2020年11月27日
種苗法改正とディープステート
日本の政治家、官僚はディープステートの代理人ということを再認識させた。
2020年11月18日
知ってはいけない現代史の正体
知ってはいけない現代史の正体 グローバリストに歪められた「偽りの歴史」を暴く (SB新書) [ 馬渕 睦夫 ] 価格:913円 |
■今のアメリカだけでなく事実上、世界を動かしている本当の勢力が「ディープステート」です。(P27)
ディープステートとはWASPに代わりアメリカのエスタブリッシュメントの座を仕留めたグローバリストとから成る左派ユダヤ社会のことを指します。彼らは、主要メディアを傘下に収めて世論を操作し、ドルの発行権を独占することにより金融を支配し、CIAを始めとする情報機関を配下に置いて世界の裏社会と通じ、軍産複合体と呼ばれる軍需産業と多国籍企業を握って彼らのビジネスの便宜を図り、ネオコンというイデオロギー政策集団を使って世界戦略を遂行してきました。ロシアゲートに見られたように、司法界の要所を抑えて、党派的な操作や裁判によって政敵を沈黙させてきたのです。
殻らがアメリカの実権を握り始めたのは、100年以上も前のウイルソン大統領の時代です。これ以降の世界の歴史の実態は、私たちが歴史教科書で学んでいるいわば正統派の歴史観とは異なっています。(P5)
■アウトバーンを建設したのがヒトラーであることはよく知られています。第二次世界大戦前に3860キロを完成させています。ドイツは第一次世界大戦の敗北で天文学的数字の賠償金を背負わされた国です。どうしてドイツがヒトラーの下で、このような経済発展を遂げることができたのでしょうか。
教科書などには出てきませんが、その理由は簡単です。ヒトラーはハイパー・インフレーションによって疲弊した経済を立て直すためにバーター貿易を行いました。国際銀行家が発行する通貨を使用しない貿易です。互いの国家に必要な物資を交換することで、双方が債務を負うことなく行える貿易です。また、国際銀行家が所有するドイツ中央銀行を国有化します。
これは、ドイツは国際銀行家から借金をしない、ということを意味します。ヒトラーは、政府の強力な指導力によってドイツ人の生活を保障するプロジェクトに資金を供給し、短期間のうちにドイツをヨーロッパで最も豊かな国に躍進させました。だから、ヒトラーはドイツ国民の支持を集めたのです。
そして、だからこそヒトラーは、その誕生に力を貸したはずの国際金融勢力から目の敵にされるようになったのです。
(当初 ヒトラーに資金援助を行って政権をとらせたのが、実は英米の資本家[ロックフェラーやロスチャイルド家]たちと意を通じていたドイツの財閥だった。)
ヒトラーが推進したバーター貿易や中央銀行の国有化は、ドイツは国際銀行家から借金をしない、負債を抱えない、ということを意味します。このヒトラー独自の経済システムは、国際金融勢力が営々として築きあげてきた「負債によって機能する金融制度」への挑戦を意味するものでした。
したがってドイツは世界中から「国家社会主義の独裁国家」「ファシズム国家」などのネガティブなレッテルを貼られ、ヒトラーは世界制覇を目論む極悪人に仕立て上げられ、第二次世界大戦で破滅へと導かれていくことになったのです。
因みに、ヒトラー極悪人説を決定づけたはユダヤ人ホロコーストは、第二次世界大戦勃発当初は、まだ始まっていませんでした。だから連合国はホロコースト故にドイツに宣戦したのではなかったのです。(P91)
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2020年11月16日
コロナと5G
コロナと5G 世界を壊す新型ウイルスと次世代通信 [ 船瀬 俊介 ] 価格:1,650円 |
■「PCRを感染症 "診断" に使ってはいけない」とその検査の発明者キャリー・マリス博士はそう断言している。その理由、「偽陽性率」が80%・・・。 非感染者五人を検査したら、4人は "陽性" にされる。
だから、情報のネタ元ジョンズ・ホプキンズ大学の数値自体がデタラメなのだ。
さらに、欧米各国は、"コロナ死" を必死で水増ししている。
アメリカでは通常のインフルエンザ死者、肺炎死者が急減している。そして、"コロナ死" が急増している。
そして、偽情報がメディアで垂れ流されている。人類は、その恐怖に怯えている。
なぜか・・・?
