2019年05月15日
野菜不足は寿命を縮じめると思う
先日の日曜日に近所の67歳の知人男性が亡くなりとても残念に思った。
その方は大手自動車メーカーで営業マンとして40年勤務し、成績優秀で会社から何度も表彰を受けた人で、
頭脳明晰なだけでなく人間性もすばらしい人だった。
したがって、定年退職後から市から依頼で各家庭に配布される書類の回収や地域の自治会の仕事、
地元消防団、防火クラブなどの活動、地域の環境保全のためのごみ収集や交通が不便な家庭への道路の舗装の市への陳情など
地味で面倒で人が嫌がる役を引き受け、多くのことを行って地域に多大な貢献をしていた。
その方がいろんな地域の役を引き受けてくれたおかげで、働き盛りの地元の人たちは仕事に集中できた。
大手自動車メーカーに長年勤務したことで、それなりの年金生活だっただろうが、
その人の素晴らしいことは、損得ではなく地元に役に立つことを一番に考えたのだった。
今年の2月まで、体調を崩すまでに一生懸命に地元のために働いた。
それで、2月下旬ごろ体調が悪くて地元の役職ができないと役を辞退して間もなく入院し、
先日帰らぬ人になった。
私は近所のその方の生き方に大変感動し、自分も年齢を経ても頑張らないといけないと勇気をもらったように感じた。
なぜ、その人は病気で入院し1か月程度で亡くなったのかを考えると、やはり食生活が悪かったと思う。
その方は30年ほど前に、浮気性の嫁さんがほかに男をつくって家を出た関係で離婚したのだった。
ただ高齢の母親が元気で料理をつくったり、畑でとれた野菜を食べていたので長く健康だったと考えられる。
ところが高齢の母親は７年ほど前から痴呆になり、施設にあづけられていた。
したがって、ここ7年の食事は自分で料理を作ることも少なく、食事はコンビニ弁当やカップ麺などが多かったようだ。
はやり女性でも男性でも、料理を自分で作らなかったり、野菜を食べない食事を長く続けていると寿命に
悪影響をおよぼすことはほぼ明白だと思う。
そうえいば先週のネットニュースで外食産業の多くの食事で、トランス脂肪酸などの分解されにくい脂肪が
多く使われたメニューが体に悪いとの情報記事が載せられていた。
このような外食の落とし穴は「体に悪いのに美味しい味付けがされている」ことだと思う。
若ければあまり問題ないだろうが、中年以降で外食に頼りっきりで油脂類が多い食べ物や
ラーメン大盛りや牛丼大盛りを毎日食べ、野菜はおいしくないから食べなかったら成人病のリスクは高まるだろう。
酒を飲めば食欲が増し更に過剰にたべてしまう。
その中でタバコをばこばこ吸えば血管の内側はもろくなってしまうだろう。
人それぞれ遺伝的な体質があるだろうが、遺伝的に弱い人が悪い食生活を続けると病気にかかりやすくなり
寿命が縮む確立が高まると、近所で亡くなった人、心筋梗塞で50歳過ぎたばかり亡くなった同級生の旦那さん
2月に脳幹出血で亡くなったいとこを見ていて思う。
同級生の旦那さんは以前からかなり太っていた中、転勤で単身赴任して3年ほどで赴任先で亡くなった。
仕事が忙しかったと聴くと食生活が悪かったことは想像に足りる。
したがって、病気にならないで長生きするためには、自分でご飯を炊き、自分で豆腐や野菜の入ったみそ汁をつくり、
野菜を多く食べるなどの習慣が重要だと考える。
料理を作る時間がないなら、野菜サラダを購入したり、野菜ジュースやトマトジュースを飲む、
高脂血症を抑える意味でサバなどの青魚を食べるなどが必要になると思う。
それでも忙しいならお金がかかっても青汁やDHAなどのサプリメントをとるしかないだろう。
仕事が忙しいと、食事だけが楽しみになりがちだが、そこは少し控えめにする必要があると思う。
私の食事の楽しみ方は普段は質素な食べ物にして、時々においしい食べ物を食べるようにしている。
その時々食べれるおいしい食べ物は体に悪いのだが、時々にすることでそれが楽しみになる。
また健康リスク軽減につながると思う。
posted by kobu at 00:00| 食べ物と健康との関係
2019年05月13日
皇室にストレスを与えるマスコミの悪意
令和が始まって以来、ネットニュースのトップ記事配信を見ていると毎日皇室のことを報じることに少し変に感じることが多くなった。
また、皇室に関係する記事にコメントが書ける設定になっていることだ。
皇室の人々は少しのことでもあることないことをマスコミに書かれて嫌な思いをしているのでは思う。
