貧乏社員の逆襲！
2010年12月28日
記憶定着メモ
会計の勉強で一番大事なのが復習
このページは自分が忘れないための項目書きです。
人それぞれ書く項目は違うと思いますので
参考程度でご覧になって下さい。
財務会計論
入門テキスト@
簿記とは
貸借対照表と損益計算書
仕分けと転記
商品売買（分記法と三分法）
・商品・商品販売益→分記法
・仕入れ・売上→三分法
売掛金と買掛金
値引と返品
仕入諸掛と売上諸掛
仕入諸掛→仕入に含める
売上諸掛→当社負担は発送費、支払運賃
先方負担は売掛金、立替金
通貨代用証券
・他人振出小切手は現金
・自己振出小切手は当座預金
現金過不足
→帳簿を実際に合わせる
当座預金
当座借越と当座
小口現金と定額資金前渡制度（インプレスト・システム）
約束手形と為替手形
振出人、名宛人、指図人
自己指図為替手形と自己宛為替手形
手形の裏書
→自己振出の裏書をもらった時は支払手形の減少
通常は受取手形の減少
手形の割引
→割引率の計算に注意
貸付金と借入金
手形貸付金・手形借入金
未収金と未払金
→本業以外で発生する勘定
前渡金と前受金
→前渡金（資産） 前受金（負債）
将来の状況を考える
売買目的有価証券
→取得の場合は手数料も含める
売却の場合は手数料は別
社債の口数に注意
勘定は「有価証券」
有形固定資産
→建物、備品、車両運搬具、土地など
取得の場合は手数料も含める
決算
決算手続きの確認
試算表
合計試算表、残高試算表、合計残高試算表
→仕分けとT勘定を併用して解く
雑損と雑役
→現金過不足を期末に振り替える
消耗品と消耗品費
消耗品→資産として計上後、使ったものは消耗品費に振り替え
消耗品費→費用として計上後、残ったものは消耗品に振り替え
商品売買の決算整理
仕入ー繰越
繰越ー仕入 ※期末商品棚卸高と売上原価を求めていく。
貸倒引当金 前期末に設定するの前期の売掛債権が貸倒れた時使用
当期分は含まれず
貸倒損失 戻ってきたら 償却債権取立益
売買目的有価証券の評価
減価償却費
→直接法（建物などから直接減額）と間接法（減価償却費累計額）
→期中での固定資産売却に注意
繰延と見越
→費用の繰延（前払費用） 収益の繰延（前受収益）
→費用の見越（未払費用） 収益の見越（未収収益）
精算表
時間がないときは直接書き込む 損益計算書と貸借対照表
損益振替と資本振替
損益勘定の当期純利益を繰越利益剰余金勘定に振り替え→資本振替
損益計算書の作成
仕入→売上原価 売上→売上高 貸借差額は当期純利益か当期純損失
貸借対照表の作成
繰越商品→商品 賃借差額は繰越利益剰余金
入門テキストA
通貨代用証券
・他人振出当座小切手
・期限到来済公社債利札
・株主配当金領収書
現金と混同しやすいもの
・先日付小切手 → 受取手形
・未渡小切手 → 当座預金
・自己振出小切手 →当座預金
・株主配当金通知書 → 未収金
収入印紙と郵便切手（通信費）
・費用主義
→租税公課・現金
貯蔵品・租税公課
・資産主義
→貯蔵品・現金
租税公課・貯蔵品
別段預金
→便宜的に処理する勘定
１年基準
流動資産「現金及び預金」
固定資産「長期性預金」
当座借越→短期借入金
銀行勘定調整表
銀行側加算 →締後入金、見取立小切手
減算 →見取付小切手
企業側加算 →未渡小切手、売掛金入金未達
減算 →公共料金引落
統制勘定
得意先元帳と仕入先元帳を設けた場合の売掛金・買掛金勘定
手形の分類
法律上→約束手形、為替手形
会計上→商業手形（営業・営業外）、金融手形
