FX用経済指標分析

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ブログの日時は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.事後検証」のタイトル行付近に記載しています。


本指標の反応分析は『米国物価指標「生産者物価指数（PPI）」発表前後のUSDJPY反応分析（2018年改訂版）』に詳述しています。以下に記す今回の取引方針は、この分析結果に基づきます。

そこで述べた通り、本指標には

• 過去の反応程度はやや小さく、直後1分足跳幅の3回に2回は15pips以下しか跳ねない
  
• 反応方向は、PPI前年比＞コアPPI前月比＞その他、の順に影響を受ける
  
• 2017年以降は直後11分足跳幅が20pipsに達したことがなく影響持続時間も短いため、上下動を利用して2・3pipsずつ利確／損切を何回か繰り返し、その間の勝率で稼ぐと良い

という特徴があります。

今回発表の要点は下表の通りです。


事前差異判別式は、1✕PPI前月比の事前差異＋1✕PPI前年比の事前差異ー1✕コアPPI前月比の事前差異ー2✕コアPPI前年比の事前差異、ですが、直前10-1分足の方向一致率が61％と高くありません。全項目で市場予想が前回結果を下回っているのに事前差異がプラスとなっているのは、コアPPI前年比の事前差異が大きく、その係数がマイナスとなっているためです。このような場合、統計的には直前10-1分足が陽線となる期待的中率は61％ということです。
指標発表直前にポジションを持つにはちょっと心もとない数字です。

先に挙げた引用先のグラフで指標結果の過去推移を見ておきましょう。

事後差異判別式は、1✕PPI前月比の事後差異＋3✕PPI前年比の事後差異＋1✕コアPPI前月比の事後差異＋2✕コアPPI前年比の事後差異、であり、その解の符号と直後1分足の方向一致率が過去94％と極めて高い指標です。
発表結果が市場予想より良いか悪いかに、指標発表直後の反応方向は非常に素直です。
つまり、市場予想を上回るか下回るか当てれば、この取引は勝てます。それが難しいのですが。

この式の係数を見ると、指標発表直後の反応方向への影響力が強い項は、PPI前年比の事後差異と、コアPPI前年比の事後差異です。そして、2017年4月集計分のPPI前年比とコアPPI前年比は、その時期のほぼピーク付近に位置しています。今回の市場予想が低い理由のひとつには、前年比で対比する1年前の数値が高かったことが挙げられる訳です。

けれども、2018年4月のEURUSDは終値1.21で、1年前の2017年4月は1.09でした。USDはEURに対してこの1年で10％ぐらい安くなっています。USD安は、製造業の輸入原材料価格を押し上げます。一方、雇用統計の内訳の平均時給は上昇基調と言っても良いでしょう。人件費は上昇しています。原油価格も上昇基調と言えるでしょう。

業種によって異なるものの、製造業の製品価格内訳は部材費・人件費・動力費が三分します。それらがいずれも製品価格上昇を示唆しています。
よって、今回の市場予想は少し慎重過ぎる気がします。感覚的な話で裏付けが漠然とした話ですが。


以上の分析結果と過去の傾向に鑑み、以下の方針で取引に臨みます。

• 本指標発表前の動きはわかりません。けれども、指標発表結果の市場予想に対する良し悪しには最初から非常に素直に反応し、その素直な反応方向をそのまま伸ばしがちです。
  
  
• もし、直前10-1分足跳幅が10pips以上跳ねた場合は、まだ事例数こそ少ないものの、直後1分足の反応方向を示唆している可能性があります。
  よってこの場合、直前10-1分足が陽線ならロングを、陰線ならショートを、指標発表直前にオーダーします。利確／損切の目安は5〜10pipsとしておきます。
  
  
• 本指標の影響持続時間は短いため、追撃は慎重に行います。
  もし、PPI前年比かコアPPI前年比が前回以上なら、即時追撃開始します。但し、指標発表から1分を過ぎたらなるべく早く利確したいものです。
  一方、それらがともに市場予想を下回ったら、ショートで追撃徹底です。ただ、上下動が起きる指標ゆえ、徹底は複数回の追撃をショートで行うというやり方で行います。
  それ以外の場合は、予めシナリオを用意できません。良くも悪くもない結果だった場合、どちらに伸びるかが読めません。

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

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今回は同時刻にNY連銀製造業景況指数が発表されます。がしかし、そんなことはとりあえず気にしないことにしましょう。
過去の傾向から言えば、小売売上高＞NY連銀製造業景況指数、の関係があります。小売売上高の指標結果がほとんど市場予想と同じで、且つ、NY連銀指数がかなり大きく予想からブレない限り、基本方針はそれで構いません。

本指標の反応分析は「米国実態指標小売売上高発表前後のUSDJPY反応分析」に詳述しています。以下に記す今回の取引方針は、この分析結果に基づきます。

そこで述べた通り、本指標には

• 前月比とコア前月比の発表結果と市場予想の大小関係が一致しなかったことは過去3回（頻度9％）しかなく（一方の大小関係がなかったときを除く）、前月比とコア前月比の判りやすい方を分析すればよい
  
• 反応程度は発表直後1分足跳幅の過去平均が26pipsと大きく、発表時刻を跨ぐポジション取得は慎重にした方が良い
  
• 反応方向は、指標発表前が市場予想の良し悪しと関係なく、指標発表後は1分を過ぎても暫く指標結果の良し悪しに素直に伸びる

という特徴があります。

今回発表の要点は下表の通りです。


事後差異は、1✕前月比事後差異＋3✕コア前月比事後差異、という判別式の解の符号と、直後1分足の方向一致率が79％です。市場予想に対する発表結果の良し悪しには素直に反応しています。
今回の市場予想は、前月比が＋0.5％と大きくため、これを下回る可能性があります。けれども、判別式の係数から言えば、反応方向にはコア前月比の事後差異が前月比の事後差異の3倍の影響力があります。そのコア前月比の市場予想は前月同値であり、上振れの可能性があります。

