ダイエットしたりおやつとグルメを楽しんだり楽しく行こうぜ人生だもの！

この広告は30日以上更新がないブログに表示されております。
新規記事の投稿を行うことで、非表示にすることが可能です。

医療ビジネスの陰謀？STAP細胞は陰謀によって「封印」された？


理化学研究所による検証実験で作成できなかったSTAP細胞をめぐって、ある陰謀論がこの数日ネット上で拡散されている。

iPS細胞サイドの何者かがSTAP細胞を「封印」しようとした、という荒唐無稽なものなのだが、
2014年12月22日現在すでに1万6000件を超える「いいね！」がクリックされ、「STAPは間違いなく存在します」などと一部の人に受け入れられている。

「私もSTAP細胞はあると思います！」と賛同の声
陰謀論は一般男性とみられるアカウントから12月19日に投稿されたもので、

「小保方さんが『STAP細胞』が作れなくて理研を追いだされる段取りとなっているようですが、
ノーベル賞＝ロスチャイルドの利権である『iPS細胞』を優先させ、
だれでも簡単に作成できて安価で病気が治りまくる『STAP細胞』を封印する段取りのような気がしますね...」

という内容だ。

「『STAP細胞』で簡単に病気が治っちゃったら、毎年38兆円以上も税金からボッタクってる病院、医者たちが食いっぱぐれちゃいますもんねw」
「税収が約46兆円なのに『医療費だけで38兆円以上』って異常で巨額の利権構造...そもそも、あんな大々的に『STAP細胞』の嘘をつく必要性も感じませんし、
嘘をついても即バレするなんてこと誰でも容易に想像できますし、理研にいけるような頭のいい人が、そんなマヌケなことするでしょうか？w」

など、推測や根拠不明の記述が並ぶ。医療費38兆円がすべて税負担分かのように書かれ、事実と異なる部分もある。

およそ事実とは認めがたい、でたらめな陰謀論だが、フェイスブックを中心にネット上ではかなり浸透しているようだ。
すでに「いいね！」は1万6000件以上つき、「激しく同感」「私もSTAP細胞はあると思います！」「シェアします！」などと賛同のコメントが並んでいる。

バイラルメディア「netgeek（ネットギーク）」が記事に取り上げ、
「もしかすると小保方さんは利権団体に脅されているのではないだろうか」などと書いたことで、一部の人にはさらに拡散している。

LEDの安全性に疑問の声 …4ヶ月間LEDを浴び続けた熱帯魚の背骨がS字形に曲がる

LEDが急速な勢いで普及しているが、安全性に問題はないのだろうか?

携帯電話やスマートフォンの例に見られるように、新商品がビジネスとして成立するとなれば、
安全性が疑問視されていても、マスコミは絶対にネガティブ・キャンペーンを張らない。

読者からも大口広告主である電話会社からも嫌われるからだ。

かくて「安全ということにしておこう」という暗黙の了解が形成され、「偽りのリアリティ」が形成される。
「押し紙」問題と同じパターンである。

冒頭の写真は、LEDを約4ヶ月にわたって浴びた熱帯魚(グッピー)の背骨が変形した様子を死後に撮影したものである。
ちなみに背びれや尾びれがないのは、死を前にして体が衰弱した段階で、他の魚から攻撃された結果である。LEDとは関係はない。

注目してほしいのは背骨の変形である。完全にS字に曲がっている。

炎上マーケティング有吉がSuica騒動の人々に毒舌「ゴキブリと一緒」


有吉弘行が東京駅の「記念Suica」暴動を起こした人々へ毒舌「ゴキブリと一緒」



21日放送の「有吉弘行のSUNDAY NIGHT DREAMER」（JFN）で、有吉弘行が、東京駅開業100周年の
「記念Suica」を求めて駅で暴れた人々に毒舌を放った。

