◇ペインパッカーブログ◇

こんばんはぁ(^-^)/

さて少し外出する気になるほど暖かくなってきましたね(^^ゞ



ようやく中途半端な緊急事態宣言も解除されたので多少は国内も活気づくことでしょう。

それに東京都知事である小池百合子さんも外食チェーンの会社から訴えられるという正しい出来事も起こりましたので、これが国民連合と日本政府軍の戦いの布石になって欲しいと思う次第です！

もう一部の国民を除いて、大半の日本国民と日本政府との諍いや不信感は修正不能な域に達しておりますので、ここ2〜3年の間に大きな国内抗争が勃発する可能性は十分ありえます(・_・)

その火種となった大きな要因は、日本国民側による現菅政権への失望感と、米国メディアの実態が表面化したことで日本メディアの売国思想や洗脳報道も明らかになってきたからです↓

僕は随分と前から存じておりましたので、かれこれ10年以上はテレビ放送や新聞と縁のない生活をしています。





しかし…まだ多くの日本国民がマスメディアの印象操作や洗脳を受けており、それを知っていながら黙認している日本政府にも国民の牙は剥くのです！

米国ではドナルド・トランプ氏のような人が現れたので、これから米国の大手メディアや左派は滅んでいくでしょう。ということは…米国で起こる社会現象は日本でも起こるのが、第二次世界大戦後の通例ですので国内の政府関係者やマスメディアの命運はどうなるでしょうか？

その命運を案ずることの一つとして、各メディアが実施しているのが内閣支持率の調査です。

実施しているのはNHK・読売・毎日・産経・朝日は当然ですが、近々の調査では共同通信やANNも行っております。ところが残念ながら、それらメディアが国民に向けて報じる内閣支持率は全てハッタリだと断言します(-_-)

まず現段階のコロナ対策案一つを挙げても、総合支援貸付金を再延長したこと以外は、殆どの国民が恩恵を受けることのできない愚策だらけです。





それに何より…これほど国民の意向を聞き入れない政権は記憶にないほど酷いのに、最新の調査でも内閣支持率がUPしていると各メディアは根こそぎ発表しました。

調査対象が若年層10％前後で65歳以上の層へは40％以上という世論調査で、しかも固定電話メインの約1000人に対して行っているとのことです(-_-;)

しかもメディアによっては誘導に近い質問形式で調査しており、完全に戦略的な忖度の意図が見え見えという内容でございます(+_+)

従いまして国内が実施している世論調査の結果は、一切アテにしないよう心掛けて下さいませ。

内閣や政党の支持率に限らず、いい加減にしろ！と怒鳴りたくなるほどシツコイ東京オリンピック開催における可否アンケートの結果についてもです。
おそらく開催に前向きな国民が多いという結果を報道するでしょうから惑わされないで下さい！

世界の主要国家が選手団をオリンピックへ行かせない意向で動いているのに、ホスト国である日本が張り切って開催したところで各国の選手が参加しなければオリンピックとは言えません。





ホントに脳みそ大丈夫？と思う現政権＆国内メディアへの嫌悪感は高まり続けているのが“多くの日本国民の本音”なのです！

それでは今回は以上となります、またお会いしましょう(*'▽')/

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こんにちはぁ(^-^)/



いよいよ不正選挙によって誕生したバイデン大統領も年貢の納め時が訪れそうです。

米国大統領の選挙において8000万票以上という史上最高の投票数を獲得したはずのバイデン大統領ですが、ライブ映像や生中継に現れても視聴者数は数千程度で、人気動画サイトでは低評価が高評価の数倍を上回るという記録的な不人気ぶりだそうです↓

しかもテキサスでスピーチした際『私はここで何をしているのですか？帰るにも道に迷ってしまう』と発言しました。

おまけに先日も自分が抜擢した国務長官の名前を忘れたり、またまた『ハ〇ス大統領は…』と真顔で語るなど、相当にマズい状況に陥っております。





だからこそ副大統領であるカ〇ラ・ハリス氏は、フランスやカナダなどのトップと電話会談も平気で行うのです。よもや既にハリス氏が事実上ホワイトハウスで幅を利かせているのかも知れません。

ところが国際社会において最も怒らせるべきではないロシア総裁のウラジミール殿に対して、先日の選挙戦ではロシアがトランプ氏を当選させるために工作を行ったと言ってしまったのです。

