D級ニュースまとめ

今日「敬老の日」に合わせて、総務省が推計した結果によると、高齢者の女性は2053万人（女性人口の32・0%）、男性は1574万人（男性人口の26・0%）
年齢別では75歳以上が1937万人で総人口の15・5%を占める。
65歳以上の高齢者の人口は前年より6万人増えて3627万人、総人口に占める割合（高齢化率）は29・1%となり、それぞれ過去最高を更新した。
高齢人口に占める就業者の割合は25・1%、65〜69歳に限ると、割合は50・3%となり、初めて5割を超え、政府は、人口減による人手不足対策として、高齢者の就労を後押ししている。
日本の高齢化率は世界200カ国・地域（人口10万人以上）のうち最高で、2位イタリア（24・1%）、3位フィンランド（23・3%）を大きく上回る。
国立社会保障・人口問題研究所の推計では、第2次ベビーブーム世代が65歳以上になる2040年には、総人口の35・3%が高齢者になると見込まれている。
労働力調査によると、昨年の高齢者の就業者数は過去最多の909万人。18年連続の増加となった。

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27万人以上の参加者から得たデータにより、時間を見つけて運動する習慣で心血管疾患やがんを含む幅広い死亡リスクが減少することが研究の結果によって分かってきた。
また、この研究では少量の運動でも一定の効果があることや、特に死亡リスクを下げる運動の種類も判明しているという。
アメリカ国立がん研究所のエレノア・L・ワッツ氏らの研究チームは、アメリカ退職者協会と共同で実施したアンケートの結果を分析する研究を行い、調査では59〜82歳の成人27万2550人を平均12年間追跡し、高齢者の心血管疾患やがんでの死亡率やさまざまな運動習慣についてのデータを収集した。
ランニング・ウォーキング・サイクリング・水泳・ラケットを使うスポーツ・ゴルフ・その他の有酸素運動の7つのカテゴリごとに代謝当量を算出して死亡リスクを比較した結果、全てのカテゴリで全般的な死亡リスクが13％減少することが確認されたという。
代謝当量とは運動強度の指標で、週7.5〜15時間を早歩きのような中強度の有酸素運動に換算すると週2.5〜5時間、ランニングやサイクリングなど高強度の有酸素運動なら週1.25〜2.5時間に相当するとのこと。
特に有効だったのがテニスのようなラケットを使うスポーツで、全般的な死亡リスクは16％、心疾患による死亡リスクは27％減少していたという。
また、ランニングも全般的な死亡リスクを15％減少させるほか、がんの低減効果は19％と7つのカテゴリでトップだった。
研究チームは、「ラケットを使うスポーツは手と目の連動を必要とし、非常に高い強度の運動を断続的に行うため、運動の中でも特に身体機能を向上させる効果があるのではないか」と推測している。
今回の研究ではまた、保健当局が推奨する運動量に達していなかった人も、運動をしない人に比べて死亡リスクが5％低かったことも確かめられた。
つまり、たとえ運動量が多くなくても運動をすると死亡リスクを低減させる効果が得られることになると説明している。

食品など価格競争が厳しい分野では企業はおいそれと値上げをすることができない。
そんな企業が消費者からインフレの影響を隠すために使う手段を解説する。

「ステルス値上げ」
価格が据え置きのまま中身が減っていく現象のことです。
コストが減り次第すぐに元通りにすることができるので、コスト圧迫に悩む一般的な戦略として重宝されている。
メーカーは中身を減らす際はひっそりと実施するが、元に戻す時には増量中の新商品として大々的にアピールする。

「セルフサービス化」
人件費のコスト削減

競争の激化やコストの増加に直面した企業が行う対応だ。

「自然と触れ合ったり自然の多い場所に住んだりすることがメンタルヘルスを改善する」という研究結果は数多く報告されているが、自然が脳神経にもたらす影響はまだ十分に理解されているわけではない。
そんな中、新たな研究では、「自然の中を1時間散歩する」だけで脳の扁桃体に影響が及ぶことが実験によって確かめられたという。
Sudimac氏らの研究チームは、自然の中で過ごすことが人々のストレス反応を直接的に減らすかどうかや、扁桃体にどう影響するのかを確かめるための実験を考案、まず研究チームは、募集した63人の健康な被験者に対してアンケートを実施し、ストレスを誘発するタスクを行わせてfMRIスキャンで脳活動を測定した。
その後、被験者を男女比が均等になるよう疑似的にランダム化した2つのグループに分け、一方のグループを「ベルリン近郊の森林地帯・グリューネヴァルト」で、もう一方のグループを「交通量が多くショッピングモールなどがあるベルリンの都市部」で1時間散歩させ検証をした。
実験データを分析した結果、グリューネヴァルトの森を散歩したグループはストレスに対する扁桃体の活動が低下したが、都市部を散歩したグループは扁桃体の活動に変化がみられなかった。
今回の研究結果は、自然と触れ合うことが扁桃体の活動を低下させる可能性があると示している。
また、どちらのグループも散歩自体は同じ時間行ったことから、「歩くこと」そのものが変化をもたらすのではなく、歩いた場所が自然の中であることが変化を生み出したことを示唆した。
私も森を歩いていると落ち着くがきっとカラダは感じているのだろう。