有吉は番組で、「記念Suica」を買えなかった人々が東京駅構内で起こした騒ぎに触れ「俺、
電車ファンっていうのはおとなしい人たちで、いい人たちばっかりだと思ったけどね。久々
ですよ、日本で暴動っていうのは！」と皮肉った。

有吉は鉄道ファンを「そんな暴走族まがいの連中ばっかりなんだな！」と切って捨て
「たかがちょっと東京駅の100周年のデザインしてあるSuicaごときで大暴れだよ！Suica
持ってるくせによ！」と吐き捨てた。

そこで、アシスタントを務めるダーリンハニー・吉川正洋は「一部の方ですよ、でも。
皆さん、本当は穏やかな人ばっかりなんですからね」とフォローを入れた。吉川も
鉄道ファンの一人のようだ。

しかし、有吉は「そうですか？いや、本当にゴキブリと一緒で、1匹いたら30匹いると
思えって言うからね」と、鉄道ファンをゴキブリに喩える毒舌で応じた。

さらに、有吉は「悪い人もアレ、一部だからね。あれよりも、もっと数倍もっと
暴力的な人もいるっていうことだから」とダメ押しをした。

まー、興味ない人は殆どそう思っている♪

美しい国「日本」と書いたら共産票・・。比例代表で「日本」と書いたら共産党に一票のえげつないやり方。

第47回衆院総選挙（2014年12月14日投票）で、比例代表の開票判定を巡って、選挙管理委員会の判断にインターネットで異論が出ている。
秋田県大館市で投じられた比例代表の票に、「日本」とだけ書かれていた投票用紙があり、それを「日本共産党」の票としてカウントしていたというのだ。

■速報では「無効票」、共産党の立会人の申し出で「加算」

秋田県大館市の選挙管理委員会によると、2014年12月14日22時48分に秋田県選挙管理委員会に開票結果（速報ベース）を報告した際には、
「日本」と書かれた投票用紙を無効票にカウントしていたが、その後、開票管理者である選挙管理委員長が共産党の票に訂正した。
「日本」の表記は正式名称でも略称でもないため、「開票スタッフの判断では無効票としましたが、
その後、共産党の立会人から申し出があり、協議しました」と、大館市の選管は明かす。
公職選挙法では「投票した選挙人の意思が明白であれば、その投票を有効とするようにしなければならない」と、
無効規定（第68条）に反しない限りは投票を有効にするよう定めている。

大館市の選管は、「票数は1票ですが、選挙管理委員長から投票の意思を汲み取りたいとの意向があり、届け出政党（9つの党）のうち5つの党の立会人が了承したので（加算した）」と説明。
「（委員長が）単独で決めたわけではなく、各政党の立会人も了承したうえでのことです」と話す。
また、「共産党」の票と判断したことについては、「比例代表の届け出政党で『日本』が付くのは日本共産党しかありませんから、それらを踏まえて判断しました」としている。

前回の衆院選（2012年12月）のときは「日本」が付く比例代表の届け出政党は、日本共産党のほか、日本維新の会、日本未来の党があった。
そのため、「日本」と書かれた投票用紙は3つの党で案分したが、今回は「日本」共産党の票と判断したという。

こうしたケースに、総務省選挙課も「公選法に基づき、開票管理者（選挙管理委員長）の判断にまかせています」と話し、とくに「問題はない」との認識だ。

■白紙投票の意味で「日本」とだけ書いた可能性も

こうした事態にインターネットでは、日本共産党よりも、
「『日本維新の会』から党名変更した『維新の党』に投票するつもりだった可能性が高いのでは・・・」
「旧たちあがれ日本＝次世代 って書きたかったんじゃねえの」
と推察する向きが少なくない。

また、「支持する候補者・政党の名前もきちんと書けない奴に投票する権利はない」
「はあああ？　こんなの無効だろ」
「『日本＝共産党』かよ、ブラックジョークすぎてわろえない」
「もうチェックシートでいいでしょ。略称やめろ。書かせるからわからなくなる」といった声が寄せられている。

