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2020年01月30日

武田教授が暴く「地球温暖化」が大ウソである13の根拠




 



 

 武田教授が暴く 「地球温暖化」が大ウソである13の根拠

  〜3797 by 武田邦彦『武田邦彦メールマガジン「テレビが伝えない真実」』 2018.10.05〜


          1-30-19.jpg

 これ迄度々「地球温暖化説」に対して懐疑的な発言を行って来た中部大学の武田邦彦教授。今回、武田先生は自身のメルマガ『武田邦彦メールマガジン「テレビが伝えない真実」』で、地球温暖化を考えるにあたって整理しておくべき「13の真実」を紹介すると共に、太平洋に浮かぶ海洋国家・ツバルが沈むのは温暖化による海面上昇に起因するものではなく地盤沈下が原因と指摘するなど、地球温暖化を巡り流布されて居る様々な情報に付いて「科学に反する」と批判しています。

 どう為った?地球温暖化問題 整理して置きたい13の真実

 多くの人が感じて居ることですが、今の日本人は可成り幼児化して、思考力を失って居ると思います。原因の1つはテレビで、事実の報道が為されず、実質的にフェイクニュースで流れること、政治家が政治的な信念ではなく、次の選挙を考えて「日本の為に」より「次の選挙の為に、環境等は良いと思う事を言って置こう」と云う言動を取る事が主な原因と思います。その一例を整理してみたいと思います。

 1988年に突然「地球が温暖化する」と云う事がアメリカから発信され、その年のうちに国連にIPCCと云う地球温暖化を扱う機関が出来ると云う騒ぎに為りました。この地球温暖化と云う問題を整理してみます。

 1. 地球は今氷河時代で、多細胞生物が誕生してから最も気温は低い
 2. 現在は氷河時代の中の間氷期に在り、後1,000年位は温暖な気候が続くと予想されて居る
 3. 20世紀に入り1940年迄は温暖、それから1970年迄寒冷、そしてその後、温暖と気温は高く為ったり低く   為ったりして居る
 4. 1970年迄寒冷だったので「寒冷化に備える」と云う研究が行われて居た
 5. 1988年にアメリカ議会の上院で「これから温暖化する」と云う演   説が行われた学会では無い
 6. その時に予想された温暖化予想温度は、30年経った現在、全く違って居るので計算は間違って居た
 7. 石油・石炭等を燃やすと温暖化ガス(CO2)が出る事から環境団体と原   子力推進団体が強力に推進した
 8. ヨーロッパ諸国はアジア諸国にエネルギーの使用制限を掛ける事によって経済発展を抑制しようとし    た。
 9. 1997年に京都会議が行われCO2の排出抑制が決まったが、実質的に守ろうとしたのは日本只1か国だっ   た(拙著「環境問題はなぜウソがまかり通るか」)
 10. その後、日本だけがエネルギー抑制を行い、税金を80兆円使用した。これは納税者一人当たり120万円   に相当する
 11. 世界全体の気温は15年程前から、大都市を除きホボ変わって居ない
 12. 大陸国は影響を受け易いが、海洋国家は海洋性気候なので気温の変化は少ない
 13. トランプ大統領が新しい温暖化規制をするパリ条約を離脱したので、日本のマスコミは騒いだが、元々   言い出したアメリカは1回も規制をして居ない

 等を先ずは日本国内で認識し無ければ為ら無い。そして子供達は「中学校の理科で教える事」に反する、次の事で混乱して居るし、時によっては国家試験でも科学に反する事が正解に為ったりして居る。

 沈み行く島「ツバル」は海面上昇では無く地盤沈下が原因だった

 i. 北極の氷は海に浮いて居るので、アルキメデスの原理で氷が融けても海水面は変わら無いが、海水面が上がって居るとの報道が続いた
 ii. 太平洋の島「ツバル」はサンゴ礁で出来て居て一部の住宅地が地盤沈下して居るのに、それを地球温暖化として報道、映像やカメラマンが間違った画像を提供した
 iii. 森林は温暖化ガスを吸収しない。光合成と腐敗の科学に反するのに補助金目当てで、間違った知識が蔓延した
 iv. 地球は現在氷河時代だが、恰も温暖期の様に報道され、地球の歴史を歪めた。子供が好きな恐竜時代の温暖化ガスの濃度は今の10倍以上である
 v. 学校で「大陸性気候、海洋性気候」を教えて居るのに、それに真逆な報道が続いて居る
 vi. 水の熱容量は空気の3,000倍であり、気温が上がっても海の水温は変化しないのに、恰も海の水温も高く為って居て、台風の発生等に関係して居ると報道されて居る