手形遡及義務→債務発生→偶発債務
手形の裏書きと割引（注記）
・保証債務費用 保証債務
保証債務取立益
荷為替手形
・貨物引換証
営業外手形（１年基準）
手形貸付金→短期貸付金
手形借入金→短期借入金
前渡金と前受金 → 商品などの購入で
前払費用と前受収益 → 家賃や保険など役務の提供で
貸付金と借入金 → 証書
仮払金と借受金 → 一時的に処理する勘定
商品券と他店商品券
商品券 発行→負債勘定
受取→資産勘定
他店商品券と自社商品券の交換→交換決済
正常営業循環基準 →売掛債権がらみ
前受収益→流動資産
前払費用→流動と固定（１年基準）
貸倒引当金
・貸倒見積額
差額補充法と洗替法
前期貸倒損失
当期中の貸倒損失の戻り→逆仕分
前期分→償却債権取立益
貸倒引当金の損益計算上の表示
繰入額→異常じゃない→販売費及び一般管理費
営業外費用
異常 →特別損失
戻入益と取立益 →特別利益
一般商品売買の記帳
a/c = 勘定
三分法
・繰越商品、仕入、売上
・返品、値引、割戻は逆仕分け
・九分法
→繰越商品、仕入、売上、（仕入・売上）値引、（仕入・売上）戻し戻り
（仕入・売上）割戻 →仕分け後（売上・仕入）に振り替え
分記法
・商品、商品販売益
・返品は逆仕分け
値引→売上値引は商品販売益だけ逆仕分 商品は返らない
仕入値引きは逆仕分け
割戻→売上割戻は商品販売益だけ逆仕分け 商品は返らない
仕入値引きは逆仕分け
総記法
・借方（商品の原価）、貸方（商品の売価）
・貸方残高→意味のない数値
意味のない数値＋期末商品＝商品の販売益
借方残高→意味のない数値
意味のない数値−期末商品＝商品の販売益
・返品・値引・割戻は逆仕分け
※商品が貸方にある場合は注目
売上原価対立法
・借方（商品の原価）、貸方（商品の原価）
商品・買掛金
売掛金・売上
売上原価・商品
・返品は逆仕分け
値引、割戻は商品は返らない。
返品・値引・割戻について
※三分法と総記法は単純な逆仕分け
※分記法と売上原価対立法は商品の状況を確認
前T/Bの「商品（仕入）」勘定の意味
・三分法 当期商品仕入高 （仕入繰越繰越仕入）
・分記法 期末商品棚卸高
・総記法 意味のない数値 （残高に＋−期末商品）
・売上原価対立法 期末商品棚卸高
現金割引→財務上の取引
・売上割引（営業外費用） 仕入割引（営業外収益）
仕入諸掛
・直接加算法
→仕入・商品勘定に入れる
・間接繰延法
→（仕入・繰延）諸掛費勘定
→仕入繰越繰越仕入の仕分けをやり仕入勘定に振り替え
販売・仕入以外の理由での商品増減
・減少→見本品・自家消費など
・増加→合併、営業譲受、受贈
例）見本費 仕入
他勘定振替高 マイナス見本費
販売費で勘定する場合も
棚卸資産の評価
・費用配分の評価
数量→継続記録法・棚卸計算法
単価→個別法・先入先出法・後入先出法・平均法など
商品有高帳→割引は入れない
移動平均法と総平均法の有高帳記入に注意
最終取得原価法
期末商品の評価
・棚卸減耗
・商品評価損（収益性の低下）
収益性の低下
・切放し法
・洗替え法
期首に商品評価損を繰越商品に振り替え戻し
棚卸差損のP/L上表示 売上原価・販売費・営業外費用・特別損失など
売価還元法
・売価還元平均原価法
・売価還元低価法（値下額と値下取消額は含めず）
→期末商品の評価
商品評価損を独立して算出しない方法
商品評価損を独立して算出する方法
売価
→事前の概念
販売価格
→事後の概念
原価率と利益率
利益付加率
事前原価率