それに皇室のことに一般国民がああやこうやとコメントを書くのはどうかと思う。
日本国民のほとんどが皇室の存続を望んでいるのは確かだと思うので節度ある報道が必要と思う。
イギリスでは過去にダイアナ王妃がパパラッチと言われるマスコミのせいで事故に合い命を落としてしまった。
日本のマスコミも皇室に対してストレスになるような記事配信は避けるべきである。
その一方で、韓国が日本に悪影響を及ぼすニュース記事に対しては、コメントができないように設定している大手新聞社が多い。
日本国民も韓国に対してはいろいろと言いたいことがあるだろうが、コメントを書けないようにしているのは
国民意見が反映醸成できないようにしている意図が見え隠れする。
これではネットまでもマスコミにいいように意識誘導されているのではと懸念するところだ。
マスコミは先日、大津の保育園児が交通事故にあった際に、保育園側に会見を開かせて謝罪させ、
世間から多くの批判を浴びたばかりだ。
営利を目的とする民間企業であるマスコミ、その中でも左寄りのメディアは韓国に何か配慮をしているのではないか。
それでいて、皇后さまや皇族の事細かな記事を載せ続け、毎日国民は見ているぞと言わんばかりに、
無言の圧力とストレス、プレッシャーを与え続けることを密かに目論んでいるのではと疑念がわいてくる。
私がなぜそのように感じるかというと、仕事のストレスで体調不良を長く経験したことがあるからだ。
責任者の立場でストレスにさらされ続けると、少しのことでプレッシャーを感じるものだ。
だからマスコミはあまり皇室のことを頻繁に取り上げる必要はないと思う。
それよりも日本の国益を守るために、世界情勢や外交関係の情報を収集し、日本企業や日本国民に事実を伝えて、
外交戦略に役立てたり、投資などのリスク軽減、日本企業の海外進出などに役立つ情報発信を行うべきだ。
まったくマスコミは皇室などの国民が関心のあることを頻繁に取り上げ、宣伝広告料で金を儲けることばかり考えていることがよくわかる。
左翼マスコミは実は皇室にプレッシャーをかけて天皇家を潰そうと間接的な工作活動を行っているように感じる。
したがって、私は記事の中身までは見ないようにしている。
2019年05月04日
世界的に貢献する日本車
先進国の中でもドイツ車と同様に日本の新車は高い人気があり、
日本経済の外需を支えていることは多くの人が知っていることだ。
日本の過去10年間の新車の輸出国のトップ１０を見ると、アメリカ、オーストラリア、イギリス、ロシア、
ニュージーランド、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、オマーン、カナダなどの国が上位を占めてきた。
その他の国では自国の自動者メーカーや産業を守るために高い関税をかけて外国車の輸入を制限していることが多いそうだ。
例えば中国やロシア、タイやインドネシア、インドでは日本車の輸入は難しいという。
それと日本車の輸出でネックになっているのが、外国では右側通行の左ハンドルが主流であるために
右ハンドルの日本車の輸入規制や国内での走行が法律で制限されていることがネックになっているそうだ。
したがって、左ハンドルの国だとドイツ車が席巻し、右ハンドルが許される国では日本車が売れていると思われる。
世界諸国での通行車線、ハンドル事情を調べると日本のように右ハンドル左側通行の国は
欧州ではイギリス、南半球ではオーストアラリアやニュージーランドであり、
日本車の輸入大国で占められているが少数派である。
隣国である中国、韓国、欧米諸国、ロシア、中南米諸国、アフリカ諸国の多く、中東諸国、東南アジア諸国など
多くの国が右側通行の左ハンドルが主流であり、中東諸国を除き右ハンドルである日本車の輸入規制が厳しいという。
よって日本の自動車メーカーは海外に工場を持ったり、各国での合弁するなどして進出し
その国の法律や基準にあうように左ハンドル仕様に変えて現地生産販売している模様だ。
インドやハンガリーにスズキが合弁企業をつくり現地生産したり、アメリカではホンダやトヨタが進出し
フランスで日産がルノーと合弁し現地生産を行って成功している模様だ。
しかし、そのような規制がある中でも日本の中古車はアフリカ諸国やアジア諸国、中東諸国で人気が高いといわれている。
海外輸出で媒介の中核を担っているのがパキスタン人、ナイジェリア人、バングラディシュ人、スリランカ人が多いそうだ。
彼らの国で走っている自動車の多くが日本の中古車で占められているという。
