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2021年06月11日
いよいよ数々の扉が解放に向かっている
今日は「いよいよ数々の扉が解放に向かっている」のテーマでお話させていただきます。動画はこちらです。
昨日10日菅総理はイギリスでのG7サミット出席のため、政府専用機（予備機）で羽田空港を出発されました。
「普遍的価値を共有するG7メンバーと率直な議論を交わしてサミットに貢献したい。そして東京オリンピックについては、安全安心のオリンピックにするために、G7メンバーの理解を得たい。」
このようなテーマを掲げて記者団に説明した。と報道がなされております。
したがって菅総理は6月11日（金）から6月13日（日）の間日本を留守にして不在であります。とこのように報道がなされております。
今日はまず初めに地震のお話をさせて頂きます。
5月24日（月）から17日後の6月9日（水）に象徴的な地震がありました。
ウェザーニュースによりますと、令和3年6月9日17時27分ごろマグニチュード4.4震源の深さ約130キロで震度２を観測する地震がありました。
震度２を観測したのは、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県であり、１都3県を含む１都7県に及んでいるのでございます。
そしてウェザーニュースでは震源地は、神奈川県東部とされておりますが、実は皇居西側の直下130キロメートルであるとの情報が秘密裏に私のもとに寄せられているのでございます。
しかも5月24日からの17日後そして令和3年6月9日17時27分でございます。
気づく人は気づくと思います。
気づかない人は、それなりであると思っております。
なおこの地震は、どんな意味合いがあるのかについて言及を致したいと思います。
それはズバリ、終わりに近づいた証であると確信に至っているのでございます。
皆様はどのように実感されているでありましょうか。
次に非常に重要なシステム障害についてお話いたしましょう。
今みずほ頭取退任が大きく報道されております。
「みずほ頭取退任検討」「システム障害で引責辞任会長就任見送り」との大見出しで報道がなされております。
みずほフィナンシャルグループは一連のシステム障害の責任を取るために、みずほ銀行の藤原弘治頭取が6月中に退任し取締役会長への就任を見送る方向であるとのことでございます。
当初4月1日付けで藤原頭取が会長へ就任予定だった。しかし今回会長に就任しない。とても不思議な、そして不可解な現象ということが言えると思うのであります。
実はこの報道と前後して世界的規模でシステム障害が起こっているのでございます。
日本時間6月8日（火）午後7時ごろですが、あまり報道がされておりませんが、全世界で大規模なシステム障害が起こりました。
システム障害が起こった主だったところを申し上げます。
日本政府、EU各国政府、アメリカ政府、主要大手メディア、大手通販会社などウェブサイトでの大規模システム障害でございます。
そして日本政府内では金融庁、そして環境省でございます。
日本の新聞社では、読売新聞社、そして日本経済新聞社でございます。
ネット通販では、メルカリであります。
そしてイギリス政府のサイト、イギリスBBC放送、米国ではニューヨークタイムス、米国CNN、アマゾンドットコム、ブルームバーグ通信、そしてなんとIOC国際オリンピック委員会などです。
それはなぜか。
ズバリ申し上げさせていただきます。
それはGCR世界通貨化改革、金融リセット、そしてRV通貨評価替えのためでございます。
これらの準備アプローチのためのシステムダウンであると私はお聞きしているのでございます。
つまり今起こっている世界的システム障害は、GCR金融リセットとRV通貨評価替えの準備アプローチのために起きているシステムダウンであると申し上げたいのでございます。
次に「国会議員もワクチン集団接種の動きか」についてのお話でございます。
昨日6月10日衆院の議員運営委員会がありました。
その中でワクチン集団接種を議員と職員を対象に実施することで合意したと報道がなされております。
7月中の開始を目指すとされ、そして参議院の方も同様に集団接種を検討しているとのことでございます。
いよいよ衆参国会議員も集団接種する方向との情報でございます。
次にトランプ大統領の時に、なぜワクチン接種の流れとなったかについてお話しします。
2020年4月トランプ大統領はコロナウィルスの治療薬として、クロロキンとイベルメクチンが有効であり必要であると、このような結論を出しておられました。
そしてワクチンは予防薬として、こちらも必要であるとの発言をされております。
その背景をお話いたします。
クロロキンとイベルメクチンについて、トランプ大統領は治療薬として繰り返し繰り返し、しつこいくらいに各機関に要請をしてきたわけでございます。
しかしながら、これに対してWHO世界保健機構、米国国立衛生研究所所長 Dr.ファウチも、そして全ての大手製薬会社、政府機関も科学者も疫学者もすべて反対であり、実現できなかったわけであります。
そしてその当時信頼を置いていた副大統領のペンスも大反対だったのでございます。
今年の2月にペンスは副大統領を辞任したわけでありますが、昨年の4月からこの間ペンスを先頭に、トランプ大統領の取り巻き達もワクチンを強力に勧めたのであります。
その主流をなしていたのはその当時の副大統領のペンスだったのであります。
トランプ大統領は当時 Dr.ファウチや副大統領のペンスを信頼し信じていたのは事実だったのでございます。
米国で治療薬のクロロキンとイベルメクチンをなぜ採用しなかったのか。そしてワクチン採用への経過をお話させていただきました。この点どうかご理解をお願い致したいと思います。
