人間誘蛾灯時代の知恵

ディープステート　世界を操るのは誰か [ 馬渕　睦夫 ] 価格:1,540円 (2022/11/9 02:58時点) 感想(6件)

馬渕先生が語るディープステート(動画)

■今回の大統領選挙で素朴な疑問につきあたります。７８歳と高齢で、コロナ影響下にあったとはいえ、事実上ほとんど選挙遊説をせず、たまに行っても数十人しか人が集まらないほど人気のないバイデン候補が、なぜ報道されているように７８００万票と史上最高の票を得たのかという問いかけです。(P13)

■１９２８年に、かつてウイルソン大統領直属の「広報委員会」の有力メンバーであったエドワード・バーネイズが「アメリカにおいては、国民の持つべき意見を陰からコントロールする【目にみえない統治機構】が存在しており、アメリカの真の支配者として君臨している」と豪語しました。（「プロパガンダ」成甲書房、2010年）

■映画にも注意を(P40)
　ユニバーサル、フォックス、パラマウント、ワーナーブラザーズといった主要な映画会社は全て東ヨーロッパ系のユダヤ人移民が作ったものであると、ジャック・アタリは誇らしげに述べています。第二次世界大戦の参戦には、ハリウッド映画の影響を無視することは出来ません。チャップリン監督の反ナチ映画「独裁者」が有名です。

■ディープステイトの存在を公言(P177)
　２０１８年９月、中間選挙でモンタナ州を訪れたトランプ大統領は、「選挙で選ばれてないディープステートの活動家たちが、自分たちの秘密の課題を遂行するため、有権者に逆らうのは、民主主義そのものに対する脅威である」と初めてディープステイトという言葉を使って、アメリカを蝕んでいる脅威の存在を明らかにしました。これまでディープステイトという言葉を使うことはタブーとされていましたが、トランプはこのタブーを打ち破った最初の大統領でした。

◆世界金融支配体制を知ろう
　この地球は現在、メディア洗脳で作られた
偽りの滅びの仮想世界です。

民主主義で自由が謳歌される中で、
いつの間にか国家から通貨製造権を奪った
国際的銀行家たちに世界が支配されていました。
この支配構造を自覚しない限り、
世界の本当の情勢は判断できません。

世界金融支配体制の中心人物は、
国際的な銀行家グループです。

彼らは、近代文明が成長する流れの中で
欧州の貴族階級と姻戚関係で一体化しています。

彼らは国家の通貨の発行権を握り、
国家を借金漬けにしながら国家そのものを裏から支配しています。

　さらに、彼らの石油・エネルギー部、武器部、医薬品部、
食糧部、水部門などの世界的企業を通じて、
世界の人口を削減しながら、さらにお金を収奪します。

彼らの目標は、まさに彼らの金融力のもとでの世界統一です。
具体的には、地球人口１０億人の中国型完全監視統制社会です。
　
抜粋元


◆トランプ革命とは？
　そもそもトランプ革命とは如何なるものでしょうか。
　一言でいうなれば、彼ら世界金融支配体制を終わらせ、
本来の米国、世界を取り戻すものです。
具体的には、
他人の不幸・死でお金を儲ける究極の施策である戦争を操る軍産複合体や、
人を病気にして薬で儲ける医産複合体などを解消することです。
また、彼らの利益のための世界的仕掛けを行う国連やＷＨＯ、
Ｇ７等国際機関を改革することです。
抜粋元

コロナと5G 世界を壊す新型ウイルスと次世代通信 [ 船瀬 俊介 ] 価格:1,650円 (2021/3/11 14:13時点) 感想(9件)

■「ＰＣＲを感染症 "診断" に使ってはいけない」とその検査の発明者キャリー・マリス博士はそう断言している。その理由、「偽陽性率」が８０％・・・。　非感染者五人を検査したら、４人は "陽性" にされる。
　だから、情報のネタ元ジョンズ・ホプキンズ大学の数値自体がデタラメなのだ。
　さらに、欧米各国は、"コロナ死" を必死で水増ししている。
　アメリカでは通常のインフルエンザ死者、肺炎死者が急減している。そして、"コロナ死" が急増している。
　そして、偽情報がメディアで垂れ流されている。人類は、その恐怖に怯えている。
　なぜか・・・？