→仕入れ（戻し・値引・割戻） 売上戻しは控除する
※売上げの値引と割戻は控除しない
有形固定資産
・償却資産
・非償却資産（土地、建設仮勘定）
・利殖を目的→投資不動産
圧縮記帳
→国庫補助金や工事負担金を取得原価から控除
資本的支出
→改良費（価値を高め、耐用年数を延長）
収益的支出
→修繕費（維持、管理のための支出）
減価償却費
→定額法、定率法、級数法、生産高比例法
→直接法、間接法、科目別間接控除方式
臨時償却
→新技術の発明などの外的事情で機能低下
総合償却
→平均耐用年数を算出して計算
有形固定資産の除却
→残存価値の評価額を貯蔵品
有形固定資産の消失
→火災未決算と未収金、保険差益
有形固定資産の買換
→値引きとするか売却損益に含めるか
無形固定資産
・のれん→取得後２０年以内の償却
・投資不動産
法人税等の仕分
消費税
租税公課
→資産主義と費用主義
特殊商品売買
・未着品販売
→分記法、総記法、期末一括法、都度法
・委託販売
・試用品販売
・割賦販売
→未実現利益控除法
→戻り商品の処理
→対照勘定法
受託販売
委託買付
受託買付
予約販売
商品券販売
入門テキストB
売買目的有価証券
→移動平均法で売却原価を算定
→株式分割と株式併合
→端数利息 裸相場と利付相場
有価証券の分類と評価
→売買目的有価証券
洗替方式 取得原価に洗い替え
切放方式 時価評価したまま据え置き
満期保有目的の債権
→取得原価
→1年以上 投資有価証券 1年未満 有価証券
→償却原価法
利息法 複利計算 利払日
定額法 単利計算 決算日
実行利子率と流動資産に置き換え
償却原価の計算表
利払日と決算日が相違するケース 未収収益
利払日が年2回のケース 利子率÷２
債権金額＜取得原価のケース
→子会社（株式の５０％超）取得原価 子会社株式
→関連会社（株式２０〜５０％） 取得原価 投資有価証券
その他有価証券
→時価
→洗替方式
→全部純資産直入法
評価差額の処理 その他有価証券評価差額金（Ｂ/Ｓ）
→部分純資産直入法
評価差益 その他有価証券差額金（Ｂ/Ｓ）
評価差損 投資有価証券評価損（Ｐ/Ｌ)
→親会社株式 会社法で取得禁止 あったら処分しないとだめ
有価証券の減損処理
→切放方式 実質価額の算定
→50％下落で特別損失 未満は営業外損益
有価証券の保有目的区分の変更
→振替時 その他有価証券が変更後（満期例外） それ以外は変更前
引当金
→支給額が確定していない 賞与引当金
→ 確定している 期間に対応 未払費用
→ 期間に対応していない 未払金
従業員引当金
役員賞与引当金
売上割戻引当金 売上高から控除
返品調整引当金 売上総利益から控除
債務保証損失引当金
社債
買入償還
社債の借換え
純資産
→株主資本 評価・換算差額等 新株予約権
→払込資本 留保利益
→資本金 準備金 配当不可
→剰余金 配当可
新株の発行
→2分の１を超えない額を資本準備金
現物出資
株主資本の計数の変更
任意積立金
剰余金の配当
現物配当
自己株式
処分と消却
新株式申込証拠金・自己株式申込証拠金
土地再評価差額金
新株予約権
自己新株予約権
新株予約権付社債
→区分法と一括法
繰延資産
→株式交付費
→社債発行費
→創立費
→開業費
→開発費
ストック・オプション会計
→自己株式オプション ストック・オプション
外貨換算会計
ＨＲ 取得時の為替相場
ＣＲ 決算時の為替相場
→為替差損益
外貨建有価証券
外貨建新株予約権
為替予約
研究開発費・ソフトウェア