 著者は小さい頃から科学が好きだったが、もしこんな状態だったら科学を嫌いに為って居たと思う。日本の子供達、特に理科の好きな子供達を犠牲にして居る。
 税金を80兆円も使った「温暖化対策」を行って来て、何故、今年の夏は暑かったのだろうか?それは「何の効果も無い事に税金をバラ撒いたから」と言える。毎年、同額の税金が使われた訳では無いが、京都議定書から平均年間4兆円程使って居て、消費税で言えば2%に相当する。詰まり世界で日本だけが行って居る温暖化対策を止めれば、消費税の増税は要ら無い事に為る。


  image by: Shutterstock.com 中部大学教授の武田邦彦です。主に環境問題や資源に関して研究を行っております。 私のメルマガでは、テレビや雑誌新聞、ブログでは語る事が出来なかった原発やエネルギー問題に鋭く切り込みます。









 「温暖化の懐疑論」 by 中部大学の武田邦彦教授

            〜環境教育 2008-04-08 00:08:22〜


 「宇宙船地球丸」の管理人スパイラルドラゴンです。今日は、2008年4月8日です。中部大学の武田邦彦教授が、御自身のHPに昨日(4月7日)アップされた「温暖化の懐疑論」の記述内容は、誤った地球温暖化理論を信じて居る人々や、誤ったリサイクル活動を行って居る人々を目覚めさせる効果が高い記述内容なので、以下その全文を転載します。

              1-30-20.jpg

 温暖化の懐疑論

 温暖化には大きな疑問が三つある。一つは「温暖化して居るのか?」と云う事、第二には「温暖化の原因は何か?」そして三番目に「温暖化で何か悪い事が起こるのか?」と云う事だ。今、この3つを整理して居る。温暖化は環境問題の中でも重要なもので、専門家としては確り調べて出来るだけ正しい情報を提供し無ければ為ら無いと思う。

 調査する上で困難な事がある。一つは「政府予算を使った研究」の存在である。国立環境研究所や東大等の研究機関は「研究」と言う名を冠しては居るが、方向性が強くソコから出るデータは信頼出来ない。学問と云うのは方向性を持ってはいけ無い。

 学問が扱うどれもが「人間の頭の間違いを直す」と言う意味があるので、研究する前から方向性を決めると云う事が出来ないと云うコンセンサスがあるからだ。だから、先ず「温暖化して居る」とか「温暖化は恐ろしい」と云う前提にある研究は参考に為ら無い。でも、余りにこの種の研究が多いので、学問的に研究して居る人が逆方向に追い込まれて居る。
 詰まり「温暖化して居る」「温暖化は恐ろしい」と強調されるので、それを原点に戻す為に「温暖化して居ない」「温暖化は好い事だ」と言わ無いと元に戻ら無い。そこに環境の学問の難しさがある。

 第二は「直接的にお金を貰っている学者が多い」と云う事だ。例えば政府は20億円の地球温暖化研究費を80人の学者に渡した。私の倫理感覚では「学問のワイロ」だが、受け取った学者は正当な研究費と考えておられる。でも、この研究グループから出る成果は何れも「温暖化して居る」「温暖化は怖い」と云うもので、それは「今の知識で判断するのが正しい」として居るので本来の学問では無い。
 第三がマスメディアである。特にNHKが際だって居るが、事実を伝えるのでは無く、温暖化の恐怖を強調するのに熱心だ。国民に正しい情報を提供しようとするのでは無く、国民を指導・洗脳しようとして居る。これも情報源としては困ったものである。