彼らの狙いは、「世界恐慌」と「ワクチン利権」だ。
前者で失業者を大量に生み出す。軍隊が大量雇用する。軍国主義に突入させる。
世界をブロック化する。食料・資源で対立させる。そして、第三次世界大戦を勃発させる。
大量の人口削減、金融・軍事でぼろ儲け。"闇の支配者" イルミナティは万々歳だ。
後者は コロナ恐怖を植え付ける。全人類にワクチン接種する。
中には不妊剤、神経毒、発ガン物質、マイクロチップ・・・となんでも入れ放題。おまけに、ワクチン費用は国家が支払う。取りぱぐれなし。製薬マフィアはボロ儲け。"やつら" はみんな "闇の支配者" の手下だ。
そして、不妊症、ガンや難病多発、精神異常が急増・・・あとは、ゴイムを地球、人間牧場で飼うだけだ。これで新世界秩序の家畜社会も完成する。(P265)
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2020年11月15日
園児35人が鼻血 携帯基地局近くの保育園
調べてみると、園の至近距離に携帯基地局があった。園から56メートルしか離れていないビルの屋上にKDDIの基地局が、さらに120メートルの近距離にNTTドコモの基地局である。
基地局が怪しいと気づいたのは、学習会で電磁波の害を聞いたときだった。
そこで、園では専門家に依頼。九州大学の吉富邦明教授の測定結果から強い電磁波にさらされていることがわかり、電磁放射線を遮断するフィルムをドイツより取り寄せ、窓ガラスに貼った。現在、室内での電磁放射線はなくなった。
ドイツは環境問題の先進国なので、電磁波防御グッズも高性能のものがそろっている。
電磁波問題に悩んでいるかたは、窓用フィルムや防御カーテンなどをおすすめしたい。
海外では、基地局の電磁放射線汚染から子どもたちを守る対策をとっている国が多い。日本はしていない。日本政府の”ノー政”ぶりが情けない。
2013年7月、近隣の幼稚園などと、KDDIとドコモに対して、基地局の撤去・移設の「要望書」を送っていたが、両者の「回答」は「応じない」とのものだった。このままでは、携帯電話のますますの普及によって、基地局から発せられる電波が強まったり、数が増え、乱建されては困るので、小林市で条例を決めていただきたい、という動きが高まり、2014年6月制定された。
条例の正式名称は、「小林市携帯電話等中継基地局の設置又は改造に係る紛争の予防と調整に関する条例」
(略称「電磁波条例」)
以下書籍160ページから抜粋
コロナと5G 世界を壊す新型ウイルスと次世代通信 [ 船瀬 俊介 ] 価格:1,650円 |
2020年11月11日
パンと牛乳は今すぐやめなさい
パンと牛乳は今すぐやめなさい! 3週間で体が生まれ変わる [ 内山葉子 ] 価格:1,430円 |
パンと牛乳(ケースによっては小麦製品・乳製品)をまず、3週間やめてみると、疲れにくくなる、よく眠れる、頭がクリアになる。気持ちが落ち着くなど、不調の取れることが多い。(P118)
■現代の小麦は、昔のものとは大きく違います。品種改良を重ねて、すぐ収穫できるように生育期間の短いものにしてきたからです。また、フワフワの食感を引き出せるように、昔の小麦より多くのグルテンを含んでいます。
つまり、現代の小麦は、本来の形のものでなく、もともと持っている人の消化酵素では、消化しにくいものへと変化しているのです。
小麦のグルテンは消化されにくいために、体内で「異物」と見なされ、それを攻撃する抗体ができてしまいます。
このことが、小麦アレルギーを起こす原因になります。
しかし、小麦の本当の恐ろしさは別にあります。
小麦のグルテンと、人間の臓器や体内物質は、その構造(アミノ酸配列)が似ています。
異物を排除するためにできる「抗体」は、アミノ酸配列で敵を見分けて攻撃します。そのため、グルテンを攻撃目標として作られた抗体が、小脳の組織を、敵と見誤って攻撃してしまうのです。その抗体から攻撃を受ける臓器には以下のようなものがあることがわかっています。
・何種類かの神経細胞
・肝臓・脳・副腎皮質でできる酵素
・甲状腺・卵巣・精巣・膵臓・胃・心臓・骨などの組織(P42〜)
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2020年11月05日
自粛バカ
自粛バカ リスクゼロ症候群に罹った日本人への処方箋 (宝島社新書) [ 池田 清彦 ] 価格:891円 |
■日本の首相は、巨万の富を得ているわけではない。儲けているのは、アメリカを盟主とする資本主義の世界市場で活動する企業だ。グローバルキャピタリズムの主役たちが政治権力者を操って裏で糸を引いている。政治権力者もグローバルキャピタリズムが金づるなので逆らえない。だから政治権者は、結局のところ彼らが儲かるように国民をコントロールする政策を進めることになる。
政治家はそのために国民に対してさまざまなウソをつき、いい加減なことを言う。
そのときに格好の大義名分となるのが「安全」「環境」「健康」なんだ。(P112)
●人為的地球温暖化説のウソ(P116)
地球温暖化の決定的証拠とされたのは、20世紀後半になってから気温が急上昇していることを示す「ホッケー・スティック」と呼ばれるフラフなのだけれど、これは捏造さたものだったことが明らかになっている。
日本ではあまり知られていないけれど、ホッケー・スティックのグラフは海外で「クライメート(気候)ゲート事件」として大スキャンダルになったんだ。
温暖化のせいで北極の氷がなくなるという話もインチキ。北極海の夏の海水面積は、ここ10年間増減を繰り返し、消滅する気配はない。シロクマは絶滅するどころかここ10年で頭数が30%ほど増えているし、ウソが明らかな言説を指摘していったらきりがない。
実際にCO2排出量削減は世界的な利権となっていて、日本だけでも年間3兆円もの税金が投入されている。地球温暖化対策税、エコカー減税、太陽光発電や風力発電なんかの再生可能エネルギーに補助金がバラまかれ、最近では、海上風力発電が流行ってけれど、洋上に建設する発電所はゼネコンの利権になっている。こういう利権を隠すためにCO2削減などと言っている。かつての原発とまったく同じ構造だ。
■医療利権の真相(P123)
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