FX用経済指標分析

この広告は30日以上更新がないブログに表示されております。
新規記事の投稿を行うことで、非表示にすることが可能です。

EU首脳会議は、ブリグジット交渉に進展なく、移行期間延長と11月臨時首脳会議中止が決まりました。
合意無き離脱が行われた場合の通関手続きの混乱というのは、単に現場の問題に過ぎないので（現場以外では）大したことないでしょう。ただ、英欧間に何らかの優遇的通商協定が成立しないままでは、�@ モノの関税が高くなること、�A 多くのサービス輸出は相手国での許認可が必要とされること、が問題です。
英国の場合、モノよりサービスの輸出（金融・保険など）で稼いでいます。自然に考えれば、準備期間が足りなければ、EU域内営業権の認可を受けた第3国会社（支社）を経由した輸出ルートの開拓が進むと思われます（対英サービス輸出入実務に詳しくないので、これは憶測です）。
EUも英国もこれまでだって域外との貿易をしていたことを踏まえると、2016年6月のブリグジット投票結果にこそ驚いたものの、FXさえやっていなければ、�@ 貿易コスト上昇が何％になるか、�A 通関遅延の恐れがある以上、その前に在庫増をどれだけ増やすか、という問題に過ぎない気がします。当事者たちが読むハズないブログなので不謹慎ですが。
EURとGBPはEU首脳会議があった17・18日に対USDで売られ、2日分の下げに対し19日にEURが半値戻し、GBPが1/4戻しとなりました。ところが、対JPYではともに対USDより戻しが大きかった点が次週に少し不安を残します。

19日の中国7-9月期GDP発表結果は、前期比＋1.6％（前回＋1.8％、予想＋1.6％）、前年比＋6.5％（前回＋6.7％、予想＋6.6％）でした。前年比＋6.5％という数字は、リーマンショックで成長率が落ち込んだ2009年1-3月期集計分（＋6.4％）以来の低い数字です。
市場予想も低かったことから、国慶節明けの11日から上海総合指数は下げが続き、発表前日の18日には2014年11月以来の安値2486まで下落しました。けれども、11日以降、2日間を除いて下げが続いたためか、GDP発表後は2550まで急反発しました。当面の悪材料出尽くし、との解説が多いようです。
この間のAUDJPYは、11日始値79.12円から最安値同日79.07円を経て19日終値80.10円まで100pips弱の上昇となっています。中国経済と豪州経済の相関は、かつてのようではないのでしょう。と同時にこれは、世界景気後退に相対的に強い体質なのかも知れません。

20日未明、ダラス連銀総裁は講演で「あと2・3回の利上げで金利は中立水準に到達」と述べたそうです。彼に依れば「（現在）1〜2年債利回りはFRBの見通し通りだが、長期債利回りは世界的な流動性や中長期的な成長に対する懐疑感などを反映している」旨、述べたそうです。
中立水準までは成長を阻害しないものの、新興国からのドル流出等による成長鈍化や、米国への還流資金が市中に出回らない（短期債購入）から逆イールド化の恐れがあり、それなら尚更に長期債は持てない、ということでしょうか。
ちょっと自信がない解釈ですが。



成績を気にするのは、各経済指標の詳細分析記事の結論である事前取引方針の妥当性を検証し続けるためです。

前週の事前分析成績は12勝7敗（事後的中率63％）、前提を満たさなかったことが7回、判定不可が4回でした。オカルトは含めていません。判定は、リンク先の詳細分析記事の結論が、今回の発表でも通用したかを判定しています。
分析成績を続けて記録し始めてから既に2か月以上、事後的中率は毎週50％を上回るという点で安定しているものの、70％以上にも達しません。指標発表前後の反応方向への影響力が小さく、それが期待的中率との誤差増大に繋がっていると推察されます。

前週の取引成績は14勝4敗、それとは別に事前方針にない取引で5勝1敗、取引中止が3回でした。取引時間は43分15秒で、損益は＋76.17pipsでした。
実際の取引では、1分足1本あたり1pips以上の収益になっていれば問題ありません。特に、現在のように指標結果への反応が小さい時期は、それが無駄な追撃を避けてリスクを抑えた取引が出来ている証拠となります。