ついに円安1ドル144円台に突入した。
物価高に追い打ちをかけるエネルギー価格の上昇、いよいよ危険水域に入り込んだ日本経済。
この円安はどこまで行くのだろうか。
アメリカの日銀総裁に当たるパウエルFRB議長は、インフレの抑制をやり遂げるまで金利を上げると強硬姿勢を見せている。
実際、今アメリカ金利は2％台半ばだが、今年中には3％台後半まで引き上げるとの憶測も飛ぶ。
一方で、日本の日銀総裁は相変わらずゼロ金利を貫くと明言、黒田総裁曰く「金融緩和を行う以外に選択肢はない」市場関係者の間では“意固地”とまで言われているが、打つ手がないのだ。
アメリカは金利を上げる、つまりドルを回収する。
出回るお金を少なくする。
日本は金利をゼロにしてお金を大量にばらまくという政策。当然出回る量が多い日本円の価値は下がり、ドルの価値が上がるというのは事実、この状態が進めば、マーケットの反応次第ではもの凄く円安が進む可能性は大きい。
私は数日前、数十万単位の円をドルの口座に移した。
なので、いくら円安ドル高になっても望むところだ。
私は１ドル１５０円くらいを希望しているのだが、もしかしたらそれ以上になるかもしれない。
不安材料は円安なので、東南アジアへ行きにくいことだ。

夜、猫と出会うと、まるで見えているかのように闇の中に逃げていくことがある。
専門家によると、さすがに猫も真っ暗闇だと見えていないものの、わずかに光がある環境であれば、人間の6〜8倍は物体を認識できているという。
光がまったくない暗闇においては、猫は人間と同じくものを見ることはできないが、猫の目は光を感じる桿体細胞が多いため、わずかな光で物体を認識する能力に優れており、暗視能力は人間と比べて6〜8倍に上るとのことだ。
猫が高い暗視能力を持つようになったのは、肉食動物なので狩りをしなければならないという理由からだといわれている。
獲物の多くが夜行性だったり活動場所が薄暗い場所だったりするので、暗視能力が必要になったというわけだ。
しかし、あくまで猫は夜行性ではなく、夕暮れから明け方にかけての狩りを好む「薄明薄暮性」であり、低照度環境でも活発に動けるのは優れた聴覚と嗅覚の助けがあると、フロリダ大学獣医学部の専門家キャリン・プラマー氏は説明している。
なお、エルサレムヘブライ大学コレト獣医学部のロン・オブリー氏は、猫は暗視能力と引き換えに昼間の視力という代償を支払っていて、オブリー氏によると、猫の日中の視力は人間の7分の1ほどしかないとのこと。
また、色の受容体である錐体細胞が人間は3種類あるが、猫は2種類しかなく、青と黄色は敏感に認識する一方で、赤と緑は灰色に見えているようだ。
ピントを合わせるために眼球を変形させる筋肉もないので、ベストの焦点距離は6m以内であり、遠方を見るのは得意ではないとのこと。
目の前のものを見るのも得意ではないそうだが、この場合はヒゲでフォローしているらしい。
ただし、視野は広く、人間は両目で180度、プラス片目で20度ずつカバーしているが、猫は両目で200度、プラス片目で30度ずつをカバーしているようだ。
また、動きに対する反応も敏感なので、素早く動く獲物を捕らえることができるとのことだ。

気象庁は今月１日、今年の梅雨入り、梅雨明け時期を確定し発表した。
速報段階では、九州北部、四国、中国、近畿、関東甲信、北陸、東北南部の７地方が６月下旬に梅雨明けし、統計が残る１９５１年以降で最も早いとされていたが、大半の地方で１か月近く遅い７月下旬に見直された。
７地方のうち北陸と東北南部の２地方は、８月以降も曇りや雨が続き、梅雨明けを特定できなかった発表、平年並みの７月２６日に梅雨明けを発表した東北北部も、特定できなかったとしている。
気象庁は６月下旬から全国的に猛暑日が続き、その後も晴天が予想されたことから、６月２７〜２９日、九州南部から東北南部の９地方が梅雨明けしたとみられると発表していたが、７月中旬から下旬に、寒気や前線の影響で全国的に曇りや雨となったことで、梅雨明けは７月下旬の誤りだったと訂正した。
2022年07月16日に私は「まだ梅雨はあけてはいない。関東、東海は今夜にかけて強雨　道路冠水など警戒が必要。」といった記事を書いた。
まさに的中大当たりだ。
これはたんなる偶然ではない、因果応報の関係なのだ。
これは、人生にもあてはめることが出来る。
私はすでに週休５日制のセミリタイアで、生活している。
つまり週２日で、週５日分の収入を稼いでいるためほとんどが自由な時間なのだ。
「こうすれば、こういった結果になる」という因果の流れがわかるようになれば、誰でも私のような生活は実現可能というわけだ。
では、具体的にどうすればいいのか。
ここから先は、もちろん有料級だ。