　彼らの狙いは、「世界恐慌」と「ワクチン利権」だ。
　前者で失業者を大量に生み出す。軍隊が大量雇用する。軍国主義に突入させる。
　世界をブロック化する。食料・資源で対立させる。そして、第三次世界大戦を勃発させる。
　大量の人口削減、金融・軍事でぼろ儲け。"闇の支配者" イルミナティは万々歳だ。
　後者は コロナ恐怖を植え付ける。全人類にワクチン接種する。
　中には不妊剤、神経毒、発ガン物質、マイクロチップ・・・となんでも入れ放題。おまけに、ワクチン費用は国家が支払う。取りぱぐれなし。製薬マフィアはボロ儲け。"やつら" はみんな "闇の支配者" の手下だ。
　そして、不妊症、ガンや難病多発、精神異常が急増・・・あとは、ゴイムを地球、人間牧場で飼うだけだ。これで新世界秩序の家畜社会も完成する。(P265)

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未だ占領下にある日本の是非を問う [ 池田整治 ] 価格:1,760円 (2021/3/13 06:33時点) 感想(0件)

■ＣＮＮは、１９８０年に設立された世界発の２４時間ニュースを専門に流すテレビ局です。アメリカ国内のケーブルテレビ局にニュースを配信するために設立されましたが、衛星中継の利用によって次第に世界にそのネットワークを広げ、１０年あまりで既存のアメリカ３大ネットワークのＣＢＳ、ＮＢＣ、ＡＢＣに比肩する報道機関に成長しました。
　しかし、ＣＮＮは、国家を超えた世界金融支配体制（グローバリズムを推進し世界を裏から動かしている真の支配者グループ）の洗脳手段ということがばれて、米国民も１％しか見ていません。だからトランプ大統領は、「ツイッター」で直接国民に話かけているのです。（P10)
■日本のメディアは「反トランプ報道」一色です。ここまで「報道統制」されると、日本社会が世界金融支配体制者にメディアを使ってマインドコントロールされてきた実態にそろそろ気がついてもいいと思わるのですが・・・。(P13)
■トランプが大統領になって、まず決定したのが、ＴＰＰからの永久撤退です。ＴＰＰ廃棄は世界金融支配体制切り崩しの第一歩です。ＴＰＰとは私企業が進出国の法律、つまり主権をないがしろにして富を奪う、究極の植民支配を可能とする仕組みです。端的に言えば、永久の経済的搾取体制を確立する、「世界金融支配体制」を樹立するものです。だから政権復興前の自民党も「反ＴＰＰ」「反原発」と選挙でアピールしのたです。
　それでは、政権に返り咲いての豹変は一体どういうことでしょう。それは、世界金融支配体制下で彼らの金融植民地・日本の「代官」として生きのびるためだったのです。もちろん国民の健康と幸福は考慮外です。俗にいう１％の彼ら金持ちだけがより富を集め、９９％の大多数はさらに貧しく子孫も残せない究極の二極化（人工淘汰）です。
　トランプ大統領は、この現代地球の諸悪の根元である世界金融支配体制に敢然と戦いを挑んだ二人目の大統領と言えます。一人目はＪ・Ｆ・ケネディで、彼はその結果、暗殺されました。・・・
　なぜ、トランプが大統領になれたのでしょう。続きを読む

　大学の研究室は、製薬会社から多額の寄付を受けていますから、大学（研究者）が製薬会社を批判することはありません。
　製薬会社に頼っているのは、もちろん研究者だけではありません。
　政治家やお役人たちもしかりです。
　多額の献金や、安穏な天下り先を失うことは、誰も望みません。
　さらには、メディアも例外ではありません。
　大スポンサーである製薬会社を怒らせると、メディアの明日はありません。
　こうして結局、わりを食うのは、いつもいつも、何も知らされていない一般国民ということになってしまうのです。

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日本が売られる （幻冬舎新書） [ 堤未果 ] 価格:946円 (2021/3/14 05:10時点) 感想(36件)