指標グラフの推移を見てみましょう。上が前月比、下がコア前月比の推移です。



前月比は前回・前々回からかなり高めに予想され、前回・前々回は予想を大きく下回りました。コア前月比は、過去の平均的な伸び率ぐらいの＋0.2％と予想され、この値は前回と同じです。
一方、消費者景況感を示す3月集計分UM景況感指数やCB信頼感指数は、ともに3月集計分が2月集計分を上回っています。前月比の予想が高めであることと矛盾なく、コア前月比は少し低めに予想されている可能性があります。

なお、小売が好調／不調ならば物価は上昇／下降しがちという順相関は、なぜか小売売上かかとCPIが別の日に発表される場合、アテになりません。よって、前週発表されたCPIは参考になりません。
詳細は先に挙げた詳細文責記事をご参照願います。


前月発表までの結果を反映した最新の反応程度を下図に示します。


多くの欧米指標で2018年になって反応が小さくなっているものの、本指標でもややそういう傾向があります。大きく跳ねてもやや終値で戻しがちなようです。これは気を付けましょう。

そして、直後1分足と直後11分足の方向一致率は83％と高く、この83％の方向一致時に直後1分足跳幅を超えて直後11分足跳幅が反応を伸ばしたことが100％です。
本指標は、指標発表後1分以内に反応方向を見極めてから追撃を開始しても、発表から1分を過ぎてから利確の機会が生じやすい訳です。

更に、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が反応を伸ばしていたことは、両者が方向一致したときこそ69％ですが、そうでなかったときも含めると58％です。
複数回の追撃で戦果を拡大できる可能性があります。但し、この過去全体の傾向は、前述の通り、今年になって少し様子が異なるようです。大きく跳ねても終値で戻しがちなら、追撃は様子を見ながら短期繰り返しが良さそうです。


以上の分析結果と過去の傾向に鑑み、以下の方針で取引に臨みます。

• 指標発表前は、事前差異と直前10-1分足の方向一致率が67％あり、直前1分足の陰線率が83％あります。
  
  市場予想が前回結果より良ければ直前10-1分足は陽線、悪ければ陰線と予想します。現時点において市場予想は前回結果より良いので、今回はロングで過去平均値の半分程度3pipsを利確／損切の目安とします。
  
  また、直前1分足は過去の陰線率が83％もあり、直前10-1分足との方向一致率が33％（不一致率67％）です。直前10-1分足が陽線のとき、ショートで1・2pipsを狙います。
  
  
• 僅か4回しか過去事例がないものの、直前10-1分足か直前1分足が10pips以上跳ねたら、同じ方向に直後1分足が反応しています。
  そうした事象が起きたら、指標発表直前にポジションを取得し、発表直後の跳ねで利確／損切します。
  
  
• 指標発表直後は、初期反応の方向に追撃を行います。5pipsも取れれば良いでしょう。
  また、再追撃を行うにせよ、短期取引の繰り返しで行います。

以下は、2018年4月23日に追記しています。

指標結果と反応を纏めておきます。


指標結果は、前月比が前回・予想を上回り、反応は陽線となりました。コア前月比は前回・予想と同値でした。

9月を基準にすると、10-12月の前月比集積は＋1.4％（＝9月を1とし✕1.002✕1.008✕1.004）、1-3月のそれは＋1.6％（＝10-12月の1.014✕0.997✕0.999✕1.006）となります。グラフ推移を見る限り、10-12月に比べて1-3月はかなり悪く見えますが、実際には0.2％ポイントの集積売上増だったことになります。
次週発表される1-3月期GDP速報値で、小売売上高の影響は10-12月期とほぼ同じが若干プラス側に影響すると思われます。
本指標次回発表は5月15日です。

事前分析結果を以下に検証しておきます。

• 過去の事前差異と直前10-1分足の方向一致率は67％あり、直前1分足の陰線率が83％でした。
  結果は、事前差異がプラスだったものの、直前10-1分足は同値終了でした。直前1分足も同値終了でした。
  
  
• 指標発表直後は、初期反応の方向に追撃を行い、5pipsも取れれば良い、と考えていました。再追撃を行うなら、短期取引の繰り返しで行うことにしていました。
  結果は、直後1分足終値を超えて直後11分足跳幅が反応を伸ばしたものの、反応程度は2・3pipsしかありませんでした。というより、指標発表直後の初期反応は陰線側に反応したものの、直後1分足・直後11分足が陽線となり、早いうちに反転したようです。追撃というより、上下動にうまくタイミングを合わせれば勝て、それに失敗すると負ける、という展開でした。

取引結果を以下に示します。


本指標での過去取引結果を纏めておきます。




本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
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本指標の反応分析はこちらに詳述しています。以下に記す今回の取引方針は、この分析結果に基づきます。
そこで述べた通り、本指標には

• PPIやISM非製造業価格指数との増減方向には相関があるにせよ（上昇時期や下降時期の一致）、単月毎の増減方向には相関はない
  
• 反応程度は発表直後1分足跳幅の過去平均が24pipsと大きいものの、発表から1・2分経過頃に一旦戻して、その後再び伸びるという上下動が大きくなる傾向がある
  
• 反応方向は指標結果の市場予想に対する良し悪しに素直で、指標発表後数分間は一方向に反応を伸ばしがち

という特徴があります。

今回発表の要点は下表の通りです。


本指標の判別式は、ー1✕A＋2✕B＋4✕C＋3✕D、です。但し、AはCPI前月比の差異、BはCPI前年比の差異、CはコアCPI前月比の差異、DはコアCPI前年比の差異、です。
式の係数を見る限りでは、コアCPI前月比の差異＞コアCPI前年比の差異＞CPI前年比の差異＞CPI前月比の差異、の順に反応に影響しています。
この判別式の解の符号（プラスが陽線、マイナスが陰線）とと各ローソク足との方向一致率は、事前差異に対し直前10-1分足が67％、事後差異に対し直後1分足が91％、です。

