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さがら
経済学などを学び、国内で起こる様々な情報や事件、事象などをとりあげている。 また、海外ではアジアを中心にしたテーマを発信しているオリエンタルブロガー
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2022年11月20日

新型コロナとインフルエンザの“同時感染”で死亡リスクが2倍になる。

新型コロナとインフルエンザの“同時感染”した場合、TBSのニュース番組ではこう説明している。
厚労省ホームページによると、10月31日から11月6日のインフルエンザの定点報告数は、全国的に見ても270例(前週比1.8倍)、大阪は107例(前週比4.5倍)、東京は31例(前週比3.4倍)、京都は28例(前週比1.4倍)、兵庫は21例(前週比2.1倍)と、前の週に比べると増えているという。
2022年はインフルエンザの感染者の数が増えるのではないかと予測され警戒しているようだ。
医学雑誌「ランセット」という海外で論文が発表によると、イギリスの研究グループが新型コロナウイルスとインフルエンザに同時感染した227人を調査結果、新型コロナウイルスのみと比べると、人工呼吸器の装着リスクが4.14倍、死亡リスクが2.35倍増えたと発表されている。
細胞内で新型コロナウイルスとインフルエンザがセットで増えていくのではなくて、それぞれが別々で増えていくことからダメージが倍増するという考え方のようだ。
防衛医科大学校病院の藤倉医師は「新型コロナウイルス、インフルエンザのどちらかに感染すると炎症により気道に傷が付くので、そこにウイルスがひっつきやすく同時感染しやすくなる」と話している。

2022年11月16日

カブトムシ、クワガタ専門のブログを始めました。

カブトムシ、クワガタ専門のブログを始めました。
いくつか記事を載せています。
興味をもたれた方は遊びに来てください。

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https://fanblogs.jp/kabutokuwagata/

2022年11月15日

私は「2020年02月11日に日本経済のリスクを指摘、IMFが消費税15%への上げ提言。それはかならずやってくる。」という記事を書いている。

私は「2020年02月11日に日本経済のリスクを指摘、IMFが消費税15%への上げ提言。それはかならずやってくる。」という記事を書いている。
内容はこうだ。
「消費税10%にして間もないが、ワシントン時事、国際通貨基金(IMF)は10日公表した日本経済に関する年次審査報告書に、新型コロナウイルスによる肺炎感染の拡大は「新たな景気へのリスク」の警戒感、さらには高齢化による社会保障費増大で財政悪化が深刻になると懸念。
消費税率を2030年までに段階的に15%へ引き上げるよう提言を発表している。
報道によると、審査担当のポール・カシン氏は、新型肺炎の感染拡大で中国との間で貿易や投資が冷え込む可能性を指摘し、「訪日客数の落ち込みで観光や小売りが打撃を受ける恐れがある」とし、日本経済への影響を注視すると説明した。
この報告書は、財政赤字が膨れ上がる中で「債務持続性のリスクを減らすため、緩やかな消費税増税」を求めている。
消費税率を30年までに15%に引き上げれば、財政赤字が国内総生産(GDP)の2.5%分減ると試算、社会保障費削減などと組み合わせることで、赤字は最大6%減らせるシナリオを示しているようだ。
日本政府は、消費税ではない異なる名目の税金をすでに検討に入っている。
今でこそ、日本は税金まみれだがさらに摂取される。
では、どうすればいいのか。
それは「D級ニュースまとめ」を読んで状況を把握すればいいのではないだろうか。
なぜなら、ルールを作る人間は同時に抜け道も作るからだ。」
抜け道を知るにはどうすればいいのかだが、険しい道をくまなく歩いて探す場合ヒントは必ずある。
それは、記事を読んだり見たり聞いたりして感覚を研ぎ澄ませばいい。
また、最短で行くならマネーを使って道案内をしてくれる人間を雇う方法もある。
消費税や税金は何も知らないという「無知という罰金」なのだ。

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では、具体的にどうすればいいのか。
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2022年11月11日

今年もJALからカレンダーが届いた。

今年もJALからカレンダーが届いた。
卓上カレンダーだ。
今年も残り少ない、気が付けば海外にはもう2年近くいっていない。
私の海外というのは、もちろん東南アジアのことなのだが、コロナが以前よりも収まったとはいえ、ひどい円安で躊躇してしまう。
しかしながら、日本時間の昨日の夜アメリカで発表された10月の消費者物価の上昇率が市場予想を下回ったことをうけ急速に円高にふれている。
アメリカの大幅な利上げへの警戒が和らぎ長期金利が低下したことでドルが売られ円が買われる動きが急速に強まった。
外国為替市場で円相場がおよそ2か月半ぶりに一時1ドル=138円台まで上昇したようだ。
東南アジアへ行くには私としては円高が望ましい。
現地の外人向け店舗も少しずつ開店しているようだ。


