勝手に読み解く日本経済

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ご覧いただきありがとうございます、パティ博士です。

個人的な推測に基づくもので、裏付けなどありませんが、近日中にロックダウン（都市封鎖）が起こると考えています。
段階的実施になるかもしれませんが、「東京」「千葉」「神奈川」「大阪」あたりの可能性が高いです。

ですので、

「目黒川でお花見をしている場合ではない」
のです。

テレビなどでは1都3県で日本のGDPの30％を生み出すのだとか.
仮にこのエリアで3週間ロックダウンが行われると50兆円規模だと。

ん？50兆円？大げさじゃないの？
日本のGDPを500兆円とした場合単純計算で、

500兆円÷12か月×0.75（3週間/4週間）×0.3（30％）＝9.375兆円

この通りではないにせよ、「誇張されたもの」と思います。

おそらく「ロックダウン宣言」は突然やってきます。
学校休校と同様です。
でも、今回はテレビなどでも「ロックダウン」という「刷り込み」をかなりやっているので、そうなったとしても、

「まあ、しょうｇないよね」

という反応が多いのであないでしょうか。
経済活動は全く度外視して。

では、その経済活動ですが、まず株価が敏感に反応するでしょう。
なんといっても「首都」が封鎖されるわけですから。
今まで何とか16000円を割り込むことなく直近終値19389.43円と回復傾向を見せた要因の1つは、

日本が先進国の中で感染拡大をある程度コントロールできていたから

です。
もちろん、米国の経済対策による連れ高もありますが、
日本は先進国の中でも根幹となる経済活動を継続できていたからです。
今のNYでは、あの「場立ち」すらなくなっているのですから。

と、いうわけで、今の水準からあわてて買うのは、あと一週間程度待ったほうが得策と考えています。

欧州→米国→アジア→そして日本

と拡大のうねりが還流してきている構図ですね。
中国は上海総合も含め、「それなりの数字」を出し続けるでしょうが、
日本の飲食店と同様に、

お店を開けてもお客さんがこない
（自分だけ経済活動を再開しても最大の顧客である米国に需要はない）

という状況が変わらない限り、かえって「出費」が増えるだけでしょう。
もっともおれは「水面下」に隠されてしまうのでしょうけど。


3月のわらしべ投資はボロボロの結果でした。
ただ、あの時の「見立て」は間違っていなかったと思っています。
もう、今は「ロング有利」の流れは終わりましたが、
あの強制ロスカットを受けた後の欧州・米国時間でしっかり円安に戻していましたから。

ロックダウンの状況を見ながら4月の開催可否を判断することにします。

それと・・・
先物の証拠金、相当上がってきてますね。
平時は60万円台だったのが今は160万円台。
今までラージ2.5枚ほど買えた証拠金で1枚しか買えない。
これでは売買高にも影響が出そうです。
機関投資家はいいんでしょうけど、個人投資家にはやはり痛いです。

と、いうわけで投資活動も大切ですが、ご自身の生活環境維持も大切にしていただき今週をお過ごしいただければ、と思います。



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ご覧いただきありがとうございます、パティ博士です。

まさに有事のドル」の相場です。

先日まで一時101円台にまで円高が進みましたが、現在110円台後半、昨日は111円台をつける場面もありました。

「競争くなドル需要の高まり」
これが、主な原因といわれています。
では、なぜこのような状況になったかを整理してみます。

一言でいえば、「経済活動停止による影響」です。
つまり、将来のためのお金から「目先の生活資金」を確保しなければならない状況だということです。

そのため、

・株を売って現金化
・ゴールドを売って現金化
・債券を売って現金化

がアメリカで起きています。
さらには欧州での爆発的な感染拡大により、ユーロ圏での経済急減速の懸念が加わっています。

感染者数、という点では日本はこれらの国々より抑えこめておりますが、それでもドル円は乱高下を繰り返しています。

FRBもその需要に応えるべく資金供給を行っておりますが、その高まる需要に追い付いていない、というのが現在の状況なのではないでしょうか。


今週から、3万円の投資資金でどこまで増やせるか、という新企画をスタートさせましたが、苦戦しております。

少ない資金をできるだけ残すため、ロスカットをはじめは0.25円で設定していましたが、正直厳しい。
そこで、ナンピンやロスカット幅を0.50円にするなどのルール改定を加えながら、改良を加えております。
「ルール無視」とのご批判もあるかもしれません。
でも、今の3万円という少額の資金からスタートするにあたり、ある程度のリスクをとらなければ大きなゲインは得られない、との考えからです。
ルール厳守にこだわって資金がゼロになったら意味がないですからね。
なので、今後もルール改定はしていくつもりです。