お世話になった方が定年したときに、お名前を入れた贈り物をするのはいかがでしょう。後輩からの贈り物が嬉しいだけでなく、ご自宅に送ればご家族がそれを見たとき、きっとご本人はもっと嬉しくなるはずです。
HPには「織物の用語に応じた熨斗（のし）のサービス」が載っています。デパートで聞かれて困ったこともあるので、この頁だけでも「ほぅ」と勉強になりました。
良いものを選べば、お酒は飾り物にもなるので、贈物に迷ったときに重宝な選択肢と言えます。
感謝を伝えるオリジナル名入れ酒専門店日本酒ギフト.com

最近の経済指標発表前後の取引成績（勝率及び収益）が少し下がっている気がします。
収益低下は、一番多く取引する米国指標への反応が小さいからです。但し、これはUSDJPYのボラティリティ自体が小さくなっているからで、仕方ありません。
問題は、経済指標以外の最近の政治的・経済的なニュースが、経済指標発表結果への反応を以前と違うように変えていないか、です。もしそうなら、過去の傾向を重視する本ブログでの方法論は、根底から疑われます。
気になるので、そのことを検証しておきます。

結論は、

• 経済指標発表直後の反応方向は、以前からの通り、指標結果の良し悪しに素直なこと
  
• その素直さは、これまで通り（なぜか）円クロスで取引する方がドルストレートで取引するよりもアテにできること
  
• よって、これまでのやり方を変更する必要はないこと

です。
以下、検証過程を示します。

なお、この件の調査範囲は、9月24日〜10月18日に発表された主要経済指標です。「主要」とは、本ブログPC版の左袖にリンクを列記している指標を指しています。9月24日以降、この調査を行いたくて、指標発表前後の円クロスとドルストレートの両方のチャートを記録していました。


さて、経済指標発表直後は、発表結果ー市場予想＞0ならば陽線、発表結果ー市場予想＜0ならば陰線で発表されがちです。指標が前月比と前年比のように複数の項目を同時発表する場合も同様です。但し、こうした場合、事前に前月比と前年比の重み付けを行います。例えば、


のようにです。
このブログでは、この式を事後差異判別式と呼んでいます。
事後差異判別式の解の符号が正（＞0）ならば、直後1分足は陽線で反応し、負（＜0）ならば陰線で反応しがちです。逆に言えば、この現象が確率的に信用できるように事後差異判別式は求めています。

次に、米国指標では、USDJPYに対しEURUSDの表記のように、チャート方向が上下逆になります。米国指標に限っては、チャートに表記されるローソク足の方向が問題なのではありません。USD買／USD売という方向が同じかどうかを問題にします。米国指標への素直な反応とは、事後差異判別式の解の符号が正のときUSD買で、負のときUSD売だったかです。
米国以外の欧州・英国・豪州・NZは、通貨ペアがXXXJPYとXXXUSDと表記されるように、チャートの方向も素直な方向も同じです。

調査範囲の各指標結果と反応を下表に一覧します。


XXXJPY・XXXUSDは、米国指標の場合、USDJPY・EURUSDです。米国以外の指標では、その国の通貨と円やドルとのクロスになります。例えば欧州指標なら、EURJPY・EURUSDです。

また、注目していた25指標のうち、3指標は米国・NZ・豪州の中銀金融政策です。この3指標は分析から除きます。指標結果の良し悪しを単純に数値（政策金利やQE規模）で判断できないからです。
残る22指標の直後1分足の反応方向・程度（pips）を、指標結果の良し悪し（事後差異判別式の解の正負）と対比して、素直な反応をしていたときを青、そうではなかったときを赤で示します。反応が0pipsだったときは判定しません。同値終了時を集計時にカウントしないことは、本ブログの一貫したルールによるものです。

円クロス取引では、22回のうち5回の直後1分足が始値-終値同値終了でした（1pips単位・四捨五入）。残る17回のうち、素直に反応したことは14回（方向一致率82％）でした。
ドルストレート取引では、22回のうち3回の直後1分足が始値-終値同値終了でした。残る19回のうち、素直に反応したことは12回（方向一致率63％）でした。

この結果は、事後差異判別式がアテにできる点でも、円クロス取引の方が（なぜか）有利な点でも、過去の経験に照らして異常ありません。
よって、最近の取引で気になっていた疑問への答えは、

• 経済指標発表直後の反応方向は、以前からの通り、指標結果の良し悪しに素直なこと
  
• その素直さは、これまで通り（なぜか）円クロスで取引する方がドルストレートで取引するよりもアテにできること
  
• これらの事実は、このブログでのこれまでのやり方を変更する必要がないこと

でした。

以前に比べて最近はUSDJPYのボラティリティの小さいことが違和感の原因だったようです。ヒトの感覚というのはアテにならないものですね。
でも、たまたま今回の調査範囲だけの問題でないことを確認するため、年末までこの検証は続けてみようと思います。