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1日のニューヨーク外国為替市場では円を売ってドルを買う動きが進み、日本時間の1日の午後11時24分頃に円相場は一時、1ドル＝140円台をつけた。
1ドル＝140円台は1998年8月以来24年ぶりの円安水準で、アメリカで発表された製造業の景況感を示す指数が予想を上回る数値だったことなどから、アメリカの利上げペースが加速するとの見方が強まったようだ。
急速な円安がすすんだ背景には日米の中央銀行総裁のかたくなな姿勢がある。
アメリカの中央銀行にあたるFRBのパウエル議長は先日アメリカで行われた経済シンポジウム＝ジャクソンホール会議でインフレを抑え込むため、金融引き締めについて「やり遂げる」と強い姿勢を示したが、日本銀行の黒田総裁は同じ会合で、賃金と物価が持続的に上昇するまで、「金融緩和以外に選択肢はない」と金融緩和で金利を抑える姿勢と真逆となっている。
アメリカで金利が上がり、日本は金利が低いままであれば、ドルで資金を運用した方がより多くの利益が出るとして、円を売ってドルを買う動きがますます強まるだろう。
円が紙くずになる、こういったことも想定しておかなければならない。

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がんは虚血性心疾患に次いで世界第2位の死因であり、がんを発症しやすいリスクを増やす「危険因子」の存在が指摘されている。
そんな中、ワシントン大学医学部の研究チームが、世界全体におけるがんの死亡例の半分が危険因子に起因するものであるという調査結果を発表した。
今回発表された研究は、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団による資金提供を受けたもので、2010年から2019年までの204カ国におけるがんによる死亡例に焦点を合わせ、23種類のがんと、34種類の「がん発症リスクを高める危険因子」を調査したという。
その結果、がんで亡くなった全男性の50.6％に当たる288万人が「がん死亡のリスク要因となる危険因子」が原因とされた。
また、女性の場合は36.3％に当たる158万人が危険因子への影響が指摘され、世界的に見た危険因子のトップは男女とも「喫煙」で、次いで「アルコール」、「高BMI」肥満だった。
また、危険因子に起因するがんの死亡例で最も多かったのが「気管・気管支・肺がん」で、全体の36.9％を占め、女性だと2位が「子宮頸がん(17.9％)」、3位が「結腸・直腸がん(15.8％)」、4位が「乳がん(11％)」だった。
男性の場合は2位が結腸・直腸がん(13.3％)、3位が「食道がん(9.7％)」、4位が「胃がん(6.6％)」という結果に。
危険因子によるがん死亡率が高い地域は、1位が中央ヨーロッパ(人口10万人当たり82人)、次いで東アジア(人口10万人当たり69.8人)、北アメリカ(人口10万人当たり66人)、南アメリカ(人口10万人当たり64.2人)、西ヨーロッパ(人口10万人当たり63.8人)となった。

アメリカザリガニは日本で生態系などに被害を及ぼす外来生物として規制する対象だが、中国ではそのアメリカザリガニを食べる。
中国のインターネット上で「日本人はおいしいものを知らない」などと報じられているが、私も子供の頃アメリカザリガニを食べたことがある。
私の父親はまるで「またぎ」のような人間だった為、カエルやとり、アメリカザリガニなどをとって食べていた。
アメリカザリガニの味は「エビ」そのものだ。
「アメリカザリガニ」と言わなければ気がつかないほどだ。
カエルの足は「とり肉」のようで、こちらも「カエル」と言わなければ気がつかないだろう。
環境省などによると、アメリカザリガニは1927年に食用ウシガエルの餌として米国から日本に輸入されたようで、当初は20匹ほどだったが、旺盛な繁殖力で瞬く間に日本全土に拡散したという。
潜江市のザリガニ博物館によると、30年代に日本から中国・江蘇省に持ち込まれ、それが長江中下流域など中国各地に広がったという。
当初、食べる人はあまりいなかったらしいが、90年代以降、調理法や養殖技術の向上で徐々に人気の食材となり、今では中国全土で食卓に上るようになった。
大皿のザリガニを大勢で囲んで食べる光景は夏の夜の風物詩となっているという。