しかし、ツイートもしましたが、ドル円とダウや日経平均との連動制がほぼなくなりました。

株価上昇＝円安
株価下落＝円高

という流れが完全に崩壊しています。
あえて言えば、下落＝円安という逆相関の動きも見えなくもないですが、そうとも言い切れないのが現状のようです。

ただ、1つ言えることは「短期的には円安方向」ということです。
この流れはもう少し続くと見ています。
それが、ドル円＝112円なのか、115円なのかはまだわかりません。
115円まではいかないかな？とは思っています。

なので、しばらくは「ロングから入るポイントを探す」つもりです。
節目でショートして、成功する場面はあるかもしれませんが、目先のトレンドを考えると、ロングの方が有利と考えます。

ダウもそろそろ織り込んだと見ていますので、アメリカでの感染者数が、1万人を超えてきても、これ以上1000ドルを超えるような下落幅は見られない・・・はずです。ダウは下がって18000ドル、日経平均は下がって16000円がおよその底。
世界各国で強力な感染防止対策が打たれていますから、アメリカで感染者数が数万人〜10万人になるような事態には発展しないはずです。
と、いうことは、「そろそろピーク」ということです。

もちろん、この先も感染者自体は増えていくと思いますが、「金融市場」に限っていえば、4月以降、値を戻していくのではないでしょうか。
実体経済は別として。

ただ、それは日本、アメリカでの話で、欧州や新興国は厳しいでしょう。

「有事のドル」このような形で経験するとは思いませんでした。



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トランプ大統領が発表したイギリスを除くヨーロッパからの入国停止措置。
EUをはじめ、ドイツやフランスは反発をしておりますが、データをもとに冷静に考えてみます。
遅ればせながら、昨日WHOがパンデミック（世界的大流行）を宣言いたしました。
これで改めて世界各国に対して対策の強化を呼びかけたわけです。

3月12日時点の感染者数ですが、

イタリア：12,462人
フランス：2,282人
スペイン：1,695人
ドイツ：1,567人
この4カ国の合計：18,186人。
全国的に行動を制限しているイタリアを除いても5,724人です。

そして、イギリスは456人、アメリカが1,220人、日本が619人です。

EUの象徴ともいけるシェンゲン協定により、人の往来が自由であることから、EUに加盟する国々は国家としてではなく、人として考えれば1つの国に属しているのと同じ「移動の自由」が存在します。
と考えれば、イタリアを除く3カ国でも5000人を超える感染者が出ているわけですから渡航の制限を検討するのは当然です。

イギリスが除かれたのは「えこひいき」ではなく、

1.1月末にEUを離脱している
2.島国である

ためでしょう。1はまだ移行期間ではありますが、2についてはその感染者数を見れば他のEU諸国との違いは明らかです。
もちろんドイツやフランスは大規模な検査はしておりません。日本と同等程度の重症者優先です。

このようにデータを見れば、トランプ大統領が「貿易戦争相手国だから」という理由でEUの渡航を停止したわけではないと言えるのではないでしょうか。
今、急速に感染者数が拡大してしまっている自国の状況よりも感染者数が多い国から制限するのは賢明な判断だと考えます。
もちろん、それで全てが抑え込めるわけではありませんが。

この措置が長期化して喜ぶのが中国です。
現在「マスク外交」をがんばっています。
素知らぬ顔の上海総合指数は世界各国が10％前後の暴落を見せる中、現在は2800pt台をキープし、3％台の下落にとどまっています。

無理やりにでも終息させたいのでしょうね。
でも、中国だけが終息しても、お客様が休業中ですから回復への道のりは遠いのではないでしょうか。



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ご覧いただきありがとうございます、パティ博士です。

マスク売ってる店って探すの大変ですよね。
マスク、なかなか買えないですよね。
でも、オークションや高額転売でなく、正攻法でマスクを手に入れたので、その方法をお伝えいたします。