昨日、上海総合指数は前日比2.9％安の2486.42となり、終値としては2014年11月以来の安値を付けました。米中貿易摩擦もあって、今年に入ってからは約30％の下落となっています。本日は11時に中国GDP発表が予定されており、市場予想は成長減速となっています。

欧州株は、DAXを中心に序盤に戻しつつあったものの、米株価下げに連られて下げました。米株価の下げは、前夜のFOMC議事要旨でのFRB利上げ継続姿勢と企業業績悪化への懸念だそうです。中間選挙が迫ることを原因に挙げる記事は、まだ見当たりません。
10年債金利は3.2％を下回ったものの、VIX指数は再び20を上回りました。

ECB総裁は、伊国の来年度予算案についてEUの財政規律違反を非難しました。
EU首脳会議では、ブリグジット交渉の進展を待つ姿勢が示されたものの、11月の臨時首脳会議は中止されるそうです。英欧交渉がそれまでに進展するとは見込めないようです。

トルコがサウジ記者行方不明問題で対米協力を積極的に行っているそうです。先日の米牧師解放もあって、トルコリラが少しずつ戻しており、昨日は対円で20円を一時超えました。但し、日足チャートで一昨日に雲上端に達しており、週末を控えて雲を上抜けるのは難しい気がします。

USDJPYは日足一目均衡表で転換線が完全に基準線を下回りました。まだ基準線は上昇中で、遅行線が実体ローソク足接触は本日から次週前半となります。テクニカル的な下降トレンド転換という判断は、意識しつつもまだ時期尚早という構図です。


本日は、

• 08:30　9月集計分日本CPI
  
• 11:00　7-9月期中国GDP
  
• 23:00　9月集計分米国中古住宅販売件数

が発表されます。


米国中古住宅販売件数
本指標は、2017年6月以降ほとんど反応しない指標と化しています。それより前に比べ、それ以降の市場予想の精度が上がった訳でもありません。おそらく、多少の需要増減があっても、好景気による慢性的な中古住宅の供給不足によって、市場が本指標の変化に意味を見出せなくなりつつあるため、と推察されます。
ポジションは、指標発表直後の跳ねと、その後数分間の伸びで、それぞれ3pips程度を狙うしかありません。

市場予想（前回結果）
・年換算件数531万件（534万件）
・前月比△0.7％（0％）

過去反応平均跳幅／値幅pips（2018年平均pipsp）
・直前10-1分足6／4（7／5）
・直後1分足5／3（3／1）
・直後11分足9／5（6／3）

過去反応方向及び取引方針
・指標発表直前は、直前1分足が陰線になりそうなときロングをオーダーし、利確／損切の目安を3pipsぐらいにするしかありません。
・追撃は、直後1分足と直後11分足の方向一致率が高く、指標発表から1分を過ぎてから発表直後の跳ねを超えがちなのだから、初期反応を確認したら早期追撃開始です。この追撃ポジションは、指標発表から1分を過ぎて3pipsも得たら、利確した方が良いでしょう。


以下は10月20日に追記しています。


指標結果はかなり悪い内容でした。年率換算件数は、2017年11月集計分が554万件でピークに下降基調となっています。今回結果は2016年3月集計分（定時発表値）に次いで最近の低い数値でした。やはり、住宅ローン金利上昇が原因でしょう。


指標発表後は40秒ぐらい陽線側に小さく動いたものの、その後は陰線側に暫く留まりました。事前方針通りに初期反応方向の陽線側に追撃していた場合、利確／損切はタイミング次第ということになります。


本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。


必要なメニューが揃っていて、簡単に自分のHPが持てます。特に、店舗HPに必要なネットショップ併設・地図・カレンダー・予約・クーポン発行・問い合わせなどのメニューが特徴です。小規模店舗の場合、月額￥1500のコースがお薦めです。

