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2016年09月12日
Treasurer（財務責任者）とController（経理責任者）とCFO（最高財務責任者）
本日は私が持っている書籍、経理で使う英文メール
の中に「コラム」コーナーがあり、この中で出てくる内容を取り上げたい。
この書籍は、上記をクリックしてもらえば分かると思うが、オカモトアンドカンパニー国際会計事務所の代表、岡本幸一氏が書いたものであり、この方はカリフォルニア州のCPAでもあり、その内容は信頼できるものであろう。
なお、オカモトアンドカンパニー国際会計事務所は、OC&Associateと名前を変えているようである。
さて、以下がコラムから紹介する内容である。
≪会社における財務管理においては、最高財務責任者であるCFO（Chief Financial Officer）を頂点に、トレジャラー（Treasurer）及びコントローラー（Controller)によって行われ、両者はそれぞれCFOをサポートする立場にある。
トレジャラーが資金調達や投資活動等、会社の資金管理及び運用全般の対外的な役割を果たすのに対し、コントローラーは財務報告、内部監査、税務申告等、会社内部のコンサルタント的な役割を担う。
トレジャラーは財務責任者とも訳され、会社の資産を最大限に運用し、キャッシュフローを生むことに重点が置かれる一方、コントローラーは経理責任者であり、会社の資産が有効に活用されているかを査定し、いかにして利益を生むかに重点を置く。≫
一般的には、書籍がご紹介する通りであろう。
あえて日本の役職名に訳せば、CFOは経理財務担当執行役員、トレジャラーは財務部長、コントローラーは経理部長というところか。会社によっては経理部と財務部（管財）などを分けていないところもあるので、あえて分ければというとこだ。
業務も簡単にいえば、コントローラーは発生主義ベースの財務諸表の作成、利益ベースの予算対比の確認など、トレジャラーは資金繰りのチェック、予算金額の執行の有無等であろうか。もちろん定めはなく、その会社次第である。
ちなみに私の会社も概ね以上のイメージであるが、経理部ひとつでやっているし、特にトレジャラーというポジションを設けているわけでない。やはりAccounting Departmentの長はコントローラーなのだけれでも、トレジャラーの役割は彼がレビューしつつ、私が担当していつようなところである。
CFOについても、設けている会社と設けていない会社があるであろう。
大きく管理部の執行役員がいたりする、そういった場合は人事部や総務部まで束ねている場合も多い。
話を戻して、わが社では私がある程度資金切り等のレビューをしており、役職名ではないもののトレジャラーとして働いている。
私が赴任してきて間もないころ、外部の人間にわたしを紹介してもらう機会があった。
「He is our treasurer」
といった具合に紹介してくれたのだが、このときの私には、「彼は私たちの宝です」と聞こえてしまったのだ。
お恥ずかしい話であるが、その時はTreasurerという単語さえ知らなかったのである。
宝「Treasure」と言われ嬉しくなったが、後で意味に気づいたときとても恥ずかしくなったのである。
ALEX
2016年09月07日
Phantom Stock：（ファントムストック）架空株式を用いた報酬制度。意味と会計処理について
経理・会計に携わる皆さまこんにちは。
本日はPhantom Stockについて記載したいと思う。
私も日本にいるころストックオプションの類の話や会計処理には携わったことがあるが、ファントムストックという言葉は知らなかった。
ちなみに私はこの記事を書いている時点でUSCPAのFAR(Financial Accounting and Reporting）に合格しているが、その勉強の過程でファントムストックというものに出くわしたことはなかった。BISK以外の教材を使っている学校の場合は分からないが。
ファントムストックは、ストックオプションのように自社の株式の取得権を従業員や役員に付与するものではなく、架空株式を与える制度である。
Phantom ：幻の などの意。
架空株式とは何ぞや。