取引方針は以下の通りです。


さて、前掲の詳細分析結果に基づくシナリオは以下の通りです。

• 直前10-1分足は、事前差異と同じ方向で、利確・損切の目安は2・3pipsです。今回の事前差異はプラスなので、ロングということになります。
  
  
• 直前1分足はショートをオーダーし、利確・損切の目安を2・3pipsとしたら良いでしょう。
  
  
• 直前1分足が10pips以上跳ねたときは、直前1分足と直後1分足の方向が逆になることを示唆している可能性があります。このとき、指標発表直前に直前1分足と同じ方向にポジションをオーダーし、指標発表直後の跳ねで利確／損切です。
  
  
• 指標発表直後は、初期反応の方向に追撃を行います。上下動が激しいことが多いので、上手くタイミングを取ることが大切です。タイミングを外してしまうことも多いので、ポジション規模をいつもの半分にして、1度だけナンピンを許容しても良いでしょう。
  初期反応方向に追撃で、利確／損切の目安は5〜10pipsぐらいにしておけば良いでしょう。直後1分足と直後11分足の反転率もそこそこ高い指標のため、追撃ポジションは長持ちしない方が良いでしょう。
  上記理由に依り、再追撃を行うにせよ、短期取引の繰り返しが良いでしょう。

以下は、2018年4月12日22:00頃に追記しています。

指標結果と反応を纏めておきます。


指標結果は、CPI・コアCPIともに前年比が前回より伸びたものの、CPI前月比が予想を下回り、反応は陰線となりました。

全体的に指標結果は悪くありません。それにも関わらず陰線での反応は、CPI前月比が市場予想を下回った影響が大きかったようです。
過去のデータから言えば、コアCPI前月比の差異＞コアCPI前年比の差異＞CPI前年比の差異＞CPI前月比の差異、の順に反応に影響しています。CPI前月比を除けば市場予想同値だったので、CPI前月比の事後差異がマイナスなら陽線という判別式の係数が今回は当たらなかった、ということになります。
この式を見直すべきか否か、来月までの宿題とします。

指標結果のグラフ推移を見ておきます。
前年比は、CPI・コアCPIともに2017年5月集計分まで下降していたので、あと2か月は対前月で良い数字が出やすくなっています。前月比もまた、2017年5月集計分以来のマイナスとなり、マイナスが2か月連続で続いたことがないので、これも来月以降は良い数字が出やすくなっています。
本指標次回発表は5月10日です。

取引はできなかったものの、事前分析結果を以下に検証しておきます。

• 直前10-1分足は、事前差異と同じ方向で、利確・損切の目安は2・3pipsでした。今回の事前差異はプラスなので、ロングということでした。
  結果は陰線で、3pipsの損切となったようです。
  
  
• 直前1分足はショートをオーダーし、利確・損切の目安を2・3pipsとしていました。
  結果は陽線で、これも最大3pipsの損切となったようです。
  
  
• 指標発表直後は、初期反応の方向に追撃を行うことにしていました。初期反応方向に追撃で、利確／損切の目安は5〜10pipsぐらいとしていました。
  結果は、直後1分足跳幅・値幅を直後11分足跳幅・値幅がそれぞれ超えて反応を伸ばしています。追撃は数分であれば3・4pips程度の利確に繋がったでしょう。

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

ブログの日時は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.事後検証」のタイトル行付近に記載しています。



本指標の反応分析はこちらに詳述しています。以下に記す今回の取引方針は、この分析結果に基づきます。
そこで述べた通り、本指標には

• 指標発表前はデフレータとコアPCEデフレータの事前差異に、指標発表直後はGDPの事後差異に、指標発表から10分後はPCEの実態差異と、反応方向が一致しがち
  
• 反応程度は、過去平均直後1分足跳幅が11pipsしかなく、しかも3回に2回はそれ以下
  
• 指標発表後の反応は伸び悩み、3回に1回は直後1分足と反転しており、しつこい追撃には向いていない

という特徴があります。

今回発表の要点は下表の通りです。


今回は、GDPの上方修正が予想されている一方、PCEがかなり高い水準のままで予想されていることが気がかりです。


さて、前掲の詳細分析結果に基づくシナリオは以下の通りです。

• 直前10-1分足の過去平均跳幅は4pips、同値幅は3pipsです。陽線率は69％、事前差異との方向一致率は75％です。
  今回の事前差異はプラスなので、この期間にポジションを持つならロングで、利確・損切の目安は2・3pipsです。期待できるpipsが小さいので、無理に取引する必要はありません。
  
  
• 指標発表時刻を跨いで取引するなら、指標発表直前に直前10-1分足と同じ方向にポジションを取り、指標発表直後の跳ねで利確／損切です。くれぐれも、過去の跳幅が平均値（11pips）を超えたことが3回に1回程度しかないことを忘れてはいけません。5pipsも跳ねたらすぐに利確すべきです。
  
  
• 追撃は、直後1分足と直後11分足との方向一致率が67％で、その67％の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは83％です。但し、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が反応を伸ばしていたことは44％しかありません。
  発表から早いタイミングでポジションを持つなら、上下動のタイミングをうまく捉えないと勝てない指標です。早いタイミングで追撃ポジションを得ても、もし直後1分足終値を超えていたなら、むしろ早いタイミングで損切した方が良さそうです。反転リスクが3回に1回もあるからです。それでも3回に1回なので、発表から早いタイミングでは順張りすべきです。

再追撃は、直後1分足が陰線の場合のみ行います。

以上

�U.事後検証

以下は、2018年3月28日22:30頃に追記しています。

指標結果と反応を纏めておきます。

コアPCEデフレータの市場予想は改訂されていました。
指標結果は、GDPとPCEが上方改訂され、市場予想を上回りました。GDPは＋2.9％と、10-12月期の値としては2015年以降で最大となっていました。PCEの＋4.0％という数字も非常に強く、デフレータ・コアPCEデフレータも高い水準を保ちました。

反応は、発表直後10秒程度だけ陽線側に跳ねたものの、結果的に直後1分足は1pipsに満たない陽線でした。その後は陰線側に引っ張られているものの、大きな下げには繋がらず、株価の反応待ちとなっていました（22:30寄り付きはダウ100ドル強の前日終値に対する反発スタート）。

