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#２ｃｈまとめ

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成婚率にこだわる婚活支援サービスを展開するパートナーエージェントは、25〜44歳で茨城県・東京都に住んでいる独身の男女380人に対して「婚活・交際・結婚についての価値観」に関するアンケート調査を実施した。

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■「両親との関係」「収入」「仕事内容」を重視。結婚生活をリアルに思い描く茨城県民

今回で10回目となるエリア比較調査。これまでの結果を見ても、結婚相手に求めるものは地域によって少しずつ違いがあった。そこで今回も、まずは茨城県の独身男女が結婚相手に対して何を重要視しているかを調査した。その結果、最も重要視しているのが「性格（価値観）」（茨城県：92.1％、東京都：91.6％）だとわかった。続いて「金銭感覚」（茨城県：66.3％、東京都：60.5％）、「収入」（茨城県：53.2％、東京都：46.3％）、「容姿」（茨城県：51.1％、東京都：49.5％）という順になった。茨城と東京を比較して一番差が開いたのは、11.1ポイント差となった「自分の両親と良好な関係を築いてくれること」（茨城県：41.1％、東京都：30.0％）。他にも茨城で東京よりも重視された項目として、「収入」（6.9ポイント差）、「仕事内容（勤務先）」（6.3ポ
イント差）、「金銭感覚」（5.8ポイント差）などがあった。

■夫婦に大切なのはプライベートよりチームワーク。リラックスできて同じ価値観の夫婦が理想

次に、茨城県民にとってはどのような夫婦が理想なのかを聞いた。「リラックスできて、気を張らないでもいられる夫婦（リラックス重視）」が27.9％と最も高く、東京と比較すると5.3ポイントの差があった。次点は僅差で「子育てや家族としての在り方について、同じ考えを持てる夫婦（価値観重視）」で27.4％となっている。続く「二人で共通の趣味をもったり、出掛けたり、プライベートを一緒に楽しめる夫婦（趣味重視）」（13.
7％）や「それぞれの仕事や趣味に支障がないよう、支えあえる夫婦（個性重視）」（12.1％）とは大きく差が開いていることから、お互いのプライベートよりも、夫婦間の関係性や価値観を重要と考えているようだ。

■男性をリードする面もありつつ、デートの支払いは男性に任せたい茨城女性

茨城県の男性と女性はどのような関係性なのだろうか。カップルの主導権は男女どちらがとるのが理想的なのかと聞いた。「女性がややリード」「女性が完全にリード」という回答の割合が東京は7.9％であるのに対し、茨城は11.6％という結果が出た。男性をリードする茨城女性は、東京と比較すると多い\xA4
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また、デートの際に男女のどちらが多めに支払うのが理想的かとも聞いた。茨城県では「男性がすべて支払う」（18.9％）、「男性が多めに支払う」（57.4％）と男性が支払いを多く持つべきという回答が8割弱に達した。反対に「女性が多めに支払う」「女性がすべて支払う」は共に0.0％、「同額を支払う」（茨城県：23.7％、東京都：32.1％）も東京とは8.4ポイントの差が開いている。

ボーナスいくらもらえれば、転職を思いとどまる？
マイナビが運営する総合転職情報サイト「マイナビ転職」は、「マイナビ転職2016年冬の賞与に関する実態調査」を発表した。な…

マイナビが運営する総合転職情報サイト「マイナビ転職」は、「マイナビ転職2016年冬の賞与に関する実態調査」を発表した。なお、本調査は25歳・30歳・35歳の転職意向のある正社員を対象にしており、賞与に関する実態調査は夏の調査も含めて今回で6回目となる。

■2016年冬の賞与額は「0円」「20万円台」「30万円台」「200万円以上」がそれぞれ1割を超え、賞与額の格差が目立つ結果に

2016年の冬の賞与額を聞いたところ、支給された中では、「20万円台」と「30万円台」が12.5％と並んで最多となり、全体の平均値は72万円、中央値は36万円だった。今回から選択肢に加えた「0円（支給されてない）」は16.7％で、2割弱が冬の賞与を支給されていない結果となった。

従業員数別にみると、
「0円（支給されてない）」が『60人未満』では33.3％で、『60〜299人』は18.8％、『300人以上』は6.4％と、従業員規模により賞与の有無に違いがあることがわかる。一方で、「200万円以上」と回答した層も1割程度存在し、10％を超えたのは「0円」「20万円台」「30万円台」「200万円以上」と、賞与額の格差が浮き彫りとなる結果となった。

■従業員規模の小さい企業ほど、前年より賞与額を減らす傾向に

前年（2015年冬）との比較では、「前年と変わらない」が41.9％で、「賞与額は増加した（大幅に＋やや増えた）」の21.2％に対し、「賞与額は減少した（大幅に＋やや減った）」と「前年も今年も冬の賞与はなかった」の合計30.4％となり、“増加した”を上回った。「前年より大幅に減った」の割合を従業員数別でみると、『60人未満』が15.5％で最も高い割合となり、『60〜299人』は10.3％、『300人以上』は6.8％と差の出る結果となった。2016年後半には世界の経済情勢に影響を与える出来事が続き、先行きの不透明さから、従業員規模の小さい企業ほど、賞与額に関して慎重になっていることが推察される。

■転職を思いとどまる賞与額は、実支給額の1.5倍を希望

冬の賞与額がいくらであれば転職を思いとどまるかを聞いたところ、「100万円〜199万円」が18.3％で最多となった。希望額は平均値112万円・中央値60万円となり、実支給額（平均値72万円・中央値36万円）を1.5倍ほど上回っている。なお、冬の賞与額が転職活動に影響しない（いくらであっても転職を思いとどまらない）層も15.6％存在しているが、賞与額の引き上げは人材の流出の有効な対応策になりそうだ。

【調査概要】
調査地域：全国
調査方法：インターネット調査
調査期間：2016年12月15日（木）〜12月19日（月）
調査対象：25?30?35歳の転職意向のある正社員480人（回答内訳／25歳：160人、30歳：160人、35歳：160人）

文／編集部

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