これはストックオプションの場合と違い、自社の株価の値動きに応じて、その評価益部分を現金で付与するものである。現金金額は、おそらく権利行使時の時価ー付与時の時価 で計算されるであろう。
従業員のメリットとしては、株式付与ではないため、行使時点でキャッシュインとなることだ。ストックオプションであれば株式を手に入れたところで、売却に困難を要する場合もある。一方会社においては、株式ではなくキャッシュアウトを伴うため、時価の増加によっては、キャッシュアウト額が過大となるおそれを伴う。
そのため、ファントムストック導入時においては時価額の上限額などを一定に設定するなどの対応をするケースが見られるらしい。
上記の話はすべて、上場会社を前提としているが、論点として非上場会社が導入する場合はどうするかという問題点もある。ストックオプションは上場会社に限らず、IPO（Initial Public Offer)を目指すような会社でも付与される場合が多い。
この場合は何らかの算定方法で理論価格を用いるしかないであろう。
例えば純資産をベースとした方法（コスト・アプローチ）になるかもしれないが、そうすると毎期の純資産の増減は当期利益の動きに近いと想定される。結果、業績連動型のボーナスに近いのではなかろうかと思う。
Anyway、このような報酬制度を導入する会社は基準を明確に作っておくべきだ。
そうして、会計処理が必ず議論となりそうなので注意が必要である。
実は日本においては、明確な処理が定められてない。
一方アメリカではASC（Accounting Standards Codification）会計基準コードに従った処理が推奨されるようである。おそらくPhantom Stock自体に明確な規定はにないが、ASC 718-10-35-8に従った、多くの会社の適用事例があるようである。
Phantom Stockは付与時に負債計上され、権利行使日までに期間按分すると想定されるが、費用の期間按分に二つの処理があるようである。
Separate MethodとEntire Methodというようだ。
差し詰め、毎期段階的認識法と毎期均等認識法といったところだろうか。
非常に訳しづらい。
Entire Methodは、例えば付与時から権利行使時までを５年と想定していれば、各年20％ずつ費用化するという方法で、イメージは定額法である。
Separate Methodは、各年20％の発生を基礎とするのであるが、2年目に発生した20％はさらに1年目に10％を割り当てるというもの。5年目の発生分は1年目～5年目にそれぞれ4％ずつ割り当てられることになる。結果1年目に認識される部分が多くなる？のでイメージは定率法といったところか。
私の説明では全く分からないと思うので、上記の参照元ソースを示す。上記の方法が表形式になっており分かりやすいと思う。こちらからどうぞ。是非ご参考までに。
ALEX
ALL女性で運営するマンツーマン英会話。
0円留学ならアーグス
本日はPhantom Stockについて記載したいと思う。
私も日本にいるころストックオプションの類の話や会計処理には携わったことがあるが、ファントムストックという言葉は知らなかった。
ちなみに私はこの記事を書いている時点でUSCPAのFAR(Financial Accounting and Reporting）に合格しているが、その勉強の過程でファントムストックというものに出くわしたことはなかった。BISK以外の教材を使っている学校の場合は分からないが。
ファントムストックは、ストックオプションのように自社の株式の取得権を従業員や役員に付与するものではなく、架空株式を与える制度である。
Phantom ：幻の などの意。
架空株式とは何ぞや。
これはストックオプションの場合と違い、自社の株価の値動きに応じて、その評価益部分を現金で付与するものである。現金金額は、おそらく権利行使時の時価ー付与時の時価 で計算されるであろう。
従業員のメリットとしては、株式付与ではないため、行使時点でキャッシュインとなることだ。ストックオプションであれば株式を手に入れたところで、売却に困難を要する場合もある。一方会社においては、株式ではなくキャッシュアウトを伴うため、時価の増加によっては、キャッシュアウト額が過大となるおそれを伴う。