取引結果を下表に示します。

背景が薄黄色に着色された取引はシナリオ外取引です。上表ではシナリオ外取引も含めて集計していますが、下表の指標成績ではそれを含めていません。

事前分析結果を検証しておきます。

• 直前10-1分足は事前差異と同方向にポジションをオーダーするつもりでした。
  がしかし、指標発表前に確認したところ、コアPCEデフレータの市場予想が修正されており、事前差異は0となっていました。よって、取引見送りが正解です。
  実際には上表のように取引を行いましたが、上昇が106.3付近までは続くだろう、という今回のポジションオーダーの根拠は、過去のデータに裏付けられていません。
  
  
• 指標発表直前に直前10-1分足と同じ方向にポジションを取り、指標発表直後の跳ねで利確／損切を行うことにしていました。
  結果は、直前10-1分足が陽線、直後1分足はほぼ同値終了だったものの、指標発表直後の跳ねは陽線側に伸びました。
  
  
• 発表から早いタイミングで追撃ポジションを持つなら、上下動のタイミングをうまく捉えないと勝てない指標だと分析していました。そして、追撃するなら順張りで行うべきと考えていました。
  結果は、直後1分足が同値終了したことからもわかるように、反応を伸ばす勢いがなく、追撃は中止しました。
  
  
• 再追撃は、直後1分足が陰線の場合のみ行うことにしていました。
  結果は、前述の通り、直後1分足は同値終了だったため、取引中止です。

ともあれ、本指標での2018年最初の取引がプラスで良かった。
毎回1枚での取引ですから、シナリオ通りだと、たったの363円しか利確できていません。けれども、この363円は投資額（レバレッジ25倍）で42510円の0.85％です。今回は18秒で約10年分の金利を稼いだと思って納得しましょう。

次回1-3月期集計分速報値の発表は4月27日に予定されています。

以上

ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
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ーーー注記ーーー

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以上

タグ：米国,GDP確定値,デフレータ,USDJPY

去る22日03:00にFOMCは、市場予想通り利上げを実施しました。利上げの根拠は、経済活動が中期的に緩やかなペースで拡大し、労働市場の状況は力強さを維持するとの予測に基づいたそうです。今後の政策見通しについては、2018年の利上げ回数が3回、2019年以降が5回（従来は3回）となっています。



利上げ10分前から11分後までの事前分析と、4時間前から24時間後までの事前分析はこちらの「2018年3月22日03:00予定ー米国金融政策（市場予想通り利上げ）発表の夜と翌日の反応分析（番外分析）」に詳述していました。

結果を下表下図に纏めておきました。


発表後の反応方向を示唆する傾向は、直前10-1分足と直後1分足の方向一致率が33％（不一致率67％）となっていました。そして、直後1分足と直後11分足の方向一致率は100％でした。
結果は、直前10-1分足と直後1分足の方向は一致し、直後11分足の方向も一致しました。

直後1分足跳幅を超えて直後11分足跳幅が反応を伸ばしたことは80％、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が反応を伸ばしていたことは60％でした。
結果は、跳幅・値幅ともに直後1分足を超えて直後11分足が反応を伸ばしました。

また、直後1時間足と直後4-24時間足の方向一致率が100％でした
結果はそれら方向が一致しました。

全体的には過去の傾向通りとなったものの、利上げ発表時刻は寝ていて、その後の長時間取引は避けたので、ちっとも利益はありません。
本日日中にUSDJPYは104円台（当座の安値は104.64円）まで下げたものの、欧州時間に入ってからは反発し、20時過ぎには105円台に復しました。FOMC前の起点106.2円までは戻せないなら、安値からの半値戻しは105.4〜105.5円付近となります。利上げ発表後の高値との半値なら105.7円付近です。
USDJPY上昇のためには、株価下落の不安が無くなり、対日・対中貿易赤字に対する何らかの決着が必要かと思います。短期的には少しハードルが高そうですね。


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今回のFOMCでは利上げが予想されています。以下、予想通り利上げだった場合について、翌朝以降のISDJPYの動きについて分析しています。

22日は、英国2月集計分小売売上高指数と、BOE金融政策が発表されます。
が、FOMCが利上げをした場合、それどころじゃありません。FOMC発表結果の影響注視を優先します。

FOMC金融政策発表の直前直後の反応分析は、こちらの「米国金融政策（市場予想通り利上げ時）発表前後のUSDJPY反応分析（2018年版）」に詳述しています。発表4時間前から24時間後の反応分析は、こちらの「2018年3月22日03:00予定ー米国金融政策（市場予想通り利上げ）発表の夜と翌日の反応分析（番外分析）」に詳述しています。



下図チャートは、過去5回の市場予想通り利上げ時の翌朝からの日足・翌日の日足・翌週以降4週の週足を示したものです。基準始値は翌週始値としています。


いかがでしょう。

確かに利上げ後は最終的にUSDJPYがいずれ売られています。がしかし、一番右側のローソク足は発表から4週後の週足です。
2015年12月・2016年12月・2017年3月は、確かに発表翌日からUSDJPYは下げ始めています（JPY高）。けれども、直近2回は利上げ後1か月弱はUSDJPYが高くなっています。多くの解説で「利上げ後のUSDJPY下げ」との予想が目に付くものの、そう単純ではないような気がします。

過去との違いで言えば、現状では米株価下落が日経株価下落を招き、それがUSDJPYを下げる恐れがあります。逆に言えば、もしFRBが株価に配慮するような説明を声明かFRB議長会見で加えた場合、直近2回のようにUSDJPYはすぐに下げない、との見方もできます。
発表後は株価とUSDJPYの関係に注目しておきましょう。



本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

ブログの日時は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.事後検証」のタイトル行付近に記載しています。



今回のFOMCでは利上げが予想されています。
同夜23:00には2月集計分中古住宅販売件数が発表されます。がしかし、もともと過去平均で10pipsも反応しない指標です。だから、この夜は中古住宅販売件数なんて誰も興味ありません。
よって、もし中古住宅販売件数で取引するなら、過去傾向の分析結果の反応が発表前後2・3分に凝縮されて、影響は長続きしないでしょう。何か動きがあったとしても、それは中古住宅販売件数発表の結果ではないでしょう。