【大竹まこと×堤未果×はるな愛】日本が売られる-YouTube
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第三章　売られたものは取り返せ
■2018年の春から廃止された種子法を、自分たちの地域だけでも元に戻そうと行動を起こしている自治体が、少しだが増えている。廃止からわずか半年の間に、新潟県、兵庫県、埼玉県は独自の種子条例を作り、北海道や長野県も自分たちの種子法条例を作成中だ。(P239)
■2018年6月1日　マレーシア政府は消費税を廃止した。(P240)
■2009年。グローバル水企業ヴェオリア社とスエズ社の本拠地、水道民営化のパイオニアと呼ばれるフランス・パリで水道事業の民間委託に終止符が打たれた。
　民営化以来、パリの水道料金は倍以上に跳ね上がり、悪くなる一方のサービスに住民の不満が止まらない。
　形態は、自治体が水道の所有権を維持したまま、運営を全て民間企業に委託する「コンセッション方式」（日本政府が推進中の手法だ）だが、経営や料金設定、投資の仕方など全ての決定権はヴェオリア社とスエズ社にあり、市民には何の情報を与えられなかった。(P253)
■2013年7月4日の独立記念日に、全米173カ所で、「遺伝子組み換え食品の表示を求める」デモが起きた。
　アメリカには遺伝子組み換え食品の表示義務がない。アメリカでは子供の12人に1人が何らかの食べ物にアレルギーがあり、3人に1人が肥満児で、6人に1人が学習障害、20人に1人が発作性の疾患を抱え、68人に1人が自閉症。
　これは、グリホサート（除草剤ランドアップに使用）が大きな原因だと推測されている。(P268)
■2018年8月10日。カリフォルニア州で、ドウェイン・ジョンソン氏が、モンサント社を相手取り、同社のグリホサート系除草剤でがんを発症したとして起訴していた裁判で、勝訴した。
　今回の裁判プロセスが世界中に明らかにしたことは、企業と学者の間の不適切な関係と、公文書化された嘘や隠蔽が堂々とまかり通るという、行政の歪んだパターンだった。
　ＷＨＯの評価を覆す証言をしていたマクマスター大学健康医療科の毒物専門学者が、実は一度もグリホサートの安全性を研究したことがない上に、モンサント社に謝礼をもらっていたことや、ハーバード大学の腫瘍疫学者が、グリホサートの安全性を主張する見返りに同社から10万ドル（約1000万円）受け取っていたことなどが、裁判を通じて暴露されたのだ。
　そして何よりも、アメリカのＥＰＡや欧州のＥＦＳＡなど、国民の命と安全に奉仕するべき立場の行政が企業に忖度し国民に背任行為をしていたという事実は、アメリカや欧州だけなく、世界の多くの国々で、デシャヴをもたらしたにちがいない。
　この間ずっと、それと同じ光景を見せられている、私たち日本国民にも。
　食品ジャーナリスト、サンディ・マクドゥーウェル氏は、この評決についてこんなコメントをした。
「株主利益を最優先して企業が倫理を失うケースは珍しくないけれど、それが世界規模の企業だった場合、国境を超えて大勢の人たちや環境を危険にさらさすリスクがあるんです。つまり私たちは、そういう時代に生きている。だから市民は受け身でいてはダメ、自分の頭で考える消費者になることが、唯一巨大企業の暴走にブレーキをかけられるのだから」(P276)
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日航123便墜落の新事実 目撃証言から真相に迫る [ 青山 透子 ] 価格:1,760円 (2021/3/17 05:50時点) 感想(18件)

日航123便墜落とプラザ合意後の衰退 | カレイドスコープ

「いま、世界政治が大きな変化を示し始めている。

巨大な資本が、その資本力にモノを言わせて政治を支配する、経済を支配する、社会を支配する、この図式に対する疑問が浮上し、主権者である市民が行動することによる、大きな地殻変動が始まっているのだ。」
メディアが大報道しない伊や西の「不都合な真実」: 植草一秀の『知られざる真実』より抜粋

