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LINEユーザー、驚異的スピードで世界４億人突破。戦国時代を抜け出せるか

2014年04月02日、ソーシャル・メッセージング・アプリのLINE（ライン）は、世界の利用者数4億人を越えたと発表。同日2日は多くの情報サイトでこの内容を確認する事ができた。

LINEは2011年6月にサービスを始めて以来、驚異的なスピードで4億ユーザーに到達。現在、10億人を越えるユーザーを持つソーシャル・ネットワーキング・サービスの米・Facebookよりも遥かに上回る成長率を誇っている。（出典：Weblog@　）



LINEが世界でウケるわけ

　この４月でユーザー数が世界で1億5000万人を突破し、今なお増えつつけているスマ-ートフォン向け通話アプリ「LINE（ライン）」の森川亮社長が9日、外国特派員協会-で記者会見し、開始から2年足らずで急成長した秘けつは「儲けようとしないこと」にあると語った。

　LINEは、スマートフォンユーザー同士がメールや通話などを無料利用できるアプリ（-ソフト）で、「スカイプ」や「カカオトーク」などの先行するサービスに比べ、短期間で一気にユーザー数を増やしている。

森川氏はLINEが成功している理由として、スマー-トフォン向けに特化したこと、友人や知人とのクローズドなネットワークにこだわったこと、スタンプで感情を伝えられるようにしたことを挙げ、このままのペースで会員を増やすことができれば、世界一も十分に狙えると抱負を語った。

LINEは文字情報に加え、クマの「ブラウン」やウサギの「コニー」などLINE独自のキャラクターが「悲しい」「嬉しい」などの様々な感情を表しているスタンプを相手に送ることができる。

森川氏は、人には情報をやりとりするのと同時に感情を伝えたいという欲求があり、LINEのキャラクターがそれを容易にしている点が人気の秘訣ではないかと指摘した。

　このキャラクターの魅力ゆえにLINEは世界一を十分に狙えると言う社会学者の宮台真-司とジャーナリストの神保哲生が議論した。

（出典：videonews.com）

STAP事件の現状を見て思うこと
（STAP論文は不正か？、STAP特許は？、
小保方さんの発見は？、理研の経営陣の責任は？）

論文が不正ならば、特許も不正です。
つまり、論文（小保方さん）が不正ならば、特許（理化学研究所）も不正となります。

論文は問題があったとしても、読まなければ良いだけのことです。
しかし、特許は法律に違反する可能性があるので問題が大きいと思います。

特許法で、（詐欺の行為の罪）第百九十七条 詐欺の行為により特許、特許権の存続期間の延長登録又は審決を受けた者は、三年以下の懲役又は三百万円以下の罰金に処する。となっています。

特許の審決を受けるまでの猶予はありますが、道義的な問題があります。
従って、論文が不正ならば、特許を出願した理化学研究所の方が、より大きな不正を犯していることになります。

理研が特許を取り下げないで、論文については取り下げ勧告するということは、STAP細胞の発明は正しいが、論文の書き方が悪かったということです。

そして、理研内で再現実験に成功したら、理研のシニア研究者が論文を出して、研究者としての名誉は貰う、と言っているように思えます。
（小保方さん抜きでは、成功しないと思いますが・・・。簡単に成功しないからこそ大発見なのです）


一連の問題を、一般常識で考えてみると、小保方さんの論文作成ミスに比べて、理研の経営陣の経営判断ミスの方が、同じミスでも国民への被害が大きいと言わざるを得ません。

つまり、論文の作成ミスや論文作成時の不正があったとしても、日本の国民にとっては、多少の間接的な被害はありますが、それほど大きな被害はありません。

論文が正しければノーベル賞もので、STAP細胞が国民に夢と希望を与えてくれます。
論文が正しくなければ、残念だけれども、引き続き研究を行って、STAP細胞を見つけて欲しいと、ほとんどの人が思っています。


一方、論文疑惑への対応による理研経営陣の経営判断ミスは、今回のようなSTAP騒動を引き起こし、日本の科学研究を混乱させて、30歳の若い研究者を追放すると共に、国内トップクラスの数人の研究者を窮地に追い込み、国益を大きく損ねています。

また、この問題対応に関する費用や損害は、すべて税金であり、税金の無駄遣いも甚だしいのです。
しかも、まだ問題は解決しておらず、今後、法廷闘争などがあれば、より税金の無駄遣いが発生するのです。

どうして、このような事になってしまったのでしょうか？


原因はいくつもあるでしょうが、経営陣の経営判断ミスが、最も大きな原因だと思います。

論文疑惑の調査において、今回は突発的な問題であったので、３月１４日の「STAP細胞 研究論文の疑義に関する調査の中間報告」までは、普通に考えて違和感はありませんでした。