 その様な障害を排して何とか正しい情報を得たいと思う。それには出来るだけ自分を冷静にして科学だけを見詰める事だ。そうすると、次の様な事が事実の様に感じられる。

 先ず、温暖化して居るかと云う点だが、気象庁が日本の平均気温の目安として居る17地点は「100年間の間のデータが揃って居る」と言う事に目を奪われて居るので、その多くは「中都市」である。中都市と田舎では都市化の影響で気温が違い、この100年間では平均して0.9℃異なる。又気象庁の標準観測地点での平均気温は100年で1.1℃上がって居るので、どうも日本の「温暖化ガスによる温暖化の程度」は0.2℃である。
 今から400年前からの気温の上昇は平均して100年間に0.3℃であるから、この0.2℃と云うのはその範囲に入る。詰まり、100年前から「温暖化ガスによる温暖化」は起こって居ないと云う結論に達する。

 次にその原因であるが、IPCCは気温上昇の93%が二酸化炭素等の温暖化ガスの影響として居るが、これは各国が報告した都市化の温度上昇を含んで居るので、都市化の分を除くとIPCCの報告は崩れる。何故IPCCが都市化の影響を軽視した杜撰な結論を出したのかと少し調べたら、どうもIPCC自体は「学問的に温暖化を明らかにしよう」と云う意志は無く「各国からの温度の報告を受けて、それで政治的に処理すれば好い」として居る様だ。

 (注:IPCC自体は都市化の影響を除いたと言葉で書いて居るがデータを見ると都市化の影響を整理している)

 又第二作業部会の報告では、温暖化の影響に付いて「温暖化で犠牲に為る人と助かる人の差」を取るのでは無く「温暖化で犠牲に為る人」だけをカウントする事を制限条件にして居る。だから「温暖化によって犠牲に為る人が100人で、助かる人が1万人」と云う結果でも「温暖化は悪い事だから、防が無ければ為ら無い」と云う結論に為る。南極の氷の融解、レジ袋の追放と同じ論理だ。
 南極の氷が増えて居るか減って居るかは「降って居る雪」―「周辺部で溶ける氷」を計算し無ければ判ら無いので「周辺部は寒冷化して居ても融けて居る」と云う事だからだ。

 レジ袋も同じで、レジ袋を止めると石油の消費が減るかは「レジ袋に使う石油」―「マイバッグとゴミ袋に使う石油」の引き算をし無ければ為ら無い。引き算をし無いのは「引き算」をすると事実がバレるからだ。普通の大人から引き算をし無ければ判ら無い事は知って居る。何がその人の心の中に住んで居るのだろうか?
 この「引き算恐怖症」が温暖化の被害を予測する時にも使われて、引き算をせずに足し算だけをして居る。例えばIPCCは「気温が上がって居るところだけのデータを採用する」「温暖化の被害だけをカウントする」と云う方法である事が判った。

 IPCCは国際機関だから、それでも良いのかも知れ無いが、日本の国立環境研究所や東京大学迄同じなら「研究」と名乗って貰っては困る。日本の何処かで「学問としての温暖化」を進めて呉れないと「温暖化に「反対」する学者」と云う事に追い込まれる。
 学問には「反対」も「賛成」も無いのだ。仮に政府が或る方針を持っても、戦争等では無いのだから、温暖化に対して客観的なデータを国立環境研究所が出すのは国民の為に為ると思う。でも、現実にはそうでは無い。政府は「温暖化が怖い」と云う報告を研究所や大学に求めて居る。だから、学問的なデータは日本に殆ど無いと言っても好い。

 サテ、温暖化が二酸化炭素の影響かと云うと、2つの強力な反論がある。一つは、太陽活動が盛んに為って長期的に気温が高く為って居る事、二つめに温度が上がってから二酸化炭素が増えて居て、二酸化炭素が増えたから温度が上がったのでは無い事である。
 この二つ共可成り学問的な解析も正確で、とても反証せずに無視すると云う事は出来ない。でもIPCCも日本の研究機関も反論を無視して居るが、もう少し丁寧に反論をした方が良いだろう。

 最後に「温暖化で困った事が起こるか」と云う点に付いては主として私の方で検討して居るが、良い事ばかりで悪い事は少ない。例えば食物の収穫、病気の打撃、住み易さ等、当たり前の事だが、温暖化した方が良い。

 この様に考えて行くと、現在の日本の温暖化騒ぎは、もしかしたら環境問題では無く、政治問題なのかも知れ無い。科学者は政府の仕事から手を引く事をお勧めする。



          1-30-21.jpg

       平成20年4月7日 執筆 武田邦彦 スパイラルドラゴン拝    以上




  




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