このページは自分が忘れないための項目書きです。
人それぞれ書く項目は違うと思いますので
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財務会計論
入門テキスト@
簿記とは
貸借対照表と損益計算書
仕分けと転記
商品売買（分記法と三分法）
・商品・商品販売益→分記法
・仕入れ・売上→三分法
売掛金と買掛金
値引と返品
仕入諸掛と売上諸掛
仕入諸掛→仕入に含める
売上諸掛→当社負担は発送費、支払運賃
先方負担は売掛金、立替金
通貨代用証券
・他人振出小切手は現金
・自己振出小切手は当座預金
現金過不足
→帳簿を実際に合わせる
当座預金
当座借越と当座
小口現金と定額資金前渡制度（インプレスト・システム）
約束手形と為替手形
振出人、名宛人、指図人
自己指図為替手形と自己宛為替手形
手形の裏書
→自己振出の裏書をもらった時は支払手形の減少
通常は受取手形の減少
手形の割引
→割引率の計算に注意
貸付金と借入金
手形貸付金・手形借入金
未収金と未払金
→本業以外で発生する勘定
前渡金と前受金
→前渡金（資産） 前受金（負債）
将来の状況を考える
売買目的有価証券
→取得の場合は手数料も含める
売却の場合は手数料は別
社債の口数に注意
勘定は「有価証券」
有形固定資産
→建物、備品、車両運搬具、土地など
取得の場合は手数料も含める
決算
決算手続きの確認
試算表
合計試算表、残高試算表、合計残高試算表
→仕分けとT勘定を併用して解く
雑損と雑役
→現金過不足を期末に振り替える
消耗品と消耗品費
消耗品→資産として計上後、使ったものは消耗品費に振り替え
消耗品費→費用として計上後、残ったものは消耗品に振り替え
商品売買の決算整理
仕入ー繰越
繰越ー仕入 ※期末商品棚卸高と売上原価を求めていく。
貸倒引当金 前期末に設定するの前期の売掛債権が貸倒れた時使用
当期分は含まれず
貸倒損失 戻ってきたら 償却債権取立益
売買目的有価証券の評価
減価償却費
→直接法（建物などから直接減額）と間接法（減価償却費累計額）
→期中での固定資産売却に注意
繰延と見越
→費用の繰延（前払費用） 収益の繰延（前受収益）
→費用の見越（未払費用） 収益の見越（未収収益）
精算表
時間がないときは直接書き込む 損益計算書と貸借対照表
損益振替と資本振替
損益勘定の当期純利益を繰越利益剰余金勘定に振り替え→資本振替
損益計算書の作成
仕入→売上原価 売上→売上高 貸借差額は当期純利益か当期純損失
貸借対照表の作成
繰越商品→商品 賃借差額は繰越利益剰余金
入門テキストA
通貨代用証券
・他人振出当座小切手
・期限到来済公社債利札
・株主配当金領収書
現金と混同しやすいもの
・先日付小切手 → 受取手形
・未渡小切手 → 当座預金
・自己振出小切手 →当座預金
・株主配当金通知書 → 未収金
収入印紙と郵便切手（通信費）
・費用主義
→租税公課・現金
貯蔵品・租税公課
・資産主義
→貯蔵品・現金
租税公課・貯蔵品
別段預金
→便宜的に処理する勘定
１年基準
流動資産「現金及び預金」
固定資産「長期性預金」
当座借越→短期借入金
銀行勘定調整表
銀行側加算 →締後入金、見取立小切手
減算 →見取付小切手
企業側加算 →未渡小切手、売掛金入金未達
減算 →公共料金引落
統制勘定
得意先元帳と仕入先元帳を設けた場合の売掛金・買掛金勘定
手形の分類
法律上→約束手形、為替手形
会計上→商業手形（営業・営業外）、金融手形