今回の衆院選は、政策もない「支持政党なし」が北海道だけで10万人以上もの人が投票したほど、「反与党」票は流動的だった。
投票したい政党がなく、白紙投票の意味で「日本」とだけ書いた可能性もないとはいえない。
そのためか、「日本共産党の略称に『日本』とかないだろ。さすがに、ちょっと無理があるんじゃね」
との声もある。

祖父が元参院議員の町村敬貴氏で、北海道大学大学院法学研究科の町村泰貴教授は、2014年12月16日付のBLOGOS
「『日本』という名前を付けた政党は？」で、「これは笑えるレベルだ」と評している。

これまで、「日本」を押し出した政党名には「日本新党」や「新党日本」「たちあがれ日本」があった。
ちなみに、2010年7月の第22回参院選では、「新党日本」と「たちあがれ日本」が略称「日本」を使用。
「日本」と書かれた票が両党に案分されたことがある。
直近では、2014年9月に「結いの党」と合併した「日本維新の会」（現・維新の党）も、「日本」を冠していた。
町村教授は、「もともと『日本』という言葉に識別力がないのに、略称に選ぶ方がおかしい。
たまたま日本維新の会が分裂して、いずれも『日本』を書かなかったものだから、共産党が漁夫の利を得た」とみていて、
「選択肢としても存在しない『日本』という記載をわざわざ投票用紙にするというのも、全くいい加減な奴がいるよなー」との感想を漏らしている。

世界経済暴落の兆し　ロシアメディア「中銀の貸出金利引き上げがルーブルにトドメを刺した」


ロシアの通貨ルーブルは、中央銀行による政策金利の大幅引き上げにもかかわらず暴落した。
プーチン大統領は市場の投機筋を繰り返し批判するが、
ロシアの政治・経済など国内要因に基づくものだという見方も少なくない。
プーチン氏は１８日、国内外の記者を招いて大規模な記者会見を行う予定で、
ウクライナ情勢をめぐる欧米の経済制裁をにらみ、どのような見方を示すかが注目される。

「中銀はルーブルを葬った」（独立新聞）
「道を見失ったロシア」（ベドモスチ）。
暴落から一夜明けた１７日、ロシアの主要各紙には厳しい見出しが躍った。

プーチン氏は４日の年次教書演説で、
「政権は誰が投機筋かを知っている。彼らに影響を及ぼす手段も持っている」
と、ルーブル下落の要因は投機にあるとし、それに全面的に対処する姿勢を強調した。

しかし、翌５日の露メディアには、
「政権は下落の要因が投機にあると信じて疑わないが、
もっと本質的な理由があるのではないか」（コメルサント）
などと疑問を示す記事も出た。

ロシアの連邦歳入の約５割は石油・天然ガスの税収だ。
プーチン政権下で原油頼みの経済構造から全く抜け出せず、
石油価格は通貨の信頼に直結している。

ただ今回の暴落は、２００８年のリーマン・ショック以後の通貨の下落幅を大きく超えた。
理由として考えられるのが中銀の手法だ。

中銀は１１月、ルーブルが一定の価格幅を超えた場合に介入していた仕組みを撤廃、
完全な変動相場制への移行を発表した。
しかし、ルーブルに対する不安をむしろ増大させたとされる。

加えて実施された利上げが、
「経済への悲観的な見通しを強めた」（ジェトロモスクワ事務所の齋藤寛氏）
との見方が出ている。


株は売り！
円も売り♪
金も売り♪

全て空売り投資で大儲けかな！？

将軍様はソニーがお好き！？
北朝鮮関与か？
ソニーへのサイバー攻撃、ソニー関係者の関与疑惑も浮上。


ソニーへのサイバー攻撃が広がっている。ソニーが制作した北朝鮮についての映画に抗議する北朝鮮当局の組織からの攻撃だともいわれる。


アメリカ側では北朝鮮がインターネット上の国際的な攻撃能力までを持っていることへの改めての驚きが広がる一方、
この攻撃には実は日本国内の人物も関与しているという情報が流れ、ナゾを深めている。

