(ヤフーニュース）
厚労省が9日発表した2021年の「就労条件総合調査」によると、民間企業（従業員30人以上）で働く人が20年に取得した年次有給休暇は平均10.1日で、前年と同じだったという。
企業から付与された有休の平均日数（繰り越し分除く）は、前年より0.1日少ない17.9日で、付与日数に占める取得率は56.6％と、前年比0.3ポイント上昇したということらしい。
つらつら昔のサラリーマン時代を思い起こしてみると、盆と正月に帰省するために3日ずつくらい有休を使い、あとは病欠で数日取得したくらいのような気がする。それらを合算すると、私の場合には、ざっと年間の有休消化は、8日〜9日だったと思う。(権利としては、年間30日以上、管理職になった時には、50日近くあったように思うが・・・）それより長く休みを取った年は、結婚した年と、永年勤務20年目のご褒美でいただいた10日間の有休取得が、おそらく最高の長さだったと思う。
コロナウィルスによって、働き方が変わったということで、サラリーマン社会の意識改革も進んだのかと思ったけれど、やはりまだまだ休みをゆっくり取るということについては、日本はなかなか、欧米並みにはならないようである。
しかし、経営者や管理職の意識変革に対してコロナウィルスによる働き方改革は、明らかに影響を与えたと思う。コロナが治まって、「のど元過ぎれば〜」などと元の木阿弥に戻るのでなく、働き方に対する本質的な議論を深め、具体的な社会システムに反映していくことが、これからの日本社会の在り方を変え、働き方を本当に改革することにつながると思う。
コロナウィルスが与えた数少ないポジティブな要素＝働き方を変える社会変化を、ぜひうまく活かしてもらいたいものだ。
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