なお現在インドではイベルメクチン約60％そしてクロロキン約40％の割合で使用されており、大きな効果を占めているのは皆様もご存じの通りでございます。
昨日10日菅総理はイギリスでのG7サミット出席のため、政府専用機（予備機）で羽田空港を出発されました。
「普遍的価値を共有するG7メンバーと率直な議論を交わしてサミットに貢献したい。そして東京オリンピックについては、安全安心のオリンピックにするために、G7メンバーの理解を得たい。」
このようなテーマを掲げて記者団に説明した。と報道がなされております。
したがって菅総理は6月11日（金）から6月13日（日）の間日本を留守にして不在であります。とこのように報道がなされております。
今日はまず初めに地震のお話をさせて頂きます。
5月24日（月）から17日後の6月9日（水）に象徴的な地震がありました。
ウェザーニュースによりますと、令和3年6月9日17時27分ごろマグニチュード4.4震源の深さ約130キロで震度２を観測する地震がありました。
震度２を観測したのは、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県であり、１都3県を含む１都7県に及んでいるのでございます。
そしてウェザーニュースでは震源地は、神奈川県東部とされておりますが、実は皇居西側の直下130キロメートルであるとの情報が秘密裏に私のもとに寄せられているのでございます。
しかも5月24日からの17日後そして令和3年6月9日17時27分でございます。
気づく人は気づくと思います。
気づかない人は、それなりであると思っております。
なおこの地震は、どんな意味合いがあるのかについて言及を致したいと思います。
それはズバリ、終わりに近づいた証であると確信に至っているのでございます。
皆様はどのように実感されているでありましょうか。
次に非常に重要なシステム障害についてお話いたしましょう。
今みずほ頭取退任が大きく報道されております。
「みずほ頭取退任検討」「システム障害で引責辞任会長就任見送り」との大見出しで報道がなされております。
みずほフィナンシャルグループは一連のシステム障害の責任を取るために、みずほ銀行の藤原弘治頭取が6月中に退任し取締役会長への就任を見送る方向であるとのことでございます。
当初4月1日付けで藤原頭取が会長へ就任予定だった。しかし今回会長に就任しない。とても不思議な、そして不可解な現象ということが言えると思うのであります。
実はこの報道と前後して世界的規模でシステム障害が起こっているのでございます。
日本時間6月8日（火）午後7時ごろですが、あまり報道がされておりませんが、全世界で大規模なシステム障害が起こりました。
システム障害が起こった主だったところを申し上げます。
日本政府、EU各国政府、アメリカ政府、主要大手メディア、大手通販会社などウェブサイトでの大規模システム障害でございます。
そして日本政府内では金融庁、そして環境省でございます。
日本の新聞社では、読売新聞社、そして日本経済新聞社でございます。
ネット通販では、メルカリであります。
そしてイギリス政府のサイト、イギリスBBC放送、米国ではニューヨークタイムス、米国CNN、アマゾンドットコム、ブルームバーグ通信、そしてなんとIOC国際オリンピック委員会などです。
それはなぜか。
ズバリ申し上げさせていただきます。
それはGCR世界通貨化改革、金融リセット、そしてRV通貨評価替えのためでございます。
これらの準備アプローチのためのシステムダウンであると私はお聞きしているのでございます。
つまり今起こっている世界的システム障害は、GCR金融リセットとRV通貨評価替えの準備アプローチのために起きているシステムダウンであると申し上げたいのでございます。
次に「国会議員もワクチン集団接種の動きか」についてのお話でございます。
昨日6月10日衆院の議員運営委員会がありました。
その中でワクチン集団接種を議員と職員を対象に実施することで合意したと報道がなされております。
7月中の開始を目指すとされ、そして参議院の方も同様に集団接種を検討しているとのことでございます。
いよいよ衆参国会議員も集団接種する方向との情報でございます。
次にトランプ大統領の時に、なぜワクチン接種の流れとなったかについてお話しします。
2020年4月トランプ大統領はコロナウィルスの治療薬として、クロロキンとイベルメクチンが有効であり必要であると、このような結論を出しておられました。
そしてワクチンは予防薬として、こちらも必要であるとの発言をされております。
その背景をお話いたします。
クロロキンとイベルメクチンについて、トランプ大統領は治療薬として繰り返し繰り返し、しつこいくらいに各機関に要請をしてきたわけでございます。
しかしながら、これに対してWHO世界保健機構、米国国立衛生研究所所長 Dr.ファウチも、そして全ての大手製薬会社、政府機関も科学者も疫学者もすべて反対であり、実現できなかったわけであります。
そしてその当時信頼を置いていた副大統領のペンスも大反対だったのでございます。
今年の2月にペンスは副大統領を辞任したわけでありますが、昨年の4月からこの間ペンスを先頭に、トランプ大統領の取り巻き達もワクチンを強力に勧めたのであります。
その主流をなしていたのはその当時の副大統領のペンスだったのであります。
トランプ大統領は当時 Dr.ファウチや副大統領のペンスを信頼し信じていたのは事実だったのでございます。
米国で治療薬のクロロキンとイベルメクチンをなぜ採用しなかったのか。そしてワクチン採用への経過をお話させていただきました。この点どうかご理解をお願い致したいと思います。
なお現在インドではイベルメクチン約60％そしてクロロキン約40％の割合で使用されており、大きな効果を占めているのは皆様もご存じの通りでございます。
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