これに対してロシアは即座に反応し、アメリカのロシア大使館に任命されている大使を母国に戻しました。もちろんバイデンが操り人形であることなど、とっくの昔にプーチン氏は存じておりました。

さて今回の米国大統領選挙で起きたイカサマを目の当たりにした米国民の多くは、これまでになかった意識改革が始まったのは確実です。アメリカ全国民の約30％は真実に目覚め、今後は大手メディアの報道に惑わされることもないでしょう。

一方で我が日本国内においては、数年前と比べれば真実に目覚めた人は増加しました。それでも今まで自分が正しいと思っていたことが、実は全ての情報は殆どフェイクだったと頭で理解できても、素直に受け入れられない人も数多くいます。

しかし少し前…米国の上院選挙をテレビ放送している最中に、いわゆるバイデンジャンプと呼ばれる数字のイカサマが映し出されました。そこでトランプ氏側の有力な弁護士(リン・ウッド氏やシドニー・パウエル氏)は選挙不正に関連する証拠資料を山ほど集めて各州で訴訟を起こしたのです。

ところが残念ながら米国の最高裁判所の判事たちは、トランプ側の訴えを根こそぎ一蹴します。
誰の目にも明らかな不正選挙システムの有様がカメラにハッキリと映されているにも関わらず受理しませんでした。





おそらく最高裁判事たちも自分の家族や知人などが脅されていたのでしょう。それが共産主義者やDSの常套手段ですから…。

少し話が脱線しましたので元に戻します。現米国大統領もどきのバイデンの言動は日増しに悪化しているそうです。

それから極めつけは、割と長い期間…音沙汰のなかった北朝鮮がバイデン氏に警告文を促したことではないでしょうか？

金正恩氏の妹で北朝鮮の事実上��2である金与正氏が「今後、4年間、安心して眠りたいなら、はじめから不格好に寝そびれるようなことはしない方がいい」とバイデン氏に対して辛辣な言葉を放ったのです！

さすがですね(^-^;) 確かにバイデン氏はバイデンジャンプからバイデンリーチへと進化したことは言うまでもありませんので、あとはツモるかフリ込むかだけの状態だと言えます。





おしまいに…トランプ氏はチェスの名人ですが、バイデン氏はチェキ(インスタント的な役割)の名人です。ただチェキ名人は米国民の大半だけではなく、ロシア・中国・北朝鮮の首脳に至るまで逆撫でさせる名人でもあります。

強烈な左派思想を持つ「カマだ！ハリス」副大統領の思惑通りでしょうか？ただ今の米国民の心や魂が民主党へ向くか否か甚だ疑問です。

それでは今回はここまでとなります(*´▽｀*)
YouTubeのほうも是非お願いします(^^ゞ

またお会いしましょう♪

＝END＝

おはようございます。本日は以前にも取り上げたことのある一時金給付について語らせてもらいます。



飲食店と飲食店に因んだ業者等を中心とする個人事業者には30万円、中小企業の法人会社には60万円の一時金を政府から支給してもらえる制度です。

これは本年2月の中頃に受付が終了した持続化給付金の、スモールバージョンのような政策であると思っておりました。

ところが今月1日から受付開始と言っておりましたところ、結局は事実上8日から一時給付金の申請を受け付けることになったのです。どうやらシステム上でトラブルと不具合に見舞われ延期となりました。





一方…みずほ銀行のほうも色々と手続きができない状況に何度かなっていたそうですが、まぁこれとそれとは関係ないと思いたいものです。

さて、それはそうと今回の一時金給付案は法人60万円と個人事業主30万円がMAXという給付制度です。たった数十万の給付にも関わらず申請時に用意する書類も多く、また不正を未然に塞ぐ目的でしょうけど商工会議所や税理士の方などに事業の存在を示してもらい、認めて頂かなくてはなりません。

スムーズに事前確認してくれる場所があれば良いですが、恐らく一発で認知してもらえる事業主さんは少ないでしょうし、それらの事業確認指定場所は予約しないとならないかもです。

まず始めに個人事業主であれば、書類だけでも持ち運びできないほどの書類です。直近から約1〜2年前までの売上台帳を用意するなど確定申告さながらの手続きとなっております。

そんな面倒くさい手続きで数十万円の給付が確実であるならまだしも、その上で給付の可否が行われる一時給付金というこの制度は…間違いなく想定している以上に申請者の数は少ないはずです。

