雑多な社会記録にちょっとした雑学 〜あなたの知識を1mg増やすブログ〜

この広告は30日以上更新がないブログに表示されております。
新規記事の投稿を行うことで、非表示にすることが可能です。

1989年（平成元年）12月の第44回国連経済社会理事会の決議により制定。当初は10月の第2水曜日だったが、2009年（平成21年）12月の国連総会で10月13日に変更された。



国連が制定した国際デーの一つ。「国際防災デー」ともされる。英語表記は「International Day for Disaster Reduction」とされていたが、2019年（平成31年）1月の国連総会で「International Day for Disaster Risk Reduction」と改称された。直訳すると「災害リスク軽減のための国際デー」となる

災害に対する備えを充実させ、災害の予防・被害減少を実現することが目的。また、国際的な協調を通じて一致した行動を取ることで地震、風水害、土砂崩れ、火山噴火、森林火災、虫害、干ばつ、砂漠化、その他の自然災害の被害から人命や財産、社会的秩序を守ることをアピールする日である。

1990年（平成2年）〜1999年（平成11年）を「国際防災の10年」（International Decade for Natural Disaster Reduction）とし、減災の活動を展開した。また、毎年国際的な減災のためのテーマを定めて、防災への取り組みが行われている。この日を中心に国連事務総長からメッセージが発信される。

リンク: https://www.un.org/en/events/disasterreductionday/

サラダ油やオリーブオイル、ドレッシングなどで「コレステロール0」という宣伝文句をよく見かけるが、これには巧妙なトリックがある。



コレステロールがゼロだと「健康に良さそう」「太りにくそう」と思いがちだが、サラダ油やオリーブオイルなどの植物性の油には、基本的にコレステロールは含まれていない。コレステロールが含まれているのはバターやラードなどの動物性の脂である。そのため、植物油の場合は「コレステロール0」が当たり前ということになる。

コレステロールの量については、もともと植物性の油を買う時には気にしなくてもよいものだが、それを知らない人のために明記しているとも言える。

コレステロールについて
コレステロールについては厚生労働省が2015年（平成27年）に大きく見解を修正している。コレステロールは食品から摂取するコレステロールが2割で、肝臓など体内で作られるコレステロールが8割である。

最近までコレステロールの高い食品を摂り過ぎるのは体に良くないと言われてきた。しかし、卵やイクラなどコレステロールが高い食品を食べ過ぎて、食品から摂取するコレステロールの割合が3割に増えても、その分、体内で作るコレステロールの量を7割に減らし、体がバランスをとる。そのため、健康な人がコレステロールを多く摂取しても問題はないと言われている。

コレステロールが高い食材として敬遠されていた卵は1日1個までと言われてきたが、厚生労働省のコレステロール摂取基準がなくなり、1日に食べても良い量の制限がなくなった。もちろん、卵をやみくもに食べても良いというものではなく、バランスの良い食事と共に適量を心がける必要がある。

東京都渋谷区恵比寿に本社を置き、広報・PRの仕事を教え、プロフェッショナルを育てる学校エファップ・ジャポン（現：M.I.C）を運営する株式会社ミエ・エファップ・ジャポンが制定。

日付はPRの「P」には数字の「10」が、「R」には数字の「12」が隠れていると見て取れるところから。広報・PRの仕事の重要性を広く知ってもらうことが目的。記念日は一般社団法人・日本記念日協会により認定・登録された。

「PR」とは、「Public Relations」（パブリック・リレーションズ）の略で、企業や団体などが社会と良い関係を構築するため、また自らの望ましいイメージを多くの人に知らせるための活動を意味する。

現在、広報・PRという職業の活動範囲は多岐に渡る。ファッション・ブランドなどの分野はもちろんのこと、企業内広報、アーティストや世界的人気を集めるスポーツ選手のスポークスマン、さらには政治の世界における報道官など、それぞれの企業・団体ごとにいずれも必要不可欠な存在である。


同社は、ビジネススクール「M.I.C」（Mie Institute of Communication）を運営している。東京・広尾を学習の場として、広報・宣伝・広告・マーケティング・経営マネージメントなどコミュニケーション全般に関する人材教育を行っている。

学長は日本のファッション業界における広報活動を発展させた伊藤美恵が務め、講師陣は現場の第一線で活躍するその道のプロである。PR業界はもちろんのこと、メーカーから自治体まで、業界・業種を超えた様々な実力者を招き、常に新しい情報と社会状況にリンクした授業が行われている。

リンク: http://mic.tokyo.jp/