ソニーのアメリカ子会社でカリフォルニア州に本社をおくソニー・ピクチャーズ・エンターテインメント(SPE)を標的としたサイバー攻撃は11月下旬に表面化した。

SPEの内部の会合の記録や新作品の非公開情報、役員の報酬額など明らかに企業秘密に属する情報が次々にインターネット上で流された。

何者かが明らかにSPEのパソコン・システムに侵入し、内部情報を盗み出したことが示されていた。

このSPEへのサイバー攻撃は当初は中国を拠点に北朝鮮を支援するとされる組織「ガーディアンズ・オブ・ピース(平和の守護者)」が犯行声明を出していた。
その種の攻撃の理由としてはSPEが12月25日から全米で公開する映画「ジ・インタビュー」をあげていた。
この映画は北朝鮮の金正恩第1書記をテレビ取材のインタビューを利用して暗殺を図るという内容で、北朝鮮当局も反発をみせていた。

だからSPEへのサイバー攻撃も北朝鮮当局が直接に関与しているとの見方はアメリカ政府筋からも表明されていた。

その根拠としては北朝鮮の国家機関が2011年と2013年に韓国の金融機関にサイバー攻撃をかけ、オンライン取引などを麻痺させ、実害を与えた実例が確認されたことがあげられていた。
北朝鮮にはすでに外国の官民のコンピューターシステムに侵入して破壊や混乱を起こす能力を有していることの例証だった。

しかし今回の北朝鮮がらみとみられるSPEへのサイバー攻撃が北朝鮮内部からの行動だという点に関してはアメリカの連邦捜査局(FBI)もまだ確認はできないと述べている。
その一方、同じFBIの情報として、このサイバー攻撃には日本在住のソニー関係者一人がかかわっているという疑惑も浮かんできたという。

このように「北朝鮮によるサイバー攻撃」というのはまだまだ確定できない部分の残るミステリーのようだが、このFBI情報のように、
いずれにしても日本への密接なかかわりがあることは確実なようだ。

またまた粘着国家韓国さんがなんか言ってるようです。

韓国人がまたも激怒！NASAが「日本海」表記＝韓国ネット「無視するな」「日本のようにロビー活動を…」
配信日時：2014年12月15日 13時34分

2014年12月15日、韓国・朝鮮日報によると、米航空宇宙局（NASA）が撮影した「朝鮮半島の夜」の写真に、
「日本海（Sea of Japan）」と表記されていることが韓国で物議を醸している。

問題となっている写真は、2月にNASAが公開したもので、ロイターの「今年の写真」に選ばれた写真でもある。
このほかにも、NASAのホームページ上に掲載されている衛星写真のほとんどに「日本海」と表記されており、
韓国政府は韓国が主張する「東海」の名称を併記するよう求めているが受け入れられていないという。

これについて、韓国のネットユーザーからは批判的なコメントが寄せられている。

「韓国政府はもっと強く主張できないの？」

「NASAにはまともな人間が1人もいないのか？」

「間違った表記がされているのに、『今年の写真』になる資格はない」

「本当にきれいな写真だったのに、一気に不快な気持ちになった」

「韓国に宣戦布告か？」

「韓国を無視するな。韓国人を怒らせたらどうなるか、まだわからないのか？」

「韓国政府はボーっとしていないで、日本のようにロビー活動をしっかりして！」

「政府に任せていてはいけない。イケアの日本海表記地図が販売中止になったように、国民が訴えることで世界は変えられる！」

てか、よくみつけてくるねｗ
その労力国家再建に使った方がよいよ♪

パゴーンなぺヤング化学検査“虫”に加熱された痕跡　製造過程で混入濃厚…製造元は「第三者犯行説」

「まるか食品」（群馬県伊勢崎市）が製造するカップ麺「ペヤングソースやきそば」にゴキブリ
の混入が指摘された問題は、発見されたゴキブリに加熱処理の形跡が確認されたことで、同社の製
造過程で混入された可能性が濃厚となった。同社担当者は「混入の原因は不明」としながら、加熱
処理の事実は認めており、衛生管理など「食の安心・安全」への意識が問われそうだ。