そのため、ファントムストック導入時においては時価額の上限額などを一定に設定するなどの対応をするケースが見られるらしい。
上記の話はすべて、上場会社を前提としているが、論点として非上場会社が導入する場合はどうするかという問題点もある。ストックオプションは上場会社に限らず、IPO（Initial Public Offer)を目指すような会社でも付与される場合が多い。
この場合は何らかの算定方法で理論価格を用いるしかないであろう。
例えば純資産をベースとした方法（コスト・アプローチ）になるかもしれないが、そうすると毎期の純資産の増減は当期利益の動きに近いと想定される。結果、業績連動型のボーナスに近いのではなかろうかと思う。
Anyway、このような報酬制度を導入する会社は基準を明確に作っておくべきだ。
そうして、会計処理が必ず議論となりそうなので注意が必要である。
実は日本においては、明確な処理が定められてない。
一方アメリカではASC（Accounting Standards Codification）会計基準コードに従った処理が推奨されるようである。おそらくPhantom Stock自体に明確な規定はにないが、ASC 718-10-35-8に従った、多くの会社の適用事例があるようである。
Phantom Stockは付与時に負債計上され、権利行使日までに期間按分すると想定されるが、費用の期間按分に二つの処理があるようである。
Separate MethodとEntire Methodというようだ。
差し詰め、毎期段階的認識法と毎期均等認識法といったところだろうか。
非常に訳しづらい。
Entire Methodは、例えば付与時から権利行使時までを５年と想定していれば、各年20％ずつ費用化するという方法で、イメージは定額法である。
Separate Methodは、各年20％の発生を基礎とするのであるが、2年目に発生した20％はさらに1年目に10％を割り当てるというもの。5年目の発生分は1年目～5年目にそれぞれ4％ずつ割り当てられることになる。結果1年目に認識される部分が多くなる？のでイメージは定率法といったところか。
私の説明では全く分からないと思うので、上記の参照元ソースを示す。上記の方法が表形式になっており分かりやすいと思う。こちらからどうぞ。是非ご参考までに。
ALEX
ALL女性で運営するマンツーマン英会話。
0円留学ならアーグス
2016年09月06日
USCPA 大原簿記専門学校（Roger）ハリブリット授業と単位取得費用無料が売り
私がUSCPAの勉強を始める前に調べたところは、資格の学校TAC
、アビタス、プロアクティブといったところがUSCPAの専門学校としてはメジャーであることが分かった。
しかし、今から勉強を始める方は大原簿記専門学校はどうなのだろうか、という疑問もあるだろう。
何故かはわからないが、TAC、アビタス、プロアクティブの3校の情報ばかりがインターネット上には溢れており、大原簿記専門学校については情報が少ないのである。
しかし、大原簿記専門学校もUSCPA講座を開設しており、こちらのホームページからアクセスできる。
どうやら、大原は他校に比べるとUSCPA講座の歴史はまだ浅いようである。
当該ホームページからパンフレットはTAC同様にWebでも確認可能である点丁寧である。
情報量が少ないことイコールUSCPA講座の知名度がないとは必ずしもいえない。
パンフレット等を調べる限り、大原簿記専門学校の場合、授業の７割が英語だという。
確かに外国人講師が黒板の前に立っている写真などが掲載されている。
なんでもハイブリットスタイル（Hybrid style lecture）というらしい。格好いいですね。
今なら、こっちの授業を受けてみたいと思う。
さらに字幕付きの講義だったら嬉しいのだが、そういうわけにはいかないか。
ちなみにこのハイブリット方式の授業には今年から切り替わったようだ。
私がたまたま帰国した際に大原の前を通りかかったためにゲットしたパンフレット（２０１６年２月）では、ハイブリットな感じはなかった。
写真は古いパンフレットです。
ちなみに日本の受講生にはBecker、Wiley、BISKなどが有名であるが、実はRogerもまた米国内では相当程度有名で人気が高いようである。