発表直前直後の反応分析は、こちらの「米国金融政策（市場予想通り利上げ時）発表前後のUSDJPY反応分析（2018年版）」に詳述しています。
そこに記した通り、過去5回の市場予想通り利上げ時の4本足チャートは下図の通りでした。


発表後の反応方向を示唆する傾向は、直前10-1分足と直後1分足の方向一致率が33％（不一致率67％）となっています。そして、直後1分足と直後11分足の方向一致率は100％です。
発表直後1分足跳幅は過去平均で49pipsと大きいので、67％の過去の傾向に従うと決め打ちするかしないか、少し迷います。過去事例5回なのに67％となっているのは、直前10-1分足が5回のうち2回で始値・終値同値だったためです。よって、直前10-1分足と直後1分足の方向不一致は、実質的に過去事例3回での予兆判定に過ぎません。
信じてポジションを持つのはちょっと危ないですね。

また、直後1分足と直後11分足の方向一致率は100％あるものの、直後1分足跳幅を超えて直後11分足跳幅が反応を伸ばしたことは80％、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が反応を伸ばしていたことは60％です。
この数字から、発表直後は直後1分足値幅方向に順張りで、ぱぱっと追撃して少し稼いだら、しつこく追わない方が良いでしょう。
FOMC後の反応方向は、最終的に03:30から始まる新FRB議長の記者会見結果で定まります。



FOMC金融政策発表時の取引は、時刻が時刻だけに起きているのが最も難しい、というのが正直なところです。そこで、いつもの分析の番外編として、発表4時間前から24時間後までの動きを調べておきました。

下図チャートは、過去5回の市場予想通り利上げ時の直前4-1時間足・直前1時間足・直後1時間足・直後1-4時間足・直後4-24時間足を示したものです。


5回全てに共通している特徴は、直後1時間足と直後4-24時間足の方向一致率が100％ということです。4-24時間足とは、FOMC発表が3時なら翌7時〜翌日深夜3時までのローソク足です。
何となく、利上げ後はUSDJPYが下がる（JPY高）というイメージがあるものの、発表から24時間に限定すれば、そうとは言えないことがわかります。



本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

ブログの日時は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.事後検証」のタイトル行付近に記載しています。



本指標の反応分析はこちらに詳述しています。以下に記す今回の取引方針は、この分析結果に基づきます。
そこで述べた通り、本指標には

• 注目すべき項目が多く、それぞれの結果の良し悪しがどちらに反応するかが非常にわかりにくいものの、1✕NFP増減事後差異［万人］ー10✕失業率事後差異［％］＋30✕平均時給事後差異［％］、の解の符号が直後1分足との方向一致率が86％
  
• 指標発表直後の反応程度は年々小さくなっており、2017年発表分では直後1分足跳幅が39pips、2018年は更に小さくなる見込み
  
• 指標発表直後の反応方向は（上記判別式の解の符号に）素直で、指標発表から1分を過ぎても直後1分足跳幅を1度超え、10分経過後に直後1分足値幅を削ることが多い
  

という特徴があります。

今回発表の要点は下表の通りです。


市場予想は、失業率が改善し平均所得が悪化、となっています。総合的な事前差異はマイナスです。市場予想は、発表30分前にきちんと確認しておきましょう。
というのも、事前差異は直前10-1分足との方向一致率が76％です。市場予想が修正されたときのために、事前差異判別式を示しておきます。
1✕NFP増減事前差異［万人］＋15✕失業率事前差異［％］ー2✕平均時給事前差異［％］、です。


さて、前掲の詳細分析結果に基づくシナリオは以下の通りです。

• 直前10-1分足は、事前差異の符号と同じにします。
  
  
• 過去3年間の平均を見ると、指標発表直前1分間は、他の平均的な指標の発表直後1分間と同じぐらい動きます。2015年に至っては平均跳幅20pips・平均値幅14pipsもありました。けれども、2017年には平均跳幅8pips・平均値幅7pipsまで反応が小さくなっています。大きく動くと思っているときに、思ったほど動かないと、利確・損切の機会を逸してしまいます。
  気を付けましょう。
  
  直前1分足の陰線率は80％です。この数字を見て、この期間にロングをオーダーすることはあり得ません。ショートか取引きしないかが選択肢です。
  
  
• 指標発表から数分間は、初期反応方向への追撃機会を窺いましょう。
  事後差異と直後1分足の方向一致率は86％です。発表結果の市場予想に対する良し悪しには、かなり素直に反応します。そして、直後1分足と直後11分足の方向一致率は89％あり、その89％の方向一致時に直後11分足跳幅が直後1分足跳幅を超えて反応を伸ばしたことが78％です。
  
  但し、指標発表から10分後には、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が反応を伸ばしていたことが50％未満しかありません。再追撃するなら、10分後以降に機会を窺いましょう。
  

以下は、2018年3月10日に追記しています。

指標結果と反応を纏めておきます。


指標結果は、失業率と平均時給が市場予想よりも悪化した一方で、NFP増減が大幅に市場予想を上回りました。
反応は、少し複雑でした。指標発表とほぼ同時に、陰線側で安値を付けました。これは、平均時給が前回・予想を下回ったことへの反応と思われます。その後、NFP増減が大幅増だったことを受けてか、陽線側に転じました。がしかし、107円台での滞留時間が僅かで、再び陰線側に向きを変え、その後また陽線側に向きを変えました。
要するに、多くの参加者が今後の方向を見出せなかった、ということだと思われます。

ただ、反応程度を見てみると、直後1分足跳び幅は、陰線側に11pips、陽線側に14pipsです。これでは、特別な指標でなく、平均的な反応しかしない指標のようです。以前のように発表と同時に30〜50pipsも跳ねられても怖いものの、これでは何かつまらない気がしますね。