　同社によると、混入していた虫は家庭でもよく見られる「クロゴキブリ」で、大きさは２センチ
ほどのメスの成虫。混入していたのは、体の一部ではなく、「目視でゴキブリだと分かる形」だっ
たという。

　同社は１１日、全国で販売しているペヤングブランド２５種類の生産と販売を休止し回収を始め
たが、外部機関が行った「カタラーゼ試験」と呼ばれる検査で、加熱処理されていないゴキブリだ
と出るはずの化学反応が確認されなかったことが判明。同社担当者は産経新聞の取材に「反応は出
ていない」と述べ、ゴキブリが加熱処理されていたことを認めた。

　一方、ゴキブリに付着していた油が同社で使用しているものと一致するかは、今回の調査では判
明しておらず、担当者は「油まで一致すれば製造過程ということになるが、分からない以上は断定
できない。第三者が加熱で死んだゴキブリを（商品製造後に）意図的に混入した可能性だってあ
る」と話した。

　スーパー各店では１１日、販売休止の対応に追われた。関東圏を中心に展開する食品スーパー
「いなげや」（東京都立川市）は全店でペヤングブランドのカップ麺の販売をすべて取りやめた。

年初の冷凍食品に何かが加えられてから、はや一年経とうとしている事実・・・。

インスタントゴキブリ・・・。
お湯入れたらどうなったのかな・・・・。

キムチ国海軍の最新鋭救助艦、搭載ソナーが軍用ではなくマグロ用魚群探知機だったことが判明！？

「最新鋭」の看板とは裏腹に４０年前の性能のソナーを搭載していたと指摘され、韓国内で大問題になった海軍の救助艦「統営（トンヨン）艦」に、さらなるスキャンダルが持ち上がった。

搭載されていたのは軍用ソナーではなく、漁船用の「魚群探知機」だったことが監査で明らかになったのだ。
探知機自体は最新鋭でマグロ漁に適しているとされるが、韓国内では「１６００億ウォン（約１６０億円）の税金を投入して軍艦ではなく、高性能のマグロ漁船を建造したのか」と軍や防衛当局に再び批判が集中している。（岡田敏彦）


ソナーをめぐる問題…結局、３００人は“イヌ死に”

　統営艦（３５００トン）は、沈没もしくは沈みかけている軍艦や潜水艦から乗員を救助、曳船（えいせん）するための救助艦（救難艦）として２０１０年起工、１２年に進水した。
以降、さまざまな装備の設置工事を行っていたが、海軍への引き渡し予定の昨年９月になっても完成せず。今年４月のセウォル号沈没事故でも現場に姿はなく、「無用の長物」（東亜日報電子版）などと厳しく批判された。

　さらに１０月には、事故を起こした潜水艦や沈没船の位置を探る「サイドスキャンソナー」について、国政監査を行った韓国監査院が「４０年前に建造された旧式の韓国軍艦と同じ水準・仕様だ」と指摘。
装備品の導入を統括する防衛事業庁が勝手に要求性能を下げ、２億ウォン（約２千万円）のソナーを特定の業者から４１億ウォン（約４億１千万円）で購入していた−と朝鮮日報（電子版）など現地メディアが一斉に報じ、大問題となった。