こちらの海外サイト（信頼性は不明だが）においては評価が、Becker等を抑えてRogerはナンバーワンではないか。
また、単位取得は相当程度数、講座代金の範囲内で受けれる模様である。
そもそも大原簿記専門学校は学校法人として認可されているため、授業を受けただけで単位取得が可能となるそうだ。結果として、単位が大幅に不足している人や将来ライセンスを取るためさらに単位取得が追加で必要となる人は反って割安となるケースがあるようだ。
メリットを要約すればこうだ。
USCPA取得だけでなく英語の勉強もしたい人（英語の授業に抵抗がない）には向いている。
単位取得がたくさん必要な人は割安になる可能性がある。
大原が提携しているRogerはアメリカでは大手で他社と比較して問題がなさそう。
全国展開しているので各地の自習室が使えること。
USCPAの勉強をしているリーディング能力ばかりが身について、せっかく海外にいるのに勿体ないなと思うことがある。大原は少なくともヒアリング能力については高めてくれそうである。
大原簿記専門学校 USCPA講座はこちらから
ALEX
TACのレビュー記事はこちら
アビタスのレビュー記事はこちら
USCPA専門学校リンク
USCPAを目指すならアビタス。
資格の学校ＴＡＣ＜米国公認会計士＞初学者向けコース開講
プロアクティブ米国公認会計士
大原簿記専門学校 USCPA講座はこちらから
資格スクエアUSCPA講座はこちら
しかし、今から勉強を始める方は大原簿記専門学校はどうなのだろうか、という疑問もあるだろう。
何故かはわからないが、TAC、アビタス、プロアクティブの3校の情報ばかりがインターネット上には溢れており、大原簿記専門学校については情報が少ないのである。
しかし、大原簿記専門学校もUSCPA講座を開設しており、こちらのホームページからアクセスできる。
どうやら、大原は他校に比べるとUSCPA講座の歴史はまだ浅いようである。
当該ホームページからパンフレットはTAC同様にWebでも確認可能である点丁寧である。
情報量が少ないことイコールUSCPA講座の知名度がないとは必ずしもいえない。
パンフレット等を調べる限り、大原簿記専門学校の場合、授業の７割が英語だという。
確かに外国人講師が黒板の前に立っている写真などが掲載されている。
なんでもハイブリットスタイル（Hybrid style lecture）というらしい。格好いいですね。
今なら、こっちの授業を受けてみたいと思う。
さらに字幕付きの講義だったら嬉しいのだが、そういうわけにはいかないか。
ちなみにこのハイブリット方式の授業には今年から切り替わったようだ。
私がたまたま帰国した際に大原の前を通りかかったためにゲットしたパンフレット（２０１６年２月）では、ハイブリットな感じはなかった。
ちなみに日本の受講生にはBecker、Wiley、BISKなどが有名であるが、実はRogerもまた米国内では相当程度有名で人気が高いようである。
こちらの海外サイト（信頼性は不明だが）においては評価が、Becker等を抑えてRogerはナンバーワンではないか。
また、単位取得は相当程度数、講座代金の範囲内で受けれる模様である。
そもそも大原簿記専門学校は学校法人として認可されているため、授業を受けただけで単位取得が可能となるそうだ。結果として、単位が大幅に不足している人や将来ライセンスを取るためさらに単位取得が追加で必要となる人は反って割安となるケースがあるようだ。
メリットを要約すればこうだ。
USCPA取得だけでなく英語の勉強もしたい人（英語の授業に抵抗がない）には向いている。
単位取得がたくさん必要な人は割安になる可能性がある。
大原が提携しているRogerはアメリカでは大手で他社と比較して問題がなさそう。
全国展開しているので各地の自習室が使えること。
USCPAの勉強をしているリーディング能力ばかりが身について、せっかく海外にいるのに勿体ないなと思うことがある。大原は少なくともヒアリング能力については高めてくれそうである。
大原簿記専門学校 USCPA講座はこちらから
ALEX
TACのレビュー記事はこちら
アビタスのレビュー記事はこちら
USCPA専門学校リンク
USCPAを目指すならアビタス。
資格の学校ＴＡＣ＜米国公認会計士＞初学者向けコース開講