昨夜公表されたFOMC議事要旨は、9月26日FOMC終了時声明との違いが見出せなかったように思えます。要旨要点は、

• 政策はまだ緩和的
  
• 現状は、経済活動の拡大が続き、インフレ率は目標2％に継続的に到達
  
• 利上げ継続、中立金利は政策決定要因のひとつ、漸進的な姿勢がリスクを均衡（少しずつ政策を進めることが余計な影響を与えにくくする）」

でした。
この結果を見越して／受けて、10年債金利は3.206％に上昇、株価は米英独で下げ小となったものの、原油は70ドル割れ、VIX指数はほぼ昨日並みの17.4となりました。
議事要旨公表の影響は小さかったものの、USDJPYは今朝112.7円まで上昇したようです。

但し、日足一目均衡表では、基準線（112.85円）上昇基調で転換線（112.78円）が基準線を下回ったので、これから2・3日はこの水準を直近日足1日分を超えない（上限113円超え付近）と見込めます。上昇中の基準線が水平化から下降に転じたら、下げ転換と見なせるでしょう。遅行線の実体ローソク足接触はまだ数日を要します（遅行線が実体ローソク足の下側に抜けると、本格下降開始のサインと見なします）。なお、113円超え付近は、前週の週足下げのほぼ半値戻しに相当します。

今朝6時過ぎに発表された米国為替報告書は「為替操作国認定なし」でした。これが上記113円超の要因となります。
前述の基準線を転換線が下抜けた点も、本日いっぱい騙しにならないか注視が必要です。113.3以上が終値なら、とりあえず今回は騙しだったということでしょう。

EU首脳会議の情報は6時過ぎ現在まだありません。
合意無し離脱時の影響は、GBP安、英株安、不動産安、物価上昇、企業コスト上昇、輸出増、設備投資減、と見込まれています。


本日は、

• 09:30　9月集計分豪州雇用統計
  
• 17:30　9月集計分英国小売売上高指数
  
• 21:30　10月集計分Phil連銀製造業景気指数

が発表されます。


豪州雇用統計
発表時刻の関係できっと取引できないでしょう。

もし本指標で取引するなら、本指標発表直後は騙しがあることに注意しましょう。
過去に直後1分足は、10pips以上の逆ヒゲが18％の頻度で発生しています。もともと大きく反応しかねない指標だけに、もし10pipsも逆方向に動いたら損切せざるを得ません。そういうことが4か月〜6か月に1度ある、ということです。

拙速な追撃に向いていないため、反応が大きい指標の割に稼ぎが少なくなるのが当然です。
昔、読んだマンガで「1点取られると2点取り返さないと勝てない」というセリフがありました。4〜6か月に1度、指標発表直後の跳ねで騙されてしまうと（年に2・3度騙されると）、年に4〜6か月を失うのと同じです。それなら、慎重にやった方がマシですね。

市場予想（前回結果）
・失業率5.3％（5.3％）
・新規雇用者数＋1.52万人（＋4.40万人）
・労働参加率65.7％（65.7％）

過去反応平均跳幅／値幅pips（2018年平均pipsp）
・直前10-1分足8／5（7／4）
・直後1分足32／24（22／14）
・直後11分足38／26（24／15）

過去反応方向及び取引方針
・直前1分足はショートをオーダーし、利確・損切の目安を3・4pipsとします。
・発表後の追撃は、慌てず指標結果速報を確認しましょう。事後差異がプラスのときは陽線で反応しがちですが、マイナスのときは大きくマイナスでないと陰線で反応しがちとは言えません。事後差異がプラスのとき、追撃を開始し、発表から1分を過ぎたら利確の機会を窺いましょう。
・再追撃は、発表後1分時点の値幅をその10分後に同じ方向に伸ばしていたことが55％です。あまり勧められる数字ではないので、短期繰り返しで小さく稼ぐことを意識しましょう。


英国小売売上高指数
この日、EU首脳会議最終日です。フランクフルトが動き始める15時・16時頃から、GBPやEURは大きく動いている可能性があります。大きく一方向に動いていたら、まだマシです。大きく上下動を繰り返していたら、指標結果に基づく取引は諦めた方が良いと思います。

現時点（17日20時頃）の市場予想は、前月比・コア前月比が前回より悪化、前年比・コア前年比が改善です。過去の傾向では、前月比＞前年比、コア＞コアでない、の影響順となります。

市場予想（前回結果）
・前月比△0.4（＋0.3）
・前年比＋3.6（＋3.3）
・コア前月比△0.4（＋0.3）
・コア前年比＋3.7（＋3.5）

過去反応平均跳幅／値幅pips（2018年平均pipsp）
・直前10-1分足18／12（11／6）
・直後1分足30／19（23／18）
・直後11分足40／25（31／16）