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2022年11月09日

コロナ第8波 全国で8万1401人 東京で8665人の感染確認 新変異の「ケルベロス」「グリフォン」日本で流行の可能性は

新型コロナウイルスについて、厚生労働省は昨日新たに全国で8万1401人の感染が報告されたと発表した。
厚生労働省によると、新たに報告された全国の感染者は、先週の火曜日と比べ1万6000人以上増えて8万1401人と、入院中の重症者は前の日から2人増えて176人。
死者は新たに70人が報告された。
また、東京都では新たに8665人の感染が報告され、都内の重症者は20人で、新たに3人の死亡が報告されている。
アメリカ、イギリスなど48カ国で報告され、日本でも検疫11件、国内6件が確認されているのは、新たな変異株は、オミクロン株「BQ.1.1 通称:ケルベロス」だ。
さらに、オミクロン株「XBB 通称:グリフォン」は、インドなど21カ国で確認されていて、シンガポールの最新データでは全体の54%と推計されている。
日本では10月の時点で、検疫7件確認された。
広がり方は、かなりの勢いとスピードがあるという。
インフルエンザの流行も重なると厄介だ。
私は先月インフルエンザの予防接種をしたが、早めに打っておいたほうがいい。

2022年11月02日

天気が良ければ観測できる「442年ぶり皆既月食+惑星食」

8(火)夜に1年半ぶりの「皆既月食」が起こりるという。
皆既月食は、月が完全に地球の影に入る珍しい現象で、次に日本で皆既月食が見られるのは2025年9月8日のようだ。
また、今回は、午後7時16分から皆既食がスタートし、午後8時42分までの約1時間半も皆既食を楽しむことができるらしい。
時間も比較的早いので、起きている時間帯に見ることができるベストな皆既月食となる。
しかも今回は、皆既月食だけではないという。
惑星食、天王星食もセットで見ることができるようだ。
なんと、皆既月食に惑星食が起こるのは、非常に珍しく、国内で同時に見られるのは、1580年7月以来、442年ぶりのこと。
ちなみに次回、日本で皆既食に惑星食が起こるのは、2344年7月で322年後となる。
これに遭遇するのは、なかなかの貴重な機会と言えるが、天王星は、太陽系のかなり外側を回っているため、明るさは弱く、6等級の明るさしかないという。
今回は皆既食という月明かりがあまりないタイミングで比較的観察しやすいが、とはいっても肉眼でギリギリの明るさのため、双眼鏡などがあるといいかもしれまないようだ。
天王星食が見られなくても、今回は皆既月食だけでも十分楽しめるというが、問題は、天気になる。
今のところは、高気圧に覆われて晴れる所が多く、広い範囲で期待が持てるらしい。
次の皆既月食は、約3年後になるので、今回の天体ショーは楽しみだ。

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2022年10月31日

「飲尿療法」おしっこを飲んで健康になれるか。科学的な効果について解説。

日本でも「おしっこを飲んで健康になれる」といった話題がメディアでも取り上げられたことがあった。
その「飲尿療法」について、ボンド大学のクリスチャン・モロ氏らが尿を使う上での安全性とその理由についての解説だ。
尿の使用の歴史は古く、古代エジプト人や古代中国人などは戦いの傷を癒やしたり、歯を漂白したりなど、さまざまな病気の治療薬として尿を用いていたと伝えられているようだが、こうした使い方は医学的に代替する手段がない場合に限られていて、現代でも病気の治療に尿を用いることを推奨する人もいるという。
尿の成分は95%が水で、2%は尿素、残りはクレアチニン、さまざまな塩やタンパク質などが含まれ、尿に含まれる尿素には保湿効果といったさまざまな効能があるが、尿中の尿素の濃度は低いため治療上の利点は少なく、また、排泄された尿には毒素や化学物質、場合によっては病原性細菌などが含まれている可能性があり、摂取すると深刻な下痢、吐き気、おう吐、感染症などを引き起こすおそれがあるいう。
体内には無数の細菌が常駐し、体内で尿を蓄える膀胱にも存在しているという研究があり、排泄される尿も無菌ではないことが指摘されているらしい。
2010年の研究において、現代ではさまざまな病気や問題に対し、尿を飲んだり治療に用いたりすることは化学的根拠がないことが指摘された。
「肝心なのは、飲尿療法には科学的に裏付けられた効能がないということです」とクリスチャン・モロ氏らは解説している。