　なぜ４０年前の旧式ソナーが使われていたのか、この２０倍の水増し請求で浮いた差額の３９億ウォンはどこへ消えたのか。不正をただすため、ブローカー（仲介業者）の米ハケンコ社や元防衛事業庁職員、軍の幹部に対し、野党議員らが中心になりさらに監査が行われた。
その結果、判明したのは「実はソナーは軍用ではなく、漁船用のものだった」という驚愕（きょうがく）の事実だった。


完成しない辛さ

　現地の報道によると、漁船ソナーを積むようになったいきさつはこうだ。

　そもそも統営艦は、米国シアトルに本社を置くＷＥＳＭＡＲ（ウエスタン・マリン・エレクトロニクス社）の軍事用ソナー「ＭＳ３８５０」を搭載する予定だったが、海軍では「要求性能を満たしていない」として艦の受け取りを拒否。
理由については、賄賂が足りなかった▽仲介業者と軍担当者のソリが合わなかった−などと疑う見方もあるが、結局、統営艦は未完成のまま港にむなしく浮かんでいた。

　そんな時にセウォル号事故が発生し、海軍と統営艦は批判にさらされることに。
なんとか��完成�≠ｳせなければ−。とはいえ海軍としては、一旦「不合格」の烙印（らくいん）を押した「ＭＳ３８５０」は、「性能が低い」と言った手前使えない。一方、このままではブローカーのハケンコ社も非難の的になりかねない。
そこで同社がひねり出した窮余の一策が「とりあえず別のものを積めばいい」ということだった。


とりあえず何か積め

　現地メディアのハンギョレ（電子版）などによると、ハケンコ社は５月、海洋機器メーカー、シムラッド社（ノルウェー・コングスバーグ社グループ）の魚群探知機ＳＨ９０を統営艦に搭載した。これには、防衛事業庁の許可も得ていたという。

　しかし、こんな“急場しのぎ”がいつまでも通用するわけはなく、秋の国政監査でソナーの性能が明らかに。最初は４０年前の旧式ソナーと指摘されたが、実際は軍用ではなく、漁船用の魚群探知機だったと判明した。
ちなみにシムラッド社ＨＰには「ＳＨ９０　魚群探知機　高解像度、高周波数」という表記とともに、ソナーの画面があり、「北海でのツナ（マグロ、カツオ類）の群れを捕らえた様子。方向や深さ、群れの速さもよくわかる」などと説明されている。どう見てもマグロ漁船用だ。

　このことについて、渦中の防衛事業庁のキム・シチョル報道官は「海軍に早く渡すために、新しいソナー（魚群探知機）を設置したわけではない。性能評価のため、いったん統営艦に装着しただけだ」と、説明にならない説明に終始。
結局、「海軍の要求性能を満たしておらず、使用できないレベル」として返却を決定したが、野党議員は「軍艦に魚群探知機を付けるとは、安全保障の放棄だ」と憤りを隠さない。


それでも実戦配備へ

　１１月２６日、韓国海軍は現地マスコミを招き、釜山沖で魚群探知機を積んだ統営艦のデモンストレーションを実施。ただし魚群探知機は返却するため電源はオフの状態で、
海域で仮想沈没船の真上に位置しようとした統営艦は、別の掃海艇に逐一無線で指示を受けながら移動せざるを得なかった。

　それでも海軍は「ソナーがなくても、旧式の救助艦『光陽』（１９６８年建造）よりはるかに優れた能力を発揮できる」と強気を崩さず、韓国軍の合同参謀本部は「統営艦」の早期戦力化を決定した。


装備はあとで買う

　ソナーはあとで装備するが、とりあえず艦は軍に配備された。いつものことだが、この「あとで買う」は韓国軍に浸透する構造的な欠陥と言っていい。
朝鮮日報やテレビ「Ｎｅｗｓ１」など現地マスコミによると、戦闘機や戦車、自走砲を導入するときも、必要な補充をはじめ、交換部品や弾薬、ミサイルの購入は後回し（そして多くの場合、その後も購入しない）。