【正攻法でマスクを購入する方法と意外な事実】
1. 事前調査を行う
2. マスクの購入方法
3. 購入後にわかった意外な事実

1.事前調査を行う

闇雲に何店か探しまくったら購入できるのかもしれませんが、徒労に終わる可能性が高いので、私はまず、近所の5件のドラッグストアに電話をかけました。
そこで聞いた質問は以下の2点です。
1. 直近で入荷したのはいつか？
2. 入荷する時間はいつなのか？
です。各店の回答は以下のとおり。
※いずれもチェーン系ドラッグストアです。

A店：
3,4日前、開店前に入荷の有無を確認して、未入荷なら開店前に並んでいる方にお伝えしている。

B店：
いつか覚えていない、いつ入るかわからない。

C店：
1週間ほど前、開店前に入荷の有無を確認し、未入荷であれば並んでいる方にお伝えする。

D店：
3,4日前、入荷タイミングは答えかねる

E店：
本日。営業時間中に入荷するのでいつかはわからない。

といった回答です。
まずこれで事前調査は終わりです。
もちろん、今後の入荷予定は聞いても無駄なので聞きません。

Bは論外、DとEは時間が読めないので除外し、AとCに絞ります。
Aの開店時間が8時なので出勤前に寄れること、家からCより近いのでA店に照準を合わせました。

2.マスクの購入方法

これは、単純に開店前にA店に並ぶ、これだけです。
もちろん、空振りに終わる可能性もありますが、私の場合1日目にして購入することができました。7枚入で398円。

このように、各店によって入荷状況やタイミングにかなりムラがあるので、事前調査をすれば丁寧に教えてくれる店舗もあります。

「8時開店だと出勤に間に合わない〜」

と、いう方は少し早めに出勤して会社の近くで同じことをすればいいと思います。
さらに言えば、在宅勤務の影響なのかもしれませんが、都市部のほうが購入できる確率が高いような気もします。

ちなみに、私が購入したA店はその前日に箱入りも袋入りも入荷していたようです。前日はわかりませんが、私が購入した日は子供用マスクも売っていました。袋入りでしたけど。

3.購入後にわかった意外な事実

購入してわかったことはマスクが「中国製」だったことです。
ニュースなどでは3月から月6億枚の増産に、などと報じられ、

「6億枚って国民ひとり1枚でも1週間もたない・・・」

などと思っていましたが、中国からも入ってきているのですね。

「うちはもう、感染抑えられているから大丈夫」というプロパガンダの一環なのかもしれません。
中国はイタリアに人工呼吸器や防護服の援助なども始めたようですから。

何はともあれマスクの購入に困っている方がいらっしゃたら、お試しを。



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皆さん、おはようございます。パティ博士です。

トランプ大統領が給与税減税を議会に提案、とのニュースを受け、東京市場はNYダウ2000ドル超下落の余波を一旦回避できている状況です。
国土のみならずアメリカの「防波堤」に経済まで守られるのか・・と情けない気持ちです。

さて、そうはいっても市場は不安定。
今回は、「倒産しそうな企業の前兆」について解説します。

というのも、2008年のリーマンショック後、東証一部に上場している企業でも倒産が散見されたことがあるため、体力のない企業は上場・非上場に限らず倒産するリスクがある、つまり保有株式が「紙くず」になる可能性があるということです。

以前、知り合いの投資家の方に「山一證券」の「紙くず」となった株券の実物を見せていただいたことがあります。
今は紙の「株券」なんて見る機会が本当になくなりました。

では、本題に。
そもそも、「倒産」とはどういう状態のことをいうのでしょう。
その答えは、「資金繰りがつかず事業の継続ができなくなる状態」です。
つまり、どんなに業績が悪くても、社員が全員退職してしまっても、お金さえ回ってい
れば会社としては倒産しないのです。

「黒字倒産」という言葉がありますが、これは厳密には倒産ではありません。ただし、事業の継続ができない状態ではないので、会社の解散や自主廃業によって会社を「閉める」ことを意味します。