消費税が議論されているが、何%まで増税されるのか。国際通貨基金(IMF)は日本の増税に対してこう提言している。

日本政府は「未来永劫10%のままで日本の財政がもつとは思えない」「今後の高齢化の進展に合わせて遅れることなく、消費税率の引き上げについて考えていく必要がある」と、いよいよ検討に入っている。
私のブログにはこんな記事がある。
2020年02月11日「日本経済のリスクを指摘、IMFが消費税15%への上げ提言。それはかならずやってくる。 」
そこにはこう書かれている。
「消費税10%にして間もないが、ワシントン時事、国際通貨基金(IMF)は10日公表した日本経済に関する年次審査報告書に、新型コロナウイルスによる肺炎感染の拡大は「新たな景気へのリスク」の警戒感、さらには高齢化による社会保障費増大で財政悪化が深刻になると懸念。
消費税率を2030年までに段階的に15%へ引き上げるよう提言を発表している。」
この報告書は、財政赤字が膨れ上がる中で「債務持続性のリスクを減らすため、緩やかな消費税増税」を求めている。
消費税率を30年までに15%に引き上げれば、財政赤字が国内総生産(GDP)の2.5%分減ると試算、社会保障費削減などと組み合わせることで、赤字は最大6%減らせるシナリオを示しているようだ。
このことから、消費税率は2030年までに段階的に15%へ引き上げられると考えていい。
私もいまの月収を数年間は約30万円ほどアップすることにした。
その分、自由な時間は少なくなるが数年間約30万円ほどアップすれば、再び自由な時間は増えていく。
収入増加と節税の二段構えだ。










2022年10月28日

ドル円の荒い相場、仮に円高になっても私的には望むところだ。その理由とは・・・・。

ドル円の為替は荒い相場となっている。
10月21日23時30分前後に日本政府が為替介入し、一時約5円もの円高になった。
その後は円安になったものの再び円高になっている。
これは12月のアメリカの利上げが0.75%から0.5%に利上げ幅を縮小するかしないかを議論される可能性が高いからだ。
今までのアメリカは行き過ぎたインフレを抑制する為に利上げ幅を上げ金融引き締めを行ってきた。
さらに12月には1%の利上げをするかもしれないと噂されていた。
これが、0.5%になるかもしれないのだ。
つまり、「ドル高円安は止まるのではないか?」というのが市場での見方になる。
また、バイデン大統領は「ドル高は問題ない、アメリカは強い」と発言していたのだが、21日の為替介入ではニューヨーク市場の時間帯であることから日本政府はアメリカの了承を得ていたと考えられる。
このことから、じつはアメリカはそこまでドル高を望んでいないかも知れないという憶測がたつ。
だとすれば、これから日本政府は為替介入のハードルが下がりやりやすくなったと言えるのではないだろうか。
しかし、このドル高円安は日米の金利の差が要因になっているため、アメリカが金利を下げない限り根本的な解決にはならない。
たとえドル高になろうと、円高になろうと私は構わない。
ドル高になれば為替で利益を得て、円高になればドルが相対的に増えるので米株をその分多く購入できる。
私にとって仮に円高でも望むところだ。

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2022年10月27日

日本終わった。年金納付延長、消費税まで増税検討「消費税・未来永劫10%では日本の財政もたない」

厚生労働省の部会で年金制度改正の議論が始まり年金の納付は64歳まで“延長”される。
これはまず間違いないだろう。
このままでは年金は少子高齢化によって枯渇するからだ。
メディアでは、「受給開始は何歳がお得?」年金を遅らせる「プラス12年の法則」とか、ふざけたことを報じているが、そもそもこれは政府の愚策政策による大失敗なのだ。
伝えるのは「受給開始は何歳がお得?」年金を遅らせる「プラス12年の法則」ではない。
政府の愚策な大失敗を報じなくてはいけないのだ。
さらには、消費税増税も検討している。
コロナが終わったら増税と噂されていたが、「未来永劫10%のままで日本の財政がもつとは思えない」「今後の高齢化の進展に合わせて遅れることなく、消費税率の引き上げについて考えていく必要がある」と、いよいよ検討に入った。
年をとってもボロボロになるまで働いて、無理な労働で体を壊し欲をだして年金を遅らせてたいしてもらわず、あの世に行く。
もうすでに収入の50%近くは税金で持っていかれている。
なかなかお金が貯まらないというのは、こういったことなのだ。
日本はもうつんでいる。

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ご自身は大丈夫でも、友人や知人、貧困で悩んでいる若い女性へのアドバイスなどにも活用できるような書籍となっています。
私はすでに週休5日制のセミリタイアで、生活している。
つまり週2日で、週5日分の収入を稼いでいるためほとんどが自由な時間なのだ。
「こうすれば、こういった結果になる」という因果の流れがわかるようになれば、誰でも私のような生活は実現可能というわけだ。
では、具体的にどうすればいいのか。

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