笑うも人生、泣くも人生

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通信障害は必ず起こる
地震などの大規模な災害時には、間違いなく携帯電話やスマートフォンは電波障害を起しますので、ご家族内で災害時の連絡法を話し合っておく事をおススメします。
万が一はぐれてしまっても、その時はこの場所で会う、といったランドマークを共有しておけば、そこで落ち合う事も可能ですね。

各自治体の防災情報にアクセス
情報収集に便利なのが内閣府のサイト「各自治体防災情報」。全国の都道府県などが公開している防災情報にリンクしています。自分の住んでいる地域の災害情報や、地震がおきたときの被害想定や地盤、避難場所などの情報をまとめて確認できます。

各市町村のハザードマップも
国土交通省のハザードマップポータルサイトでは、各市町村の災害での危険度を示したハザードマップを見ることができます。
このほか、気象庁や国土交通省、総務省消防庁なども、それぞれ情報を提供しています。

配布されている資料をチェック
自治体から配られている防災情報をまとめた地図や資料がありましたらチェックして下さい。高台や避難場所が明記してあります。

家屋の耐震性もチェック
家屋の倒壊を防ぐことも重要だ。阪神大震災では、犠牲者の死因の８割以上が住宅の倒壊などによる窒息死や圧死で、特に古い住宅での被害が目立ちました。
建築基準法は、１９７１年、８１年、２０００年に改正され、徐々に耐震基準が厳格化されてきました。古い家ほど耐震性が不十分なことが多いが、新しくても、壁が極端に少ない面がある建物や、増改築で吹き抜けを作るなどしている場合には、揺れに弱いことがあります。
全国の自治体の８割が、古い住宅の耐震診断や耐震補強への補助制度を設けています。
柱と基礎を金具で固定するなど、安価に耐震性が向上できる場合もあるのです。
日本木造住宅耐震補強事業者協同組合の担当者は、
「大きな車が前を通ると揺れを感じたり、ドアや窓が開きにくくなっていたりする場合、耐震診断を受けてもらいたい」としています。

消費しながら買い足す「回転備蓄」
中央防災会議は、南海トラフ巨大地震の発生後３日間に、最大で飲料水４８００万リットル、食料３２００万食が不足するとし、各家庭で１週間分の水や食料の備蓄が必要としました。
１週間分はかなりの量になるため、普段食べる食材や飲み物を多めに買っておき、消費した分だけ買い足す「ローリングストック」（回転備蓄）が注目されています。
冷蔵庫の製氷室を常に満杯にしておき、非常時には解かして飲料水にするといった工夫も有効です。

備蓄すべきなのは、飲食物だけではありません。
電池やカセットコンロ用ボンベ、ろうそく、使い捨てカイロなども必要です。
また、子供や高齢者がいる家庭では、衛生面に配慮してウェットティッシュや消毒液を多めに用意し、ペットのいる家ではペットフードを買い置きするなど、家庭の特徴に応じた備えが大切だ。

これだけあれば十分、というものではないですが、無いよりはあったほうが良いですね。
備えには気も遣いますがお金もかかります。無理の無い範囲からで結構なので、それぞれの備えをしていただければと思います。



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