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■徹底比較したら、予防接種の効果はなかった(P72)
　昔は、法律上、予防接種は国民の義務として課されていました。
　しかし、１９９４年、法律が改正され、今はもう義務ではないんです。お子さんが打つかどうかも、法律的に、親ござんが選んでいいことです。
　義務だったものが義務でなくなった背景には、もちろん理由があります。そのあたりのくわしい事情をあまり知らされていません。なぜなら知られたら困るからです。
　実は、ワクチンを打つことで毎年、児童が必ず数％の割合で亡くなっていたんです。それでも、「亡くなってしまう子はいても、インフルエンザワクチンでインフルエンザが予防され、流行が阻止されたならば、社会全体では助かる人は多いだろう。多数の人が助かるために少数の犠牲者が出るのはしょうがないことが」という一種の社会防衛論、集団防衛論の元に続けていました。
　一方で残念ながら、悪いくじを引いてしまったかのように子どもが亡くなり、また、亡くならなくても発作が止まらなくなって、一生障害者として過ごすことになってしまう子どもも、いまだにいます。
　１９７９年に前橋市で、小学校５年生の男の子がインフルエンザワクチンを受けたあと、よくある副作用の、けいれん発作が止まらなくなりました。
　前橋市長から前橋保健所長者を経て、群馬県知事が、その副反応について厚生省へ届けでました。ところが、「この子はもともと、てんかんもちだった」ということで却下せれてしまったんです。
　前橋市は、「国が、予防接種による被害があったの認めないのはおかしいのではないか」と考えました。それで、前橋市は予防接種をやめたんです。
　でも、前橋市ととなりの安中市はやめましたが、隣接するほかの５つの市は続けて、５年間で徹底比較しました。
　５年間、徹底比較した結果の報告書には、「前橋レポート」という通称がついています。
　結果を簡単にいうと、予防効果はありませんでした。
　もうひとつの理由は、予防接種を受けて亡くなったこと、後遺障害を一生背負ってしまったことについて、ご本人やご家族が、国を相手に国家賠償請求訴訟という裁判を起こしたことです。
　全国で集団訴訟が起こされ、被害者の勝利が続きました。政府はそれでも納得しなくて、最高裁に上告し、そこで和解して終わりました。
　以上、ふたつのことがあって、予防接種は義務でなくなりました。
■フッ素は俗に　歯を強くすると　言われますが・・・(P79)
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知らなかった、ぼくらの戦争 [ アーサー・ ビナード ] 価格:1,650円 (2021/3/17 17:45時点) 感想(3件)

■アメリカに暮らしていると、パールハーバーの定説を、テレビやラジオ、新聞等で何度も何度も刷り込まれる。その定説とは「大日本帝国は予告もなく一方的にアメリカのハワイ州真珠湾に卑怯な奇襲攻撃を加え、多くの貴い命が奪われ、太平洋戦争の正義の戦いはそこから始まって、すべて当然のお返しだった」といったところ。思考停止のまま生活していると、とても頑丈な史実に見える。が、一歩立ち位置をズラして世の中をとらえることができるようになると、今度は定説の頑丈さが、かえって胡散臭さを醸し出し始める。
　２０１３年に初めてハワイへ出かけ、オワフ島の真珠湾を見学した。現地を巡ったらサプライズ・アタック・ストーリーの化けの皮が一気にはがれた。そもそも巧妙なプロパガンダとして作られ、アメリカ政府と御用歴史家たちがそのメンテナンスにアリゾナ記念館を使って発信しつづけているわけだ。
　１９４１年１２月の時点で、米軍はすでにレーダーを開発していたので、日本艦隊の動きをとらえ、特別な地位にいた一部の人間は、事前に把握できていたはずだ。「人的ミスによって現場への情報伝達が遅れた」というエクスキューズは、あまりにも白々しく響き、本当はルーズベルト政権が血眼になってさがしていた「対日対独宣戦布告」の口実に、もってこいの軍事行動だった。戦力的に価値が低く、すぐ代わりを用意できるアリゾナ号のような戦艦は、そのままパールハーバーに無防備に並べられていた。けれども、撃沈されたら困る大事な航空母艦はすべて前もって、みごとなタイミングでハワイから遠い海域へ避難させたのだ。
　もちろん公式には「避難」じゃなしに、たまたま「演習中」だったというが。
　真珠湾攻撃を詳細に見つめれば、偶然と思えない「偶然」が多すぎて、米国政府にとって好都合なディテールばかり重なている。ただ、現場で死亡したアメリカ軍の２３４５名を思うと、歴史の実態は過酷すぎる。彼らにとっては日本軍の攻撃はサプライズだったに違いない。
　ホワイトハウスとアメリカ陸軍省のインサイダーたちが、壮大な罠をしかけ、兵卒をネズミ捕りのエサのように利用して、「開戦」のシナリオが整ったと考えられる。
　プロのカメラマンがロケハンまでしてばっちり撮った真珠湾攻撃の実写フィルムが、またたく間に全米に広まり、その宣伝効果もあって参戦に否定的だったアメリカの世論が、戦争賛成にがらりと変わった。その点もどうも「奇襲」の説とズレる。(P20~）

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