　一見すると初期導入の契約額や単純計算による１機ごとの単価は諸外国より安く見えるが、実際は入札を何十回と繰り返してしつこく値切るため、辟易（へきえき）したメーカーから“必要不可欠な付属品”を省かれただけだ。

　こうした値切りは現在も続いている。例えば今年導入を決めた米国のステルス戦闘機Ｆ−３５。韓国は入札を５０回以上繰り返した末、入札そのものを無効にするなど信じがたい態度に出た。

　結局は総額７兆３４１８億ウォンで４０機を購入。１機当たり１２１０億ウォンと、韓国の手の届く価格で契約できたが、朝鮮日報（電子版）などによると、空対空ミサイルは必要量の４５％しか購入せず、
予備エンジンに至っては１基だけ。空軍は「武装などに気を配る余裕がなかった」と話したという。統営艦に本物のソナーが付く日は来るのだろうか。


イカキムチ大量につくれるね♪

惑星ロマン　冥王星探査機「ニュー・ホライズンズ」覚醒、史上初の接近観測へ。

球から遠く離れた冥王星の接近観測に史上初めて挑戦する米航空宇宙局（NASA）の無人探査機「ニュー・ホライズンズ（New Horizons）」が
6日、休眠状態から目覚め、地球との通信を再開した。9年間に及ぶ旅を経て、来年1月から探査を開始する。

「ニュー・ホライズンズは正常に機能しており、地球から約48億キロ離れた深宇宙を静かに飛行している。だが、休眠はもう終わりだ」。米ジョン
ズ・ホプキンス大学（Johns Hopkins University）応用物理学研究所（Applied Physics Laboratory）でニュー・ホライズンズの管制を統括するア
リス・ボウマン（Alice Bowman）氏は、このように述べた。

?2006年1月に打ち上げられたニュー・ホライズンズは、旅程の約3分の2に相当する1873日間を休眠状態で過ごしていた。電力を保持し、地上
からの監視に必要なリソースを最小限に抑えるためで、NASAの技術チームが数か月ごとに再稼働させてシステムの機能状況をチェックしてい
たほか、ニュー・ホライズンズからも週に1回メッセージが地球に自動送信されていた。

?ニュー・ホライズンズに課せられた任務は、太陽系の外縁部近くに位置し、5個の衛星を持つ氷に覆われた天体、冥王星の探査だ。2015年1月
、冥王星から約2億6000万キロ離れた地点から観測を開始。楕円軌道を描いて周回する冥王星に7月に最接近し、近接探査を行う予定となって
いる。

?公転周期247.7年、直径約2300キロの冥王星は、地球の衛星である月より小さく、質量は地球の約500分の1しかない。国際天文学連合
（International Astronomical Union、IAU）は2006年、冥王星を惑星から「準惑星」に格下げし、太陽系の惑星を8個とした。

?今回の探査ミッションでニュー・ホライズンズは、冥王星の地形と、最大の衛星「カロン（Charon）」に関するデータを収集する。成功すれば、地
球からの観測が難しい不鮮明な冥王星の表面の様子を詳細に観測できるようになる。

?ニュー・ホライズンズには赤外線・紫外線分光計、多色カメラ、高解像度望遠カメラ、宇宙塵（じん）検出器など7種類の機器が搭載されている。
電力源は全て放射性同位体熱電気転換器（RTG）で、発電量は100ワット電球2個にも満たないという。

?ニュー・ホライズンズは、6か月に及ぶ冥王星探査を終了した後、海王星の軌道の外側にあるカイパーベルト（Kuiper Belt）に位置する別の天
体の通過観測も行う計画だ。カイパーベルトは46億年前の太陽系誕生時の残骸で形成された広大なリング状の領域で、冥王星から約15億キロ
の距離にある3つの天体が観測候補に上がっている。


なんか休眠して再起動かかるとか・・・。
エイリアンやインターステラ―の世界観♪