エステのたかの友梨が女性従業員から残業代未払いとマタハラで提訴された。

前回はパワハラで提訴されたから、この次は何で提訴されるのか興味津々である。

たかの友梨に限らずエステ業界はブラック企業が多く顧客に余計な高額エステを薦めたり、従業員への残業代未払い等の労基を無視した労働実態、パワハラ、マタハラなど問題が多い。

このような業界の健全化を図るべく、NPOの「日本エステティック機構」や「日本エステティック業協会」の業界団体があり優良なエステを認定している。
たかの友梨を運営している不二ビューティは2014年9月18日にサロン認証を取り消されている。
ちなみに、2014年3月 3日に業界大手のTBCグループ株式会社 2サロンが認証取消が取り消されている。

姪が昔エステの店長として働いていたが、実態はどこも似たり寄ったりらしい。
店長ともなれば激しいノルマで休みをろくに取れないのはエステに限らないが、要は従業員の健康や健全な社会生活を送ることを無視してサービス残業が横行しているわけだ。

たかの友梨のパワハラを録音がYoutubeにアップされているが、「残業代を払ったらやってうちはいけないよ」とほざいたということは、鼻から労基を無視しないと経営が成り立たないブラック体質がエステに内在していると言うことだろう。
法律違反することを前提として成り立つ経営は反社会的な存在といえる。
このような企業を存続させてはならない。

そもそも、エステの施術というものは労働集約的な肉体労働の塊である。
おかしげな美容機械が導入しても、機械が高額のため減価償却に時間がかかる。
美容機械を入れたからといって生産性が向上するわけでもない。飽きっぽい利用者の目先を変える手段でしか無い。

だから、利益を出すには余計な高額のコースを売ったり、ついでに宝飾品を売る、従業員に残業代を出さずに長時間労働を強いることになる。
そもそもおいそれと単位時間あたりの生産性が向上しないエステ業界だから、利益を出すには長時間の労働とそれに要する原価を極力抑えるしか無いわけだ。
わずかばかりの失業保険も出し惜しみするたかの友梨である。

そして、そうやって得た利益はたかの友梨などの経営者の懐を潤して、従業員が疲れ果てて眠りにつくころ本人は200万円もするベットで高いびきだ。

夢々このような業界に就職してはいけないし、反社会的な企業は存続させてはならない。