人間誘蛾灯時代の知恵

　宮崎県小林市の保育園で、子供たちに原因不明の鼻血が続出。
　調べてみると、園の至近距離に携帯基地局があった。園から５６メートルしか離れていないビルの屋上にＫＤＤＩの基地局が、さらに１２０メートルの近距離にＮＴＴドコモの基地局である。
　基地局が怪しいと気づいたのは、学習会で電磁波の害を聞いたときだった。
　そこで、園では専門家に依頼。九州大学の吉富邦明教授の測定結果から強い電磁波にさらされていることがわかり、電磁放射線を遮断するフィルムをドイツより取り寄せ、窓ガラスに貼った。現在、室内での電磁放射線はなくなった。
　ドイツは環境問題の先進国なので、電磁波防御グッズも高性能のものがそろっている。
　電磁波問題に悩んでいるかたは、窓用フィルムや防御カーテンなどをおすすめしたい。
　
　海外では、基地局の電磁放射線汚染から子どもたちを守る対策をとっている国が多い。日本はしていない。日本政府の”ノー政”ぶりが情けない。

　２０１３年７月、近隣の幼稚園などと、ＫＤＤＩとドコモに対して、基地局の撤去・移設の「要望書」を送っていたが、両者の「回答」は「応じない」とのものだった。このままでは、携帯電話のますますの普及によって、基地局から発せられる電波が強まったり、数が増え、乱建されては困るので、小林市で条例を決めていただきたい、という動きが高まり、２０１４年６月制定された。
　条例の正式名称は、「小林市携帯電話等中継基地局の設置又は改造に係る紛争の予防と調整に関する条例」
（略称「電磁波条例」）
以下書籍１６０ページから抜粋

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リンク元より抜粋

（コロナの事実は不明ですが、ワクチン接種は副作用が怖いです。だから、受けない方がいいと思います。）

　今回のコロナウイスルの報道は、コロナウイルスが危険であるということを人々に洗脳し、ワクチン接種を推奨し、利潤を得るためかもしれません。

人々がコロナに怯え、ワクチンを打つ、すると製薬企業や資本家が利益を上げ、それを手助けした日本の政治家にも莫大な献金が入ることは一つの事実として認識しておく必要があります。

2010年から国が推奨していた子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）によって多くの若い女性が全身痙攣や半身不随などの障害を負い、今も苦しんでいることをご存知でしょうか。

当時、日本政府と大手の外資製薬企業が手を組み、子宮頸がんの危険性とワクチンの必要性を広報し、全国の小学6年〜高校1年生を対象に接種を推奨しました。結果として政府とワクチンを善だと信じた少女達が被害者となり、薬害訴訟にまで発展したという事件です。

　通常開発に5〜10年かかるワクチンが僅か1年で完成し、人類初の「核酸（DNA）ワクチン」であることからも、警戒の声を挙げる人が日本でも増えています（東京では定期的にデモが行われています）。

PCR検査の問題点
�@コロナウイルス以外も陽性に
�A「陽性者」は「感染者」でない
�B全く関係のない常在性ウイルスを検出している可能性も指摘されてる

報道される感染者数とは問題の多い「PCR検査の陽性者」に過ぎないということです。蓋を開ければ大多数が無症状なのも、健康な人が「陽性」になっているだけだからです。

海外で死者が多い理由は
新型コロナ認定で給付金が多くもらえるから
実際にアメリカでは、通常の肺炎では給付金が5,000ドル（約54万円）のところ、新型コロナ認定で 1.3万ドル（約140万円）、人工呼吸器装着で 3.9万ドル（約420万円）と、給付金が一気に跳ね上がります。
PCR検査陽性で医者がガッツポーズを決めたとしてもおかしくない金額です。日本でも診察料が3倍、PCR陽性者に10万円、保険金が2倍支給されたりしていますね。

「アメリカの厚生省が医師に対し、死因を問わずコロナ死者にカウントするよう指示している」

イタリア国立衛生研究所（ISS）は死亡した人の約96％には持病があり、平均年齢は約80歳だったことを発表しています。

ドイツのクラウス教授の証言
・死者達にはすでに深刻な疾患があった。
・年齢は50〜100歳、平均年齢は80歳。
・少なくとも1つ、多い人はいくつもの疾患を抱えていた。
・疾患は、心血管疾患、心臓発作、心肥大、冠状動脈狭窄、動脈石灰化、慢性閉塞性肺疾患など。免疫が弱まり、感染に適切に反応できない人達だった。

イギリス「交通事故死もコロナ」
新型コロナ死者統計に交通事故死なども含まれていたことを研究者が指摘。

実は日本でも2020年6月18日、厳密な死因を問わず新型コロナ死者としてカウントするよう厚生労働省が通達を出しました。