手形遡及義務→債務発生→偶発債務
手形の裏書きと割引（注記）
・保証債務費用 保証債務
保証債務取立益
荷為替手形
・貨物引換証
営業外手形（１年基準）
手形貸付金→短期貸付金
手形借入金→短期借入金
前渡金と前受金 → 商品などの購入で
前払費用と前受収益 → 家賃や保険など役務の提供で
貸付金と借入金 → 証書
仮払金と借受金 → 一時的に処理する勘定
商品券と他店商品券
商品券 発行→負債勘定
受取→資産勘定
他店商品券と自社商品券の交換→交換決済
正常営業循環基準 →売掛債権がらみ
前受収益→流動資産
前払費用→流動と固定（１年基準）
貸倒引当金
・貸倒見積額
差額補充法と洗替法
前期貸倒損失
当期中の貸倒損失の戻り→逆仕分
前期分→償却債権取立益
貸倒引当金の損益計算上の表示
繰入額→異常じゃない→販売費及び一般管理費
営業外費用
異常 →特別損失
戻入益と取立益 →特別利益
一般商品売買の記帳
a/c = 勘定
三分法
・繰越商品、仕入、売上
・返品、値引、割戻は逆仕分け
・九分法
→繰越商品、仕入、売上、（仕入・売上）値引、（仕入・売上）戻し戻り
（仕入・売上）割戻 →仕分け後（売上・仕入）に振り替え
分記法
・商品、商品販売益
・返品は逆仕分け
値引→売上値引は商品販売益だけ逆仕分 商品は返らない
仕入値引きは逆仕分け
割戻→売上割戻は商品販売益だけ逆仕分け 商品は返らない
仕入値引きは逆仕分け
総記法
・借方（商品の原価）、貸方（商品の売価）
・貸方残高→意味のない数値
意味のない数値＋期末商品＝商品の販売益
借方残高→意味のない数値
意味のない数値−期末商品＝商品の販売益
・返品・値引・割戻は逆仕分け
※商品が貸方にある場合は注目
売上原価対立法
・借方（商品の原価）、貸方（商品の原価）
商品・買掛金
売掛金・売上
売上原価・商品
・返品は逆仕分け
値引、割戻は商品は返らない。
返品・値引・割戻について
※三分法と総記法は単純な逆仕分け
※分記法と売上原価対立法は商品の状況を確認
前T/Bの「商品（仕入）」勘定の意味
・三分法 当期商品仕入高 （仕入繰越繰越仕入）
・分記法 期末商品棚卸高
・総記法 意味のない数値 （残高に＋−期末商品）
・売上原価対立法 期末商品棚卸高
現金割引→財務上の取引
・売上割引（営業外費用） 仕入割引（営業外収益）
仕入諸掛
・直接加算法
→仕入・商品勘定に入れる
・間接繰延法
→（仕入・繰延）諸掛費勘定
→仕入繰越繰越仕入の仕分けをやり仕入勘定に振り替え
販売・仕入以外の理由での商品増減
・減少→見本品・自家消費など
・増加→合併、営業譲受、受贈
例）見本費 仕入
他勘定振替高 マイナス見本費
販売費で勘定する場合も
棚卸資産の評価
・費用配分の評価
数量→継続記録法・棚卸計算法
単価→個別法・先入先出法・後入先出法・平均法など
商品有高帳→割引は入れない
移動平均法と総平均法の有高帳記入に注意
最終取得原価法
期末商品の評価
・棚卸減耗
・商品評価損（収益性の低下）
収益性の低下
・切放し法
・洗替え法
期首に商品評価損を繰越商品に振り替え戻し
棚卸差損のP/L上表示 売上原価・販売費・営業外費用・特別損失など
売価還元法
・売価還元平均原価法
・売価還元低価法（値下額と値下取消額は含めず）
→期末商品の評価
商品評価損を独立して算出しない方法
商品評価損を独立して算出する方法
売価
→事前の概念
販売価格
→事後の概念
原価率と利益率
利益付加率
事前原価率