取引結果を下表に示します。


とりあえず勝ったものの、背景が黄色の取引はシナリオ外取引です。指標取引成績を纏めた下表では、黄色の取引を除いて集計し、それだと負けています。

どうも、米国が保護主義に走りそうだったり、北朝鮮と米国とが直接対話しようとしていたり、その前には仮想通貨が暴落したり、株価が下落したり、色々あって経済情勢を示す指標への反応がおかしくなっているような気がします。おかしいのは、このブログの分析の方かも知れませんけど。


次回発表は4月6日に予定されています。



本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

ブログの日時は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.事後検証」のタイトル行付近に記載しています。



本指標の反応分析はこちらに詳述しています。以下に記す今回の取引方針は、この分析結果に基づきます。
そこで述べた通り、本指標には

• 実態差異の良し悪しは、直前直近の4週平均週次失業保険申請件数の実態差異方向との符号不一致率が90％程度
  
• 指標発表直後の反応程度は過去平均で15pips、市場予想と発表結果の乖離が大きいほど大きく反応しがち
  
• 指標発表直後の反応方向は素直で、直後1分足値幅が20pipsを超えると直後11分足跳幅が大きくなりがち
  

という特徴があります。

今回発表の要点は下表の通りです。


符号逆相関がある直近直前の4週平均新規失業保険申請件数は23.5万人でした。前月の本指標発表直前直近のそれは24.0万人だったので、今回の4週平均失業保険申請件数実態差異はマイナスとです。
今回の実態差異が4週平均失業保険申請件数の実態差異符号と逆になるなら、ADP結果は前回結果を上回ることになります。つまり、今回発表結果は市場予想を上回る、と考えられます。


さて、前掲の詳細分析結果に基づくシナリオは以下の通りです。

• 直前1分足は、ショートをオーダーし、利確・損切の目安を2・3pipsとします。
  今回の事前差異は現時点（3月5日22時頃）でマイナスです。市場予想は発表直前に確認しておきましょう。
  
  
• 前述の理由に依って、直後1分足は陽線と見込み、指標発表直前にロングをオーダーし、発表直後の跳ねで利確／損切です。直前10-1分足が陽線だったときには、このポジションオーダーは中止します。
  但し、直前1分足が10pips以上陰線側に跳ねたときは、ショートのオーダーを優先します。
  
  
• 指標発表後は、反応方向を確認次第、追撃を開始します。
  直後1分足と直後11分足との方向一致率は79％です。そして、その79％の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは91％です。
  
  
• 直後1分足値幅が20pipsを超えたことを確認次第、その方向に再追撃を開始します。がしかし、これは直後11分足が終値を付けるまでポジションを保持した方が良い、という話ではありません。指標発表から10分以内に10pips以上の利確の機会があるだろう、という話です。

以下は、2018年3月8日に追記しています。

指標結果と反応を纏めておきます。


指標結果は前回・予想を上回り、指標発表直後の反応は微かな陽線でした。

これで3か月連続、20万人を上回ったことになります。グラフ推移は、2016年末頃から市場予想を上回ることが明らかに多いようです。他の指標と違い、本指標の市場予想はほとんど一定で変化しないので、何のための市場予想か不思議です。

詳細分析記事や事前投稿に記したように、本指標実態差異の良し悪しは、直前直近の4週平均週次失業保険申請件数の実態差異方向との符号不一致率が90％程度です。失業保険申請件数と雇用者数が逆相関の関係になるのは当然の気がしますが、不一致率90％というのは他の指標の予兆に見られない高い確率です。

事前分析結果を検証しておきます。

• 直前1分足は、ショートをオーダーし、利確・損切の目安を2・3pipsとしていました。
  結果は陰線でした。
  がしかし、この期間のほとんどは陽線側に推移し、22:14:30〜22:14:40頃になって陰線側に向かい始めました。22:14になると同時にショートをオーダーしていたら、僅かですが含損を抱えた状態が30秒以上続いたのではないでしょうか。
  
  
• 直後1分足は陽線と見込み、指標発表直前にロングをオーダーし、発表直後の跳ねで利確／損切を行うことにしていました。
  結果は、発表直後に陽線側に跳ねると10秒後にはほぼ始値まで戻しました。
  
  
• 指標発表後は、反応方向を確認次第、追撃を行うことにしていました。
  結果は直後1分足形成後に反応を伸ばし始めたので、多少の利確はできたでしょう。

取引結果を下表に示します。


背景が黄色の最後の逆張りはシナリオ外取引なので、上表には記録していますが、指標取引成績を纏めた下表には含めていません。
それにしても反応が小さいですね。


次回発表は4月4日に予定されています。



本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。

米国雇用指標「ADP雇用統計」の指標発表前後の反応分析には「民間雇用者数」のみを用います。
この分析の調査範囲は、2015年1月集計分〜2018年1月集計分（同年2月発表分）の37回分です。




本指標は、米国雇用統計を翌日（ないしは翌々日）に控え、NFP（非農業部門雇用者数）の直前先行指標としての重要度・注目度が高いものです。

本指標についてはおもしろい話があります。
確か「前月結果に対する増減を無視し、市場予想に対する増減だけに着目します。このとき、ADP発表結果に沿ってポジションを持つと、ほぼ3勝2敗で2日後のNFPの増減方向と一致する」と言われています。そして、「本指標発表後にポジションを取得し、雇用統計直前に解消するポジションの持ち方をADP手法という」のだそうです。ADP手法の勝率は60％付近だそうです。

これらについては、まことしやかに語られていたものの、調査期間や実際にポジションを持って継続的に取引を行ったという記録が見当たりませんでした。当会では真偽を調べたことがないので、責任を負いかねます。が、もし成立するのなら何となく納得できそうな話ですね。
但し、ポジションを持ち続ける期間が長すぎるため、このブログでは扱いません。ポジション保有時間が長くなるリスクの割に期待的中率が低すぎます。

このように、本指標は雇用統計のNFPの先行指標としてアテになります。がしかし、直近の雇用統計は、NFPよりも平均時給に反応しがちなので、今では更に勝率が下がっている可能性があります。