ところが、４月１日の「STAP細胞 研究論文の疑義に関する最終報告」は、あまりにも拙速であり、「小保方研究員の研究不正行為があった」との結果報告には、本当にビックリしてしまいました。社会も180度ひっくり返りました。

この時、まだ調査時間は十分にあったはずなのに、数ヵ月かけて十分な調査と、社会への影響についての多方面から分析、検討を行って、最終的に経営判断をすれば良かったのにと、非常に残念に思います。

つまり、小保方さんが「不服申し立て」をするような状況での発表は、差し控えるべきであったのです。
普通の会社では考えられないことです。大きな経営判断ミスと言わざるを得ません。

何故、経営陣は拙速にも、このような結果を発表したのか非常に不思議です。
何らかの「政治的な圧力」、「特定国立研究開発法人の認定」、「研究不正のガイドライン見直し」、などと関係があったとしか思えません。あるいは、もっと大きな秘密の問題があるのかも知れません。

この重大な結果発表によって日本国内だけでなく、世界的にも驚くような事態になることが、なぜ理解できなかったのでしょうか？、それとも理解していて発表したのでしょうか？

何故、理研内でもっと小保方さんや共著者の研究者に、よく聞き取り調査を行って、全員が納得できる形にした報告をすることが出来なかったのでしょうか。

STAP細胞という世紀の発見に比べて、若い研究者の論文の作成ミスなどは些細な問題であり、最終報告の発表方法を工夫すれば、不正ではなく初歩的ミスとして発表することも出来たと思います。

一般常識のある人なら、今回の大発見を考慮すれば、論文の不正やミスを責める人は少なかったと思います。

一部の批判があったとしても、これほどの問題にはならなかったのです。

どこの世界でも、人の粗探しをする人はいるものです。
また、善意で研究不正を追及している人もいるとは思いますが、今回の論文内容の素晴らしい点を考慮すれば、一般社会は許すものです。

人間は誰でも、若い時にはミスをしているのです。
つまり、理研が不正だと決め付けなければ、小保方批判がこんなにも出ることは無かったのです。

小保方批判が出るということは、最終的には、それ以上の批判を、理研が受けるということに気付かないことが、問題を大きくしてしまったように思います。

つまり、理研内の所員を経営陣が切り捨てるという形の処分は、日本人としての心が許せないのです。
経営陣が批判を受ける覚悟を持って、理研内の若い研究者を庇う方が自然であり納得できるので、社会は受け入れやすかったのです。

STAP騒動の正しい解説は、こちらです。

蓮舫さんが野依理事長に
「STAP細胞はあるんでしょうか？」と質問しています。

国会参議院 内閣委員会 3/3

国会参議院内閣委員会　2014年5月13日
水岡俊一(内閣委員長)
羽生田俊(自由民主党)
蓮舫(民主党・新緑風会)
水岡俊一(内閣委員長)
秋野公造(公明党)
江口克彦(みんなの党)
田村智子(日本共産党)
荒井広幸(新党改革・無所属の会)
山本太郎(各派に属しない議員)

【STAP細胞】飯島勲・内閣官房参与が小保方晴子博士を
擁護　「調査委員会は現代の魔女狩り」



まったくその通りと思いますね。

数日前から、パソコン立ち上げ時に、毎回、次のメッセージが出るようになりました。

「Intel@ Energy Checker Energy Server　は動作を停止しました」

どうも原因は、VAIO Care　が関係しているようです。

その中で、「VAIO Care のパフォーマンス監視を停止すると発生しなくなる」という記載がありましたので、VAIO Careのバグであるなら修正してもらいたいと考え、本日、ＳＯＮＹの問い合わせ窓口へ、メールで問い合わせを行いました。

返信があれば、また、このブログで続きを記載するつもりです。

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2014年6月7日現在、ソニーへの問い合わせメールに対する返信はありません。

その為、先日、VAIO Careの設定の中の「VAIOの状態チェック」にある「パフォーマンスモニターを有効にする」のチェックを外しました。（これによって、解決したとの情報が記載されていたので）

また、ついでに、「システム調整」〜「高度な設定」についても、すべてチェックを外しました。

その後は、この現象が出ていません。
現在、様子を見ているところです。

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2015年6月4日、この件、思い出しましたので、追記しておきます。

ソニーへの問い合わせメールに対しては、返信ありませんでした。

上記の2014年6月7日に処置した以降、この現象は発生していません。

以上、本件は完了です。