→仕入れ（戻し・値引・割戻） 売上戻しは控除する
※売上げの値引と割戻は控除しない
有形固定資産
・償却資産
・非償却資産（土地、建設仮勘定）
・利殖を目的→投資不動産
圧縮記帳
→国庫補助金や工事負担金を取得原価から控除
資本的支出
→改良費（価値を高め、耐用年数を延長）
収益的支出
→修繕費（維持、管理のための支出）
減価償却費
→定額法、定率法、級数法、生産高比例法
→直接法、間接法、科目別間接控除方式
臨時償却
→新技術の発明などの外的事情で機能低下
総合償却
→平均耐用年数を算出して計算
有形固定資産の除却
→残存価値の評価額を貯蔵品
有形固定資産の消失
→火災未決算と未収金、保険差益
有形固定資産の買換
→値引きとするか売却損益に含めるか
無形固定資産
・のれん→取得後２０年以内の償却
・投資不動産
法人税等の仕分
消費税
租税公課
→資産主義と費用主義
特殊商品売買
・未着品販売
→分記法、総記法、期末一括法、都度法
・委託販売
・試用品販売
・割賦販売
→未実現利益控除法
→戻り商品の処理
→対照勘定法
受託販売
委託買付
受託買付
予約販売
商品券販売
入門テキストB
売買目的有価証券
→移動平均法で売却原価を算定
→株式分割と株式併合
→端数利息 裸相場と利付相場
有価証券の分類と評価
→売買目的有価証券
洗替方式 取得原価に洗い替え
切放方式 時価評価したまま据え置き
満期保有目的の債権
→取得原価
→1年以上 投資有価証券 1年未満 有価証券
→償却原価法
利息法 複利計算 利払日
定額法 単利計算 決算日
実行利子率と流動資産に置き換え
償却原価の計算表
利払日と決算日が相違するケース 未収収益
利払日が年2回のケース 利子率÷２
債権金額＜取得原価のケース
→子会社（株式の５０％超）取得原価 子会社株式
→関連会社（株式２０〜５０％） 取得原価 投資有価証券
その他有価証券
→時価
→洗替方式
→全部純資産直入法
評価差額の処理 その他有価証券評価差額金（Ｂ/Ｓ）
→部分純資産直入法
評価差益 その他有価証券差額金（Ｂ/Ｓ）
評価差損 投資有価証券評価損（Ｐ/Ｌ)
→親会社株式 会社法で取得禁止 あったら処分しないとだめ
有価証券の減損処理
→切放方式 実質価額の算定
→50％下落で特別損失 未満は営業外損益
有価証券の保有目的区分の変更
→振替時 その他有価証券が変更後（満期例外） それ以外は変更前
引当金
→支給額が確定していない 賞与引当金
→ 確定している 期間に対応 未払費用
→ 期間に対応していない 未払金
従業員引当金
役員賞与引当金
売上割戻引当金 売上高から控除
返品調整引当金 売上総利益から控除
債務保証損失引当金
社債
買入償還
社債の借換え
純資産
→株主資本 評価・換算差額等 新株予約権
→払込資本 留保利益
→資本金 準備金 配当不可
→剰余金 配当可
新株の発行
→2分の１を超えない額を資本準備金
現物出資
株主資本の計数の変更
任意積立金
剰余金の配当
現物配当
自己株式
処分と消却
新株式申込証拠金・自己株式申込証拠金
土地再評価差額金
新株予約権
自己新株予約権
新株予約権付社債
→区分法と一括法
繰延資産
→株式交付費
→社債発行費
→創立費
→開業費
→開発費
ストック・オプション会計
→自己株式オプション ストック・オプション
外貨換算会計
ＨＲ 取得時の為替相場
ＣＲ 決算時の為替相場
→為替差損益
外貨建有価証券
外貨建新株予約権
為替予約
研究開発費・ソフトウェア