分析には、事前差異（＝市場予想ー前回結果）と事後差異（＝発表結果ー市場予想）と実態差異（発表結果ー前回結果）を多用します。差異がプラスのとき陽線・マイナスのとき陰線と対応していれば、反応が素直だと言うことにします。


過去の4本足チャートの各ローソク足平均値と、最も指標結果に素直に反応する直後1分足跳幅の分布を下表に纏めておきます。


直後1分足跳幅は過去平均で15pipsです。過去の反応分布を見ると、全体の半分以上59％が平均値以下の反応となっています。多くの経済指標解説で重要度・注目度が高く位置づけられている割に、反応は小さなことがわかります。

気を付けましょう。重要度や注目度が高く位置づけられている指標で、思ったほど反応が伸びないと、利確の機会を逃して、せっかくの含益が含損になってしまうことがあります。
本指標は反応程度が平均的で、大きく反応する指標ではありません。

次に、直近3年間の反応平均値の推移を下図に示します。


過去3年間は少しずつ反応が大きくなっていたものの、2018年発表分は反応が小さくなっています。この現象には説明がつきます。

本指標は、そもそも1・2日後に発表される米国雇用統計の先行指標という位置づけです。けれども、FRBは既に雇用者数や失業率に満足しており、最近の関心事は平均所得に移ってきています。実際、雇用統計の稿を参照頂ければ、その直近の反応は徐々に小さくなっていることがわかります。
現状、雇用者数や失業率によってFRBが利上げ方針を転換するとはあまり考えられません。よって、雇用統計や、その先行指標である本指標への関心が以前よりも薄まっているのでしょう。

直近の雇用統計への反応が毎年小さくなっているのに、本指標ではそうなっていません。それは、本指標の市場予想が「やる気あるのか」と言いたくなるぐらい凸凹がないことに起因します。2016年後半からは以前に比べて発表結果と市場予想が大きく乖離することが多くなっていました。その結果、本指標への2016年・2017年の反応は大きくなっていた、と解釈できます。


下図は発表結果と市場予想をプロットしています。本指標発表値は前月分の集計データです。
グラフ横軸は集計月基準となっています。データは集計月基準で整理しておかないと、他の同時期集計の指標と対比するのが不便になるからです。
また、市場予想は発表直前の値をプロットし、発表結果は後に修正値が発表されても定時発表値のままをプロットしています。


グラフは、市場予想の上下動が小さく、発表結果の上下動はかなり大きく見えます。特に2016年後半からその傾向が顕著です。

こうした指標では、前月が良ければ翌月が悪く、前月が悪ければ翌月は良くなる、という予想解説が多くなります。
こういうことは確認しておきましょう。
確認は、データを確認できる2015年2月以降前回までの36回で行いました。その結果、この期間に前月と翌月の予想と結果の大小関係が入れ替わったことが11回（入れ替わり率31％）しかありません。
つまり、本指標は「前月の反動」を起こすというより、「市場予想が指標トレンドを追いかける後追い型」である点に着目した方が良さそうです。その期待的中率が69％です。


次に、事後差異に対する直後1分足の反応分布を下図に示します。


分布は右上がりで、指標結果が市場予想と比べて良ければ良いほど（悪ければ悪いほど）、直後1分足は素直に大きく反応しています。
注意すべき点は、事後差異が小さくマイナスのときだけ、必ずしも陰線で反応していません。

そして、直後1分足と直後11分足の相関分布を下図に示します。


直後1分足値幅（ｘ）に対する直後11分足値幅（ｙ）は、回帰式（赤線）の傾きが1.05で1を僅かに上回っています。平均的には反応を伸ばすものの、その伸び幅はあまり期待できず、上下動にうまく乗ることが必要なようです。


週次失業保険申請件数は毎週木曜に発表されています。この指標内容のひとつに、4週平均失業保険受給申請というのがあります。4週平均失業保険受給申請数は、原理的にADP民間雇用者数と原理的に逆相関の関係があっても不思議ではありません。
このことを確認しておきます。

例えば、2017年10月集計分のADP民間雇用者数は、11月1日に発表されました。直前直近の4週平均失業保険受給申請数は、10月26日発表分となります。10月26日発表分の4週平均失業保険受給申請数は、9月25日〜10月20日までの集計分ということになります。
ADPの10月集計分とは誤差が生じますが、ここでは気にしないことにしましょう。

一方、その前月9月集計分のADP民間雇用者数は、10月4日に発表されました。直前直近の4週平均失業保険受給申請数は、9月28日発表分となります。9月28日発表分の4週平均失業保険受給申請数は、8月28日〜9月22日までの集計分ということになります。

さて、10月分ADPの発表結果は23.5万人、9月分ADPのそれは13.5万人でした。10月は9月よりも民間雇用者数が10万人増えました。
そして、10月26日発表の4週平均失業保険受給申請数は24.2万人、9月28日発表のそれは27.8万人でした。10月分を多く含む失業保険受給申請数は、9月分を多く含むそれよりも3.6万人減りました。
民間雇用者数と失業保険受給申請数とは逆相関になっています（定量逆相関でなく符号逆相関）。

同じことを、2015年1月集計分から2018年1月集計分について行うと、ほとんどの月で符号逆相関が成立しています。計37回のうち33回で成立しているのです（不一致率89％）。

つまり、少なくとも2015年以降に関しては、ADP民間雇用者数の実態差異（発表結果ー前回結果）と、その発表の直前直近の4週平均失業保険受給申請数の実態差異と、符号逆相関が成立しています。その期待的中率は89％にも達します。
ここで、この特徴はADPだから役立つことが多いのです。なぜなら、ADPの市場予想は、前述のように「やる気あるのか」というぐらい毎月の発表結果に対して一定です。

例えば、前月の市場予想と発表結果がほぼ一致しているのに、4週平均失業保険受給申請数の実態差異がプラスなら、当月発表結果は市場予想を下回る可能性が高い、ということになります。同様に、前月が市場予想よりも発表結果が大きいのに、当月の4週平均失業保険受給申請数の実態差異がマイナスなら、ADPの市場予想はほぼ一定のままなので、当月も発表結果が市場予想を上回る可能性が高い、ということになります。
応用可能な月は、かなり多い訳です。