では、どのような状態が「資金繰りが厳しい」のかを今の環境にあてはめて考えてみましょう。

・2019年10月　消費税が10％に増税
・増税対策として「キャッシュレス」の普及を促進
・新型コロナ感染拡大により春節インバウンドが激減

これらに共通するキーワードは何でしょう？
その答えは「個人（一般消費者）が主な顧客」ということです。

増税→消費マインド低下
キャッシュレス→現金商売から決済会社からの入金へ（1〜3か月の遅れ）
・インバウンド→外国人旅行客への依存度高い

こういった三重苦に加え、日本人の巣ごもりによりさらに消費が悪化という追い打ちがかかります。

こういう経済環境において「体力（資金）が潤沢にあるか」が倒産するか、しないかの分かれ目になってくるのです。

倒産の多い業種として、「建設・不動産」と「繊維」があります。
マンション販売など個人を主な顧客とする不動産デベロッパーが販売不振で倒産→建設した企業が連鎖倒産というパターンや、もともと薄利多売のアパレル企業が消費低迷で倒産するパターンが多いのです。
薄利多売という点では飲食業なども当てはまりますね。

では、それを「決算書」でどころ見るのか？ですが、皆さんは企業の決算書ってどれくらい見たことがありますか？
主な業績データはヤフーファイナンスなどでも見れますが、一部記載されていない項目もあるので、できれば会社が発表する決算データをホームページで見ることをおすすめします。
ただ、ページ数がとても多い・・・

でも、大丈夫です。ほんの一部だけ見ればいいのです。
本当は実際の決算データで説明したいのですが、テーマがテーマだけに実例は差し控えます。
上場企業であれば四半期ごとに決算を発表するのでチェックしてみてください。

【決算書で倒産の前兆を知るチェックリスト】
連結決算と単独決算がある場合は、「連結決算」を見てください。

【1ページ目の概要】
営業利益：ここがマイナス（赤字）だと本業が不振。四半期ベースではなく、期末決算で2期（2年間）連続でマイナスだと危険。

自己資本比率・株主資本比率・純資産比率：企業や会計基準により表記が異なりますが同義語と考えて問題ありません。
ここがマイナスだと「債務超過」状態で、上場廃止基準に抵触します。
マイナスは問題外に危険な状態です。
自己資本比率が1ケタだとかなり危険ですが、金融や総合商社などは業種的に低い傾向にあるので、同じ業界の企業と比較してください。
同業界の他社も同水準であれば問題ありません。

【重要】営業活動によるキャッシュフロー：この項目は営業活動によってどれだけのキャッシュを生み出したかを表す項目です。
この項目が2期連続してマイナスだとかなり危険な状態です。


ここまでは1ページ目でチェックできます。
営業活動によるキャッシュフロー（営業CF）以外はヤフーファイナンスなどでもチェックできます。

そして、もう1つチェックしたいのが「連結貸借対照表」です。
ここで、「流動資産」と「流動負債」の数値をチェックします。

流動資産　–　流動負債　＜　0　

流動資産から流動資産を引いたときマイナスになっている場合は資金繰りが厳しい状態です。この数値は「フリーキャッシュフロー」といわれるものです。

【まとめ】
いかがでしたでしょうか。
この4項目ならどなたでもチェックができると思います。
もちろん、これらに該当しても倒産しない企業もありますし、該当しなくても倒産する企業もあります。不正会計をやられてしまうと見抜けませんのであくまでも「正直会計」をしていることが前提になります。

　営業利益が連続してマイナス
　自己資本比率が低い（※業種による）
　営業キャッシュフローが連続してマイナス
　フリーキャッシュフローがマイナス

まずはここからはじめてみましょう。


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皆さん、こんにちは。パティ博士です。

2020年3月9日、日経平均は前日比1050円99銭安の19698円76銭と大幅続落となりました。
大台であった20000円を割り込み、夜間の先物取引では、16：40に18700円と19000円を割り込んで推移しています。

市場は「投げ売り」「パニック売り」の様相。
その主な原因は、

・アメリカ、ヨーロッパでの新型コロナウイルス感染拡大
・感染拡大による実体経済への影響懸念

です。
つまり、第1フェーズである「感染拡大懸念」に加え、第2フェーズである「実体経済への影響懸念」を織り込んでいる過渡期ということです。
そして、第3フェーズとして、「実体経済への影響が顕在化」（業績データ、経済指標などで明らかになる）することでさらなる下落を招く可能性をはらんでいる状態です。
現在の日経平均は2016年11月以来。ドル円も一時101円台となりました。