プロアクティブ米国公認会計士
大原簿記専門学校 USCPA講座はこちらから
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2016年09月05日
おススメ書籍：田代真一郎「英語が話せない、海外居住経験なしのエンジニア」だった私が、定年後に同時通訳者になれた理由
カテゴリをキャリアパスに分類したが、20代～40代の社会人英語学習者にとっては非常に励みになる本をご紹介したい。
田代真一郎さんという方が書いた、『英語が話せない、海外居住経験なしのエンジニアだった私が、定年後に同時通訳者になれた理由
』という書籍である。
ざっくりいうと、普通のサラリーマンが、50歳過ぎてから本格的にビジネス英語に取り組み始めて、定年後は同時通訳者になれたという、我々英語学習者からしたら夢のような物語である。
この本の主題のひとつとして、英語は仕事を通じて身に付ける、というものがある。
この本の著者は、若いころはまったく英語をやっていなかったが、自動車メーカーのエンジニアとして長年働いてきたことから、その分野での知識は、長けていた。
そのため、自分の専門分野についての英語会議などでは、イメージを持つことが出来たため、議論が可能であったというのである。
また、「自分の仕事のことが英語で言える、まずはそこを目指す。それが英語習得の正しい入口であり、一番の近道なのです。」とある。
自分の仕事を通じて英語の勉強をする、最も理にかなった英語勉強法であろう。
たとえば、私でいえば、私は経理マンであり、会計に関する英語については、他の英語学習者に関して断然理解できる自信がある。たとえTOEIC９９０点の人であったとしても会計に携わったことがない人間には、会計英語はチンプンカンプンであろう。
単純に通訳者になりたい、と思ってもジャンルを絞る必要があるということである。
極端に言えば、著書の方は自動車業界での国際会議の同時通訳は出来るとしても、メジャーリーグの日本人通訳者や映画翻訳者にはなれないであろう。
仮にビジネスパーソンの10％が英語を出来るとして（もっと少ないと思うが）、さらに会計分野に特化している人に絞れば1％にも満たないかもしれない。
そう考えると同時通訳者までとはいかないが、ひとつの分野で英語を極めれば、当該ビジネスの分野でかなり貴重な人材となり、自分の価値を高めることが出来るのは間違いない。
しかしながら、最も難しいのはいかに日ごろの仕事の中で英語を使う機会を作りだせるかであろう。
そのときに向かって、淡々と英語の勉強を日々行いつつ、転職で外資系などを目指していく必要があるのかもしれない。ちなみに著者はたまたま自社が外資系に買収されたことによって（もしくは資本提携だったかな？）英語の使う機会が増えたという。それは偶然的なものであるため、私たちは英語を生かした転職等で、そのときまで虎視眈々と英語の勉強を続けるしかない。
また、本の中で、著者が新幹線まで使い通訳者学校に通っていた話がある。
これもまた、非常に役立ったと言っている。
決して通訳者を目指していない人も、普通の英会話学校に行くなら通訳者学校に行くべきかもしれない。
私は3連休の短期講座で通訳者学校のK/Hシステムで学んだことがあるが、力の付き方は間違いなく通常の英会話学校より高いであろう。私も帰国したら、通訳者学校に行ってみたいものである。
この本は英語学習本ではなく、すべて日本語であるが、英語の勉強に疲れた方は是非参考にされたし。
英語が話せない、海外居住経験なしのエンジニアだった私が、定年後に同時通訳者になれた理由
結論：やっぱり仕事の分野に特化した英語に注力するのが、上達の早道らしい。
（追記）
ニーズがある分野ほど、英語の学習がし易いと思う。例えば会計でいえば、USCPAをはじめとする会計英語の資格や、少ないものの会計英語に特化した書籍も販売されている。
一方でニーズが少ない分野ほど、学べる書籍等が少なく上達が困難になるであろう。そういった分野こそ、実務を通じて学ぶことが特に大切で、ある程度のレベルに達したときの付加価値が高いと思う。それだけ英語に関していえばライバルが少なくなるということである。
ALEX
田代真一郎さんという方が書いた、『英語が話せない、海外居住経験なしのエンジニアだった私が、定年後に同時通訳者になれた理由
