2013年06月12日
日本が危ない(1110)余震が多いが、日本沈没は大丈夫か?特別篇(811)
1000年に1度、未曾有の大地震来襲
2013年 6月 12日(水)
地震の謎を探っていたら、「深海探査船・ちきゅう」に行き着いてしまいました。
地震予知では全くダメでしたが、他の分野では思わぬ研究成果を上げていました。
そこで、深海探査船・ちきゅうを運用している、海洋研究開発機構の興味深い研究成果
を紹介して見たいと思いました。
今日は昨日に引き続き「IPCCに向けた主要な数値実験の終了とその成果」の紹介です。
IPCCに向けた主要な数値実験の終了とその成果
〜 世界の気候変動研究を先導 (24)〜
平成 23年 2月 23日
海洋研究開発機構/東京大学/気象庁
3−2.研究内容と成果(研究資料2)
・近未来気候予測実験に成功(6/6)
(東京大学大気海洋研究所・近未来予測:チーム代表 木本昌秀)
図2は、2006年1月を初期値とする予測を、観測データの揃っている2007−2009年平均で検証したものです。
2001−2005年からの差で表示しているので、長期的な温暖化傾向より自然変動が強調されています。観測された正負の大まかな分布は、予測でも再現されています。
今後実験結果のより詳細な解析により、極端気象現象も含めた近未来気候の地域的な差異を明らかにし、気候変動の影響評価や適応策策定に資する科学情報を発信していきます。
※ 図2:2007-2009年平均地表気温(2001-2005年平均からの差)観測(左)と2006年を初期値とする予測(右)。(図が表示出来ませんが悪しからず・・)
ーーーーーーーーーーーーーーーーーー
※ 今日は勝手ながら「石田博士の提言」はお休
ーーーーーーーーーーーーーーーーーー
☆春なのにー、春なのに・・(64)!
・・と思っていたら何だかホントに夏になったのか?
やっといつもの梅雨らしい天気となったが、蒸し暑さがないだけでもまだ救われるね。
しかし、株式市場は景気が良い訳でもないのに、世界中で急騰劇のオンパレード・・。
それこそ、暑い暑い夏真っ盛りである。
そんな株式市場の余りの急激な高騰は目に余るとし、ついに当局がブレーキを掛けた。
しかし、先進各国が話し合いで取り決めた経済の緩和策を今直ぐに変更する訳にもいかず、目の前に更にぶら下げていた余分なニンジンだけは取り下げた。
低金利が当たり前の時代の中で、株式市場だけが暴騰を繰り返す事になれば、国債など見向きもしなくなるのは当然の成り行き。
人気がなければ長期金利に跳ね返るのも自然である。
経済の動きは低調にも拘わらず、株だけが急騰するという図式・・。
これはまさに日本市場が米国スタイルになったと言う事である。
世界経済の緩和の流れは堅持される事は間違いないが、FRBの議長声明には、これ以上急激な株高が続く様ならば、緩和策を早期に取り下げるとした警告を発した。
2013年 6月 12日(水)
地震の謎を探っていたら、「深海探査船・ちきゅう」に行き着いてしまいました。
地震予知では全くダメでしたが、他の分野では思わぬ研究成果を上げていました。
そこで、深海探査船・ちきゅうを運用している、海洋研究開発機構の興味深い研究成果
を紹介して見たいと思いました。
今日は昨日に引き続き「IPCCに向けた主要な数値実験の終了とその成果」の紹介です。
IPCCに向けた主要な数値実験の終了とその成果
〜 世界の気候変動研究を先導 (24)〜
平成 23年 2月 23日
海洋研究開発機構/東京大学/気象庁
3−2.研究内容と成果(研究資料2)
・近未来気候予測実験に成功(6/6)
(東京大学大気海洋研究所・近未来予測:チーム代表 木本昌秀)
図2は、2006年1月を初期値とする予測を、観測データの揃っている2007−2009年平均で検証したものです。
2001−2005年からの差で表示しているので、長期的な温暖化傾向より自然変動が強調されています。観測された正負の大まかな分布は、予測でも再現されています。
今後実験結果のより詳細な解析により、極端気象現象も含めた近未来気候の地域的な差異を明らかにし、気候変動の影響評価や適応策策定に資する科学情報を発信していきます。
※ 図2:2007-2009年平均地表気温(2001-2005年平均からの差)観測(左)と2006年を初期値とする予測(右)。(図が表示出来ませんが悪しからず・・)
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※ 今日は勝手ながら「石田博士の提言」はお休
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☆春なのにー、春なのに・・(64)!
・・と思っていたら何だかホントに夏になったのか?
やっといつもの梅雨らしい天気となったが、蒸し暑さがないだけでもまだ救われるね。
しかし、株式市場は景気が良い訳でもないのに、世界中で急騰劇のオンパレード・・。
それこそ、暑い暑い夏真っ盛りである。
そんな株式市場の余りの急激な高騰は目に余るとし、ついに当局がブレーキを掛けた。
しかし、先進各国が話し合いで取り決めた経済の緩和策を今直ぐに変更する訳にもいかず、目の前に更にぶら下げていた余分なニンジンだけは取り下げた。
低金利が当たり前の時代の中で、株式市場だけが暴騰を繰り返す事になれば、国債など見向きもしなくなるのは当然の成り行き。
人気がなければ長期金利に跳ね返るのも自然である。
経済の動きは低調にも拘わらず、株だけが急騰するという図式・・。
これはまさに日本市場が米国スタイルになったと言う事である。
世界経済の緩和の流れは堅持される事は間違いないが、FRBの議長声明には、これ以上急激な株高が続く様ならば、緩和策を早期に取り下げるとした警告を発した。
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投稿者:がくがく|22:20
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