このように相場が乱高下する中で、投資家が「稼ぐ」ために取れる選択肢は、
1. ショート（売り）ポジションをとれる、FX,先物、信用取引などで投資
2. 金・債券などの安全資産に投資
3. インバース投信や逆行高する銘柄を探して投資
4. 市況が回復した時に上がりそうな銘柄を探して投資

あたりが考えられます。

1と2はわかりやすいですよね。でも、1は「乱高下」する現況ではややリターンも大きいですが、リスクも大きいです。
3のインバース投信は、日経平均などの指数に逆連動、つまり下落すると利益がでる投信です。
例：1357：(NEXT FUNDS) 日経ダブルインバース上場投信
（ヤフーファイナンス）
https://stocks.finance.yahoo.co.jp/stocks/detail/?code=1357.T
こちらは「1」の売りから入る投資と同様ですね。
逆行高銘柄は突発的な材料、今回で言えばマスクや除菌関連などの特需により高騰しているのでもう遅いですし、足も早い。

なので、今回はこの中で「4.市況が回復した時に上がりそうな銘柄」について考えたいと思います。
（※投資は自己責任でお願いいたします）

まず、先ほど書きましたが、現在の水準は2016年11月と同じです。
と、いうことはトランプ大統領が大統領選で勝利した時期ということです。
その後、トランプ大統領は様々な政策を打ち出し、ダウは29000ドルを超える水準までの上昇を見せました。この間は約3年間です。
何が言いたいかというと、現在の水準は普通に考えれば「かなり割安」ということです。
もちろん、この後にさらに下落する可能性はありますが、現段階でPBR（株価純資産倍率）が1倍を切っていれば、その株価は実勢価値以上に過小評価されているといえるので、長期的に考えればそろそろ銘柄選定を検討してもいいのではないでしょうか。

そこで、ピックアップしたのが次の3つ。

1. 空運
2. 日経平均やTOPIX連動型投信
3. パラジウム連動型投信

1はご存じの通り、人の移動が急速に減少しているため、終息すれば戻りは早いと思います。
具体的には、

9201：日本航空
（ヤフーファイナンス）
https://stocks.finance.yahoo.co.jp/stocks/detail/?code=9201.T
3/9終値：2372円　PBR：0.68倍
年初来高値：4127円　年初来安値：2338円

9202：ANAホールディングス
（ヤフーファイナンス）
https://stocks.finance.yahoo.co.jp/stocks/detail/?code=9202.T
3/9終値：2781円　PBR:0.80倍
年初来高値：4173円　年初来安値：2737.5円

どちらも本日年初来安値を更新しています。

2については、TOPIXよりも日経平均のほうが、戻した時の上昇率が大きいと思います。
こちらはレバレッジなどもいろいろあるので、
「日経平均　上場投信」などのキーワードで検索してみてください。
例：（ヤフーファイナンス）
https://info.finance.yahoo.co.jp/search/?query=%E6%97%A5%E7%B5%8C%E5%B9%B3%E5%9D%87%E3%80%80%E4%B8%8A%E5%A0%B4%E6%8A%95%E4%BF%A1

最後に3のパラジウム連動型投信ですが、こちらはちょっと説明が必要になります。
まず、パラジウムですが、こちらは商品先物でも扱われていますが、パラジウムという希少金属の価格に連動する投信です。
チャートを見ていただけるとわかりますが、この2年間で急激に上昇しています。
その理由は金のように安全資産としてはなく、ガソリン車の触媒に使われており、近年のディーゼルエンジンに対する規制強化により需要が増えているためです。
なので、ガソリン車が生産されている限り安定的な需要が見込めます。

具体的には、
1543：純パラジウム上場信託
(ヤフーファイナンス)
https://stocks.finance.yahoo.co.jp/stocks/detail/?code=1543.T
3/9終値：74200円

こちらは1口から購入できるのが魅力です。
ちなみに、年初来安値が1/4の41400円、その2か月後2/28の年初来高値が98600円と2.38倍に上昇しています。
つまり、上昇のポテンシャルが高いです。
今の価格をどう判断するかは各個人でご判断ください。


いかがでしたでしょうか。
今回はあくまでも「銘柄の選定方法」の参考にとのご紹介ですので、繰り返しですが投資は自己責任でお願いいたします。


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