』という書籍である。ざっくりいうと、普通のサラリーマンが、50歳過ぎてから本格的にビジネス英語に取り組み始めて、定年後は同時通訳者になれたという、我々英語学習者からしたら夢のような物語である。
この本の主題のひとつとして、英語は仕事を通じて身に付ける、というものがある。
この本の著者は、若いころはまったく英語をやっていなかったが、自動車メーカーのエンジニアとして長年働いてきたことから、その分野での知識は、長けていた。
そのため、自分の専門分野についての英語会議などでは、イメージを持つことが出来たため、議論が可能であったというのである。
また、「自分の仕事のことが英語で言える、まずはそこを目指す。それが英語習得の正しい入口であり、一番の近道なのです。」とある。
自分の仕事を通じて英語の勉強をする、最も理にかなった英語勉強法であろう。
たとえば、私でいえば、私は経理マンであり、会計に関する英語については、他の英語学習者に関して断然理解できる自信がある。たとえTOEIC９９０点の人であったとしても会計に携わったことがない人間には、会計英語はチンプンカンプンであろう。
単純に通訳者になりたい、と思ってもジャンルを絞る必要があるということである。
極端に言えば、著書の方は自動車業界での国際会議の同時通訳は出来るとしても、メジャーリーグの日本人通訳者や映画翻訳者にはなれないであろう。
仮にビジネスパーソンの10％が英語を出来るとして（もっと少ないと思うが）、さらに会計分野に特化している人に絞れば1％にも満たないかもしれない。
そう考えると同時通訳者までとはいかないが、ひとつの分野で英語を極めれば、当該ビジネスの分野でかなり貴重な人材となり、自分の価値を高めることが出来るのは間違いない。
しかしながら、最も難しいのはいかに日ごろの仕事の中で英語を使う機会を作りだせるかであろう。
そのときに向かって、淡々と英語の勉強を日々行いつつ、転職で外資系などを目指していく必要があるのかもしれない。ちなみに著者はたまたま自社が外資系に買収されたことによって（もしくは資本提携だったかな？）英語の使う機会が増えたという。それは偶然的なものであるため、私たちは英語を生かした転職等で、そのときまで虎視眈々と英語の勉強を続けるしかない。
また、本の中で、著者が新幹線まで使い通訳者学校に通っていた話がある。
これもまた、非常に役立ったと言っている。
決して通訳者を目指していない人も、普通の英会話学校に行くなら通訳者学校に行くべきかもしれない。
私は3連休の短期講座で通訳者学校のK/Hシステムで学んだことがあるが、力の付き方は間違いなく通常の英会話学校より高いであろう。私も帰国したら、通訳者学校に行ってみたいものである。
この本は英語学習本ではなく、すべて日本語であるが、英語の勉強に疲れた方は是非参考にされたし。
英語が話せない、海外居住経験なしのエンジニアだった私が、定年後に同時通訳者になれた理由
結論：やっぱり仕事の分野に特化した英語に注力するのが、上達の早道らしい。
（追記）
ニーズがある分野ほど、英語の学習がし易いと思う。例えば会計でいえば、USCPAをはじめとする会計英語の資格や、少ないものの会計英語に特化した書籍も販売されている。
一方でニーズが少ない分野ほど、学べる書籍等が少なく上達が困難になるであろう。そういった分野こそ、実務を通じて学ぶことが特に大切で、ある程度のレベルに達したときの付加価値が高いと思う。それだけ英語に関していえばライバルが少なくなるということである。
ALEX
2016年09月02日
ビジネス英語。「出向者」、「出向する」にはいろんな表現があるがどれが良いか。
「出向者」という表現を英語で使いたい場合、辞書を調べるといろいろな言い方があるようである。
loan employee
assigned employee
TEMPORARILY TRANSFERRED PERSON
transferee
transfereed worker
loaned staff
などなど。
ここからは個人的な感想である。
