられる可能性がある」との見方を示したことで拍車がかかっている。
銀行に預けている顧客の資金は法律で保護されているため、もし銀行が破産してもアメリカの場合は最大25万ドル(約3200万円)、日本の場合は1000万円まで保護される。
しかし、仮想通貨取引所にはそのような法規制がまだ行われていないため、Coinbaseはいざという時はユーザーの口座の仮想通貨に手をつけることが可能だとささやかれているのだ。
懸念の高まりを受けて、CoinbaseのアームストロングCEOは「破産のリスクはありません」とツイートした。しかし、アメリカ証券取引委員会(SEC)は「裁判所が破産手続きにおいて顧客の資産を会社の資産の一部とみなす可能性が、低いながらもあり得るということです」と述べている。