それが自家用車だけでなく、日本で使用されなくなったバスや救急車や業務用のトラックやワゴン車
など日本車は人気があるのだという。
上記の国のバイヤーは自国で仕事がないために、親類も含めた人的ネットワークを世界諸国に張り巡らせ
自国だけでなく、世界各国に日本から自動車を輸出して現地で販売しているという。
ちなみにパキスタンやスリランカは日本と同様に左側通行の国だそうだ。
時々、日本で車が盗まれる事件があり、盗まれた人からすれば腹立たしいでは済まない損失である。
そのような事件は許しがたいことであるから法律的に厳しい取り締まりと対処は必要である。
しかし特に途上国で中古の日本車が高い人気があり、たとえそれが事故車であっても問題なく売れるのだという。
日本では事故車を購入する人は少数派であろうし、販売する中古販売業者も最近は少ないだろう。
海外では日本車は交換部品としてまで分解して流通し、使えなくなるまで使用されるという。
途上国の多くには日本のような車検制度がないという。
日本では3年を過ぎると2年に一度の車検があり、品質が保たれるだけでなく、
環境に配慮した排気ガス規制の関係や交通事故防止を目的に次々と新しい車が生産販売されている。
そうすると10万キロ走ってもまだ乗れる車であっても、買い替えることがよくある。
世界的にみて日本は車の分野でも世界諸国を席巻しているのは事実であろう。
その要因は普通の日本人が平凡すぎて気がつかない自動車を大切に乗る習慣、
日本の車検制度で安全性と品質を確保するシステムや技術革新のスピードの早さと国民ニーズ
故障が少なく、燃費が良く経済的で高品質な車を生産する日本の工業技術力であり、
途上国の人からすれば、車という生活で必要な物品の品質の高さを通じて
それが世界の隅々まで浸透していることは、良い影響を与えていると考えられる。
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posted by kobu at 12:01| 日本に生まれてよかった
2019年05月01日
日本での左翼勢力からの害
世界に１９５の国があるといわれているが、共産社会主義の国はここ30年でたったの６か国まで減少した。
なぜなら共産社会主義体制は多くの人々を幸福にするシステムではないし様々な弊害があるから
世界諸国の大多数が自由民主主義へ移行したり、そのシステムを導入したためだ。
特に旧ソビエト連邦の１４の構成国と東欧5か国はソ連崩壊後に社会主義体制から離脱した。
日本の周辺を見ると中国、北朝鮮、ロシア、ベトナム、ラオスなどの共産社会主義国家が取り囲んでいる。
世界的には社会主義の他の国は中米のキューバがあるくらいだ。
世界の先進国を見渡すと国会で共産党が議席を持つ国は日本とフランスぐらいである。
フランスでの共産主義政党は少数派からしか支持されていない。
世界の中でもアメリカやスペインなど４０か国は共産主義政党や団体を違法としている。
ドイツなども共産主義は制限されている。
30年ほど前までソビエト連邦とアメリカが冷戦構造にあり、お互い対峙していた時代があった。
少なくとも５０年前までは、人々が幸福に生きる上で自由資本主義、民主主義国家がよいのか、
共産社会主義国家が良いのか明確ではなかったといえる。
だから、日本でも５０年くらい前に学歴だけ優秀で理想社会を追い求める大学生が、
共産社会主義に傾倒し、日本に革命を起こして人々を幸福にするとの理想論が蔓延し
暴力で国家体制転覆を図ろうと暴動が頻発していた時代があり、日本の主要な大学で学生運動が活発化していた。
それらの赤に傾倒した者は、国内で様々な反政府活動、破壊活動、今でいうテロ行為で多くの事件を引き起こした。
当時学生運動にのめり込んだ学生の中には時を経ても赤に染まった考えが抜けずに
国会議員や地方議員、マスコミ、弁護士などの法律家、学校での教職員など教育の頭、
市民団体などの頭部となり今も幅を利かせている。
現在でも中核派の思想は継承され、暴力で国家の転覆をもくろむ集団であり公安の監視対象である。
世界的に見て中国や北朝鮮、ロシアなど共産主義国家は今も周辺国や世界諸国に著しい迷惑をかけ、
紛争の種をつくっているのを見れば明らかだ。
つまり、世界平和の邪魔をしているという事実。
日本共産党が憲法9条があったから日本が70年以上戦争せず平和だとする考えは間違っている。
なぜなら、日本で憲法9条で平和を主張しても中国や北朝鮮、韓国もロシアもおかまいなし、
