読書ブログ（投資、副業、自己啓発）

2020年のオリンピックまでは日本は人手不足の状態で景気も良く、株価も高い。
しかし、オリンピックが終われば、日本の景気は悪くなっていき、株価も下がると思っており
今後の日本経済がどのような状態となり、株価がどう動いていくのかを知りたくて、この本を読みました。

目次は、
第1章　世界金融危機「再来」の可能性−いつはじけてもおかしくない「借金バブル」
第2章　日本経済を蝕む最大の病−30年間放置されていた「深刻で静かなる危機」
第3章　2020年以降の日本の雇用−イノベーションと生産性向上が失業者を増やす
第4章　2020年以降の日本の企業−トヨタが「東芝化」する可能性
第5章　2020年以降の日本の賃金−増税・ドル円相場・原油価格から考える
第6章　生き残る自治体と転げ落ちる自治体−少子化対策と地方創生をどうするか

となっていて、
筆者の中原圭介氏は以下のように主張されています。

リーマン・ショック後の世界的な金融緩和を通して、
先進国・新興国を問わず世界中の人々の借金が増えすぎてしまっている事実を重く見るべき

現在、アメリカでは、世界金融危機の発端となった住宅ローンがピーク時の残高に接近しているのに加えて、
自動車ローン、クレジットカードローン、学生ローンなどが増え続けていて、中間層以下の世帯では2014年以降、借金に借金を重ねる消費が横行しているという現状が見て取れる。

家計債務の7割近くを住宅ローンが占めているため、住宅ローンの延滞率が高まらなければ、
金融危機が起こるということはありません。しかしながら、家計債務に占める自動車ローン、クレジットカードローン、学生ローンの比率が上昇傾向にあるなかで、これら3つのローンの延滞率が上昇していくことになれば、景気後退に陥るリスクとしては十分すぎるといえる

おそらくは、金利の上昇が引き金になって、家計債務の延滞率が上昇すると同時に消費が減少するというリスクが顕在化し、借金経済を回し続けることが不可能な状況になっていくでしょう。

たとえ金利が今のように低水準にとどまっていたとしても、遅くとも2020年までには借金による景気の好循環は維持できなくなるだろうと予想しています。債務や与信の拡大にも自ずと限界があるからです。
アメリカの景気後退が始まれば、中国の輸出額がもっとも落ち込み、その悪影響が日本やアジア全体の輸出額の減少に波及していくことになるでしょう。

日本経済に新たな停滞をもたらしている主因は、人口減少を引き起こす少子高齢化、とりわけ少子化をおいて他にありません。
人口減少が年を追うごとに加速していきます。
人口が減っていけば消費も減っていくので、日本の経済規模は縮小していきます。
このまま問題の先送りを続ければ、日本の人口は2053年には1億人の大台を下回り、9924万人にまで激減することが予測されています。
今後35年間で、2732万人も縮むことになるというわけです。

これから10年後、20年後の大きな時代の流れでは、AIの普及はブルーカラーの仕事だけでなく、ホワイトカラーやサービス業の仕事をも大いに奪っていく可能性がある。

日本では人口減少が進むため、AIやロボットの活用により徹底した効率化が進むとして、人手不足を補う以上に、AIやロボット化により人手が不要になる事態となることを懸念すべき。
AIやロボットの普及があまりに速いペースで広まることによって、新たな雇用の受け皿が整う前にホワイトカラーを中心に次第に余剰人員が膨らみ、失業率が上昇傾向に転じる時期が思ったより早まるかもしれない。

この本を読んで思ったのは、
2020年以降は、世界が景気後退期に入り、日本は少子化を主因とした人口減少の問題があり日本経済は縮小していき、私たちの生活は厳しくなっていくのは想像できることとして、
AIやロボットの普及により、仕事が減り失業者が増える可能性や
第4章のトヨタの話しなどは、本書を読むことで知ったことで、
これからの日本経済は想像以上に厳しい環境になるかもしれないと感じました。
興味を持たれた方は、是非、本書を読んでみてくださいね。

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