過去反応方向及び取引方針
・直前10-1分足の事前差異との方向一致率は73％です。事前差異判別式は、1✕前月比の事前差異＋1✕前年比の事前差異＋3✕コア前月比の事前差異＋1✕コア前年比の事前差異、です。上記市場予想のままだった場合、事前差異判別式の解は△2.3なので、ショートです。
・直前1分足は、直前10-1分足が陽線だったとき、直前1分前後に数pips陽線側に動いたらショートをオーダーし、その数pips＋1・2pipsの利確を狙います。
・やや複雑なリクツで、事前差異判別式の解の符号と直前10-1分足が逆ならば、直前10-1分足と同じ方向に直後1分足が反応する可能性が高い、が過去詳細分析の結論です。指標発表直前にポジションをオーダーし、発表直後の跳ねで利確／損切します。
・追撃は、指標発表時点から見たその後の方向一致率が高く、且つ、反応を伸ばしているのだから、指標発表後に反応方向を確認したら早期開始です。追撃開始は、直後1分足終値の最近の平均値（18pips）よりも小さいときに追撃ポジションを得たいものです。
・再追撃は、事後差異と実態差異が同じ符号で、直後1分足がその方向に反応している場合に実施です。


Phil連銀製造業景気指数
先に発表されているNY連銀製造業景気指数は参考にすべきではありません。

市場予想（前回結果）
・総合値20.0（22.9）

過去反応平均跳幅／値幅pips（2018年平均pips）
・直前10-1分足7／4（4／2）
・直後1分足7／4（4／3）
・直後11分足14／8（9／7）
米国指標の例に漏れず、今年の反応は小さくなっています。

過去反応方向及び取引方針
・直前1分足は、陽線側に2・3pips跳ねたらショートをオーダーし、3・4pipsを利確／損切の目安にすれば良いでしょう。
・指標発表直前に直前1分足が陽線になりそうならロングをオーダーし、発表直後の跳ねで利確／損切です。
・追撃は、指標発表直後の反応が陽線なら早期開始して、指標発表から1分を過ぎたら利確の機会を窺うべきです。


以下は10月19日に追記しています。

まずは豪州雇用統計です。

失業率が2012年4月以来6年半ぶり水準まで大幅改善したものの、発表直後10数秒間は陰線側に跳ねました。その後は陽線側に転じました。


発表時刻の関係で取引できず、AUDUSDの記録も出来ませんでした。


次に英国小売売上高指数です。

指標発表前にチャートを確認すると、15時頃に147.1円付近だったGBPJPYは17:15頃に147.6付近まで上昇していました。この日GBPは売られると読んでいたので、一瞬、GBP急騰かと思ったものの、上昇幅は50pips程度です。GBPの分速1pips未満の変化はちっとも大きな変化ではありません。FX会社のチャートは自動的に尺度が調整されるので、初心者の頃はそれでよく連られて失敗したものです。
EURも同様に上昇しており、これはDAXが反発開始していたので、その影響と見込まれました。

ロイターは17時過ぎに、EU離脱後移行期間延長を協議する用意があるが、英首相はその必要なしと考えている旨の認識を示した、と配信しました（19日の読売新聞朝刊を読む限り、英首相の発言は「（あまり長期の延長が）必要ない」と述べていたようです）。そのためかどうかわかりませんが、GBPやEURは15時過ぎからの上昇ペースが鈍り始めていました。


指標結果は前回・予想を下回る悪化で、反応は発表直後陰線でした。ところが、その後は陽線側に転じました。解釈はいろいろできますが、指標発表前のEUR・GBP買トレンドへの復帰というのが自然な見方でしょう。この後19時前ぐらいまでは、EUR・GBPともに上値を試し続けていました。

指標そのものの結果解釈は、ちょっと難しいところがあります。
前月比・コア前月比ともにマイナスとなったものの、マイナス幅は1％にもなりません。一方、前年比・コア前年比は前回・予想を下回ったとは言え＋3％です。前年同月比＋3％という数字は客観的にかなり良い数字です。
今回の発表結果が予想をかなり下回ったにも関わらず、陰線側への反応が小さく長続きしなかった理由のひとつだと思われます。

取引結果と過去の成績を以下に纏めておきます。






この日最後はPhil連銀製造業景気指数でした。
ざっくり言えば、この夜、本指標がどうあれ関係なかったでしょう。



本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。