日本には何をしても憲法9条の縛りで軍事的に反抗できないとをよいことに
日本の領海に海洋侵犯を行ったり、日本に向けミサイルを何度も発射したり、竹島を不法占拠したり、
やりたい放題のことをしている。
その中で日本政府は遺憾である。これしか言えない。
日本の左派は憲法9条を盾にして中国や北朝鮮、韓国に協力しているに等しい。
日本の平和維持は周辺国からの脅しに対する強い忍耐と日米同盟によるアメリカの後ろ盾があって
成り立っていた平和だったといえる。
日本の左派政党は社会弱者の味方をするように見せかけて高齢者や不遇な生き方をしている人をピックアップして盾にして、
不幸な原因は資本主義の社会システムや現与党政府のやり方が悪いためだと主張する。
そのようにして政府に不満を持っている人々など一定の国民を取り込んで政府を攻撃し政党を維持している。
しかし、仮に日本が中国や北朝鮮のような共産主義の国になったら、様々な問題が解決されるかと言ったら
それはありえないことは誰しもわかるだろう。
彼らが口にしていることは現実に実現することがかなり難しい理想である。
確かに自由資本主義には過当競争による様々な弊害があるのは事実だと思うが、
共産社会主義のほうが共産党員の特権階級などの一般を差別する階級制があり、
主導は独裁手法で上の階級の者は国家権力で自分に不都合な者は平気で粛清する。
理想としている皆で生産し皆が平等に分け与えられ、働けない弱者を助け、皆が平等の権利で満足して暮らせるなどとウソも甚だしいし、
貧富の格差が更に拡大し弊害が大きい国家体制システムであることは共産社会主義国を見れば明らかだ。
自由主義の日本は国民が不動産を自由に所有し好きな家に住む自由、職業選択の自由、思想の自由、
宗教の自由、言論の自由、うまい食べ物を自由に選択する自由、好きなところへ旅行できる自由、
自分の好きな車や物を所有できる権利と自由、仕事で頑張ったらその分、高い給与がもらえる可能性が高いこと、など多くに自由と権利が個人に許されている。
それに生活保護や年金制度、医療保険、介護保険など社会弱者を助けるシステムが機能している。
これらの社会保障は不十分かもしれないが、十分な社会保障を受ける為には財源が必要であり、
資本主義国家だろうが共産社会主義国家だろうが、財源が無ければ話にならないことは共通したことだ。
そのためには国内経済を活性化することと、世界に貢献しつつ外需によって利益を上げる経済発展が必要だ。
経済発展するためには、世界を相手に世界に役に立つ必要があり、そのためには科学技術の発展が不可欠だ。
日本にも未だに中核派が現存し、統一地方選挙で当選した杉並区議は自分が中核派だと当選後に名乗りをあげた。
国家権力との暴力闘争を肯定し、目的のためなら暴力も辞さないと発言したニュース記事を見た。
そのような活動家が日本国内に最低5000人はいると報道されている。
左派の国会質疑を見ていると、政府批判に終始し、過激な発言を繰り返すなどの言動が目立つ。
反対する意見で政府を責めたて、建設的な意見を述べることは稀である。
彼らは今、主に沖縄で基地反対運動や闘争行為、天皇を否定する活動、自衛隊など公的な機関を批判する活動、環境保護団体を隠れ蓑にした公共事業反対運動などを行っている。
つまり日本の国防を邪魔し、日本人の精神性を否定し、災害対応で人命救助に必要な自衛隊を否定し、
日本の生産基盤や物流などによる経済活動や国民生活で必要な生活インフラの維持をも否定し、
結果的に日本国民の生活を邪魔することを間接的に行っているまさに破壊活動家ということだ。
彼らは自分たちの理想で多くの国民が幸福になると考えているのか、
それとも国家転覆後に自分達が国家幹部や主導者となり利権をほしいままにすることを企んでいるのか不明だが
もしそのようなことが起きれば、多くの日本国民が不幸になることは間違いないと言える。
日本には言論の自由があるが、社会に害悪をおよぼす言論の自由は許されないし、
ましてや暴力によって国家体制を変えるという考えは明らかに間違っている。
日本国民の8割が中国を嫌う理由は、中国の一党独裁の共産政治体制に大きな拒否感があるためだ。
日本国民のほとんどが日本が共産社会主義国になることを望んでいない。
中国や北朝鮮、韓国と組み日本の国益を損ね、天皇陛下の国内行事を憲法違反だと主張するような
独善的思想を持ち暴力改革を肯定し、調和と自由を否定する左派は日本にいらないと思う。