指標一致性分析は、各差異と反応方向の一致率を調べています。


各差異の分布に特徴的な偏りはありません。ばらつきの範囲内です。
事後差異と直後1分足・直後11分足の方向一致率は、それぞれ75％・81％です。発表結果の良し悪しには素直に反応する指標です。
事前差異や指標発表前のローソク足方向が、指標発表後のローソク足方向を示唆している兆しは見当たりません。


反応一致性分析は、先に形成されたローソク足と後で形成されるローソク足の方向一致率を調べています。


直前1分足の陰線率が83％、直後1分足の陽線率が78％と、異常な偏りが見受けられます。
直前10-1分足と直前1分足は、直後1分足と逆方向に動くことが多いようです。それぞれの方向一致率は31％・33％（不一致率69％・67％）。但し、過去の直前1分足の陰線率の高さと直後1分足の陽線率の高さを踏まえると、アテにできるのは直前10-1分足と直後1分足の方向不一致です。
また、直後1分足と直後11分足の方向一致率は78％と高く、反転リスクは小さそうです。


反応性分析では、過去発表後に反応を伸ばしたか否かを調べています。


直後1分足と直後11分足との方向一致率は79％です。そして、その79％の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは91％です。
指標発表時点から見たその後の方向一致率が高く、且つ、反応を伸ばしているのだから、指標発表後に反応方向を確認したら、追撃は早期開始です。

そして、指標発表から1分を経過しても、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは64％です。64％という数字は、直後11分足が直後1分足の値幅を削ったり（14％）、直後11分足が直後1分足と反転したり（21％）する確率と比べ、他の起こり得る事象より約3倍高い確率です。
追撃は徹底した方が良いでしょう。



以下に過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。

下図は直前10-1分足の始値基準ローソク足です。


まず、直前10-1分足の過去平均跳幅が5pips、同値幅は2pipsしかありません。
陰線率は53％、事前差異との方向一致率は50％です。予め方向を示唆する兆候は、過去のデータから窺えません。

その跳幅が10pips以上だったことは過去3回（頻度8％）あります。
この3回の直後1分足跳幅平均は18pipsで、これは直後1分足跳幅の過去全平均15pipsとほぼ同じです。また、この3回の直前10-1分足と直後1分足の方向は1回（33％）一致しています。
つまり、直前10-1分足が大きく跳ねても、そのとき直後1分足の反応程度や反応方向を示唆しているとは言えません。

次に、下図は直前1分足の始値基準ローソク足です。


直前1分足の過去平均跳幅は5pips、同値幅は4pipsです。
過去の陰線率は83％と偏りがあり、事前差異との方向一致率は64％です。事前差異がマイナスのとき、ショートをオーダーし、利確・損切の目安を2・3pipsとしたら良いでしょう。
過去の直前1分足が陽線側に伸びたときは大きく、損切は確実に行いましょう。

直前1分足の跳幅が10pips以上だったことは過去5回（頻度14％）あります。
この5回の直後1分足跳幅平均は13pipsで、これは直後1分足跳幅の過去全平均15pipsとほぼ同じです。また、この5回の直前1分足と直後1分足の方向は4回（80％）一致しています。更に、直前1分足が陽線で、且つ、10pips以上跳ねたことは3回で、この3回は直前1分足と直後1分足の方向一致率が100％です。
まだ事例数こそ少ないものの、直前1分足が10pips以上跳ねたときは、直前1分足と直後1分足の方向が一致する可能性が高いと見込めます。特に、直前1分足が陽線側に大きく伸びたときは、直後1分足も陽線で反応しています。

そして、下図は直後1分足の始値基準ローソク足です。


直後1分足は過去平均跳幅が15pips、同値幅が11pipsです。
過去の陽線率は78％で、直前10-1分足との方向一致率は31％（不一致率69％）、直前1分足との方向一致率は33％（不一致率67％）です。最優先すべき例外は、前述の通り、直前1分足が10pips以上跳ねたら、直後1分足は同方向になりがちです。
よって、直前10-1分足が陰線だったときに指標発表直前にロングをオーダーし、発表直後の跳ねで利確・損切です。但し、直前1分足が10pips以上の陰線となったときは、ショートをオーダーします。

直後1分足と直後11分足との方向一致率は79％です。そして、その79％の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは91％です。
指標発表時点から見たその後の方向一致率が高く、且つ、反応を伸ばしているのだから、指標発表後に反応方向を確認したら、追撃は早期開始です。
そして、指標発表から1分を経過しても、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは64％です。64％という数字は、直後11分足が直後1分足の値幅を削ったり（14％）、直後11分足が直後1分足と反転したり（21％）する確率と比べ、他の起こり得る事象より約3倍高い確率です。
追撃は徹底した方が良いでしょう。

最後に、直後11分足の始値基準ローソク足を下図に示します。


直後11分足の過去平均跳幅と値幅の差は7pips（1ー値幅／跳幅＝戻り比率35％）です。

直後11分足値幅が30pips以上だったことは8回あります（頻度22％）。この8回のうち、直後1分足値幅が20pips未満だったことが1回しかありません。
つまり、直後1分足値幅が20pipsを超えたことを確認次第、その方向に追撃開始すべきです。がしかし、これは直後11分足が終値を付けるまでポジションを保持した方が良い、という話ではありません。指標発表から10分以内に10pips以上の利確の機会があるだろう、という話です。



以上の分析結果に基づき、本指標は、

• 本指標実態差異は、直前直近の4週平均失業保険受給申請数の実態差異と期待的中率89％の符号逆相関が成立
  
• 反応程度は、過去平均の直後1分足跳幅が15pipsと意外に小さいので注意が必要
  
• 反応方向は、指標発表前と逆方向に指標発表は反応しがちで、指標発表から数分間は反応を伸ばしがち

という特徴があります。



本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
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