今回は“コロナでの対策案”という大義名分なのに、そこまで国民に色眼鏡の審査を実施するなら“この一時給付は”取り止めたほうがいいでしょう。

ハッキリ言って、これほど厳正された対象者で尚且つ複雑極まりない流れでしか申請できない制度なら、逆に現政権の支持も上がらないので骨折り損です。





国家が行う国民に向けた救済案で最も求められるのは、手続きの簡素化・実施の速度・国民の納得感であり、それらが成されて初めて国民は政府側に対して有難味を感じます。

それから徐々に現政権への支持率も上がっていくというのが実情です。そのぐらい現政府に対する国民の不信感は高まっています。

私は世論の風向きによって現政権を批判したことはありません。だから予測や分析が結果的に現実化するのでしょうけど、筆者からすれば必然なので的中したと満足したり驚くようなこともないです。

多くの占い師や予言者よりも筆者の推測のほうが現実化する理由は、過去の各事例を学んで個人的に詰め込んだ知識を展開しているからだと言えます。

大袈裟なことではなく、あるニュースを見た時に理屈抜きで思ったことや感じたことをメモります。それから世間の声や意見の記事を閲覧して、これもメモるのです。
それを何度も繰り返して結果を垣間見れば『この世情でのこのような話や出来事は結果こうなるものだ』という答えを自ずと理解し始めます。





先行きが不安な方は一度…試してみては如何でしょうか？

それでは今回この辺りで終わりますが、YouTubeのほうでもご覧頂けますので宜しくですm(_ _)m
またお会いしましょう(^-^)

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おはようございます(*'▽')/

いやぁ…少し体調不良だとか気ぜわしい日が重なってしまいブログの更新も全く手つかずでした↓



しかし今年に入ってから色々と慌ただしかった米国や中共、そして日本国内も今のところ微妙な動きしかない状況ですね(-_-)

もちろん水面下では何かと問題や小競り合いがあることでしょうけども…日本国内では民間人の政府離れが過去にないほど本格化しつつあるのは確かです！

現政府は日本政府が発足してから以降…最も必要のない政治家と愚策が多いと思います。中途半端な緊急事態宣言の延長に伴って、飲食店とそれに付随する業者だけを救助するという何とも情けない状態です↓

その典型例が初っ端からグダグダの一時支援金制度で、これまた飲食店を重点においた支援策となっていますが、たった数十万円の給付で非常に複雑で面倒な手続きなため、間違いなく申請者は予想より低い数字でしょう。





しかも確実に書類を揃えれば給付されるという訳でもなく、その意味のない手続きの流れによって審査まであるのですよ？これってコロナによる緊急救助案じゃねぇの？本当にマジで日本は詰んでます(@_@)

とりあえず僕も含めまして、どうでもよくなってきている人も非常に多くなってきている雰囲気が漂っていますね(^-^;)

つまり日本国政府はダメだと本気で考えている人が多いから、トランプさんのような方を望む気持ちも相まって真剣に応援する日本人も多いのだと思うのです('ω')

さて、今回の本題とは少しズレましたのでソロソロ…メインテーマに移ります！

その今や世界的な人気を誇るトランプ氏のお陰で、DSの存在は陰謀論などではないことが明かされた格好になりました。

そこで今回…DSは一組織だと考えている方も結構いると聞きましたので、少しだけ簡単にご説明しようと思います♪





このブログでは過去に何度もDSことディープステートに関する内容を綴っておりますが、DSは一組織でも法人でも宗教でもありません(+_+)

まぁ当然ながら法人組織や宗教組織の中にもDSは存在しますが、簡単に言うとDSは色んな部門に分かれていると言えます。

その中でも最強で最大の力を持つ集いがイルミ〇ティという名の組織です。都市伝説番組や陰謀論系の動画で名称を知っている方も多いでしょう。表向きは過去に存在した宗教組織となっておりますが、約250年前から今も存続しているDSの最凶組織です(-_-;)

その他にも軍産複合体やフリーメイソンだったり、各国の芸能事務所や大手メディア、各国の政治家や政府と癒着している企業、西洋医学会や大手薬品メーカー、ビックテックやソーシャルネットワーカー、石油会社全般や大手フード店など数え上げればキリがありません。





とにかく人間にとって不可欠な衣食住や人間の三大欲に携わること、あと生き死に関わる部門であればDSの可能性は非常に高いはずです。

今回は都合で終わりますが、その内また機会がありましたら詳細を執筆致します！

それでは、また次回お会いしましょう(^-^)/

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