まずLoanである。熟語にするとBe on loan であるが、確かに意味としてぐっとくる。しかしネイティブの人ならともかくグロービッシュな英会話を行う際、さらには私はAccounting Departmentで働いているため、Loanと聞いた瞬間、相手が借入金の話かと勘違いする可能性がある。多くの場合は伝わると思うが、英語が下手なうちは一言で的確に相手に伝えた方が良い。そのため却下。
temporary が付くと、なんとなく派遣社員のような印象を受けてしまう。そのため却下。
assigned については、必ずしも出向だけに限らず、ある特定業務でアサインされているようなイメージで伝わりそうな気がするので却下。
Transferがつくと、これは転籍を意味するため、職を変更して就職したかのような誤解を生む可能性があるので却下。
ということで私がおすすめするのは
「Secondee」という表現である。これなら日本人にも発音しやすく、前後の文法が必ずしも良くなくとも伝わりやすいと思う。
ちなみに私の現地の名刺にも「Secondee of Japan Company」と記載されている。ちなみにJapan Companyには固有名詞が入っている。
現地で日系企業とやり取りする場合にはその方が伝わりやすくスムーズに会話が進むためである。
この名刺の作成は、同僚のカナダ人が行っているため、その表現については間違いはないであろう。
しかしながら実務の場で「be seconded」と動詞の受け身で使うと私には綺麗な発音は難しいし、非ネイティブの方々には理解してもらえないことが多々あるので、結局「be transferred from Japan company」といった具合に挨拶することになるのである。
その際は、もしかすると厳密な出向ではなく転籍と言う意味で伝わっている可能性もあるが、当面はビジネスに影響はない。
Anyway、外人とのやり取りは雰囲気が大事である。
ALEX
２年連続最優秀賞受賞の英会話教材スピークナチュラル
英語コミュニケーション能力判定テスト「CASEC」
loan employee
assigned employee
TEMPORARILY TRANSFERRED PERSON
transferee
transfereed worker
loaned staff
などなど。
ここからは個人的な感想である。
まずLoanである。熟語にするとBe on loan であるが、確かに意味としてぐっとくる。しかしネイティブの人ならともかくグロービッシュな英会話を行う際、さらには私はAccounting Departmentで働いているため、Loanと聞いた瞬間、相手が借入金の話かと勘違いする可能性がある。多くの場合は伝わると思うが、英語が下手なうちは一言で的確に相手に伝えた方が良い。そのため却下。
temporary が付くと、なんとなく派遣社員のような印象を受けてしまう。そのため却下。
assigned については、必ずしも出向だけに限らず、ある特定業務でアサインされているようなイメージで伝わりそうな気がするので却下。
Transferがつくと、これは転籍を意味するため、職を変更して就職したかのような誤解を生む可能性があるので却下。
ということで私がおすすめするのは
「Secondee」という表現である。これなら日本人にも発音しやすく、前後の文法が必ずしも良くなくとも伝わりやすいと思う。
ちなみに私の現地の名刺にも「Secondee of Japan Company」と記載されている。ちなみにJapan Companyには固有名詞が入っている。
現地で日系企業とやり取りする場合にはその方が伝わりやすくスムーズに会話が進むためである。
この名刺の作成は、同僚のカナダ人が行っているため、その表現については間違いはないであろう。
しかしながら実務の場で「be seconded」と動詞の受け身で使うと私には綺麗な発音は難しいし、非ネイティブの方々には理解してもらえないことが多々あるので、結局「be transferred from Japan company」といった具合に挨拶することになるのである。
その際は、もしかすると厳密な出向ではなく転籍と言う意味で伝わっている可能性もあるが、当面はビジネスに影響はない。
Anyway、外人とのやり取りは雰囲気が大事である。
ALEX
２年連続最優秀賞受賞の英会話教材スピークナチュラル
英語コミュニケーション能力判定テスト「CASEC」
