07:00 NZD>JPY>USD>CAD>AUD>CHF>EUR>GBP
08:00 NZD>EUR>JPY>AUD>CHF>CAD>GBP>USD
09:00 JPY>EUR>CHF>NZD>USD>AUD>CAD>GBP
◆テクニカル
※15足〜日足まで強いPOWあるペア
Sell
USDEUR
USDGBP
USDAUD
CADJPY
CADEUR
CADCHF
TRYAUD
Buy
EURUSD
EURCAD
◆センチメント
※数時間中にトレーダが選択された通貨ペア
Sell
EUR/USD売り（sell) 100%
USD/JPY売り（sell) 100%
USD/CHF買い(buy) 100%
GBP/JPY売り（sell) 92.9%
EUR/CHF買い(buy) 100%
AUD/USD売り（sell) 100%
USD/CAD売り（sell) 88.9%
EUR/GBP買い(buy) 90.9%
CHF/JPY売り（sell) 100%
EUR/AUD売り（sell) 100%
EUR/CAD売り（sell) 100%
AUD/CAD売り（sell) 100%
CAD/JPY売り（sell) 100%
GBP/AUD買い(buy) 100%
AUD/NZD売り（sell) 100%
GBP/NZD買い(buy) 100%
XAU/USD買い(buy) 100%
◆注目経済指標
24:30 英・ベイリーBOE総裁 発言 GBP 大
◆市場動向（ロイターより抜粋）
［東京 １３日 ロイター］ - 今週の外為市場でドル／円は売買交錯が続きそうだ。両通貨とも強弱感が対立する手がかりが多く、その時々によって売買が傾く可能性はある。しかし結果的には、レンジ取引が続くとみる向きが少なくない。
予想レンジはドルが１０６━１０８円、ユーロが１．１１―１．１４ドル。
米経済の評価が難しくなってきた。歴史的な悪化を見せた経済指標は想定以上に持ち直し市場でも早期回復を織り込む動きが続いているものの、活動再開とともに新型コロナウイルスの感染者数は過去最高のペースで急増。再閉鎖の動きも出始めており「ワクチンなき正常化が一筋縄ではいかないことが明確となってきた」（外銀）ところだ。
さらに雲行きを怪しくしているのが、１１月の大統領選挙。トランプ大統領には新型コロナや人種差別抗議デモへの対応に批判が集まっており、苦戦を伝える報道が目立っている。
仮にその座をバイデン前副大統領に譲ることになれば、株高を支えてきた景気刺激策などは、見直される可能性がある。
ファンド勢の中には、既にバイデン氏当選の可能性を見越しドルや米国株を売却する動きも出ているという。「トランプ氏の支持率は崖っぷちの水準まで下がった。市場はここに注目し『今選挙があればバイデン氏が勝つ』と告げている」（フェデレーテッド・ハーミーズのチーフ株式市場ストラテジスト、フィル・オーランド氏）。
それでも、新型コロナによる大幅な落ち込みが長期化する最も悲観的なシナリオに比べれば、立ち上がりは早いと評価する見方も依然ある。連邦準備理事会（ＦＲＢ）をはじめとする主要中銀の大規模緩和も奏功しており、米国から資本流出が発生するような事態には至っていない。
円相場も需給は交錯ぎみだ。貿易活動の停滞で関連する為替取引は退潮しているが、年金基金の動きを示すとされる信託銀行の信託勘定は、６月に９８９１億円の対外中長期債投資を実行。前月と合わせた買い越し額は１兆円を超えた。生保も５２１０億円と３カ月連続の買い越しで、国内投資家が「金利上昇局面で外債の持ち高を増やしている」（証券）姿が明らかになっている。
一方、貿易取引とともに、伸び悩みが目立つのが対外直接投資。昨年、過去最高を記録した日本企業による海外企業の買収が、経済活動の停滞とともに大きく失速。今年１─５月の対外直接投資は合計で８兆３７４５億円と、前年同期の１５兆３５０８億円から半減した。外為市場では「その分、円売り圧力が減退する」（外銀）ことになる。
◆市場動向（ZAiより抜粋）
10日のドル・円は、東京市場では107円26銭から106円81銭まで下落。欧米市場でドルは106円65銭まで下落した後に106円95銭まで反発し、106円92銭で取引終了。
本日13日のドル・円は、主に106円台後半で推移か。国内外でウイルス感染者の増加が報告されており、リスク選好的な円売りは引き続き抑制される可能性がある。
米国における新型コロナウイルスの感染は拡大しており、感染流行が終息する兆候は表れていないようだ。現時点で都市封鎖（ロックダウン）などの強力な経済制限措置が導入される可能性は低いとみられているが、ウイルス感染の拡大が抑止できない場合、感染者が大幅に増加している州・地域などで何らかの制限措置が導入される可能性は残されている。
米国株式市場は追加の経済支援策を期待しているが、経済制限措置が再び導入された場合、米国株式の大幅安を警戒して、米国債やドルなどの安全資産への資金シフトが発生し、株安でもドル買いが再び強まるケースもあり得る。米国や中国の経済指標の改善は基本的にドル買い（円売り）材料となる。今週発表される中国の4-6月期国内総生産（GDP）や6月の米小売売上高が市場予想を上回った場合、リスク選好的なドル買い・円売りが優勢となる可能性がある。
◆開発進捗
１）オリジナル開発「GMind_FXea」はロジック精査中（^v^）/
２）「バイナリ錬金術でHappyに」https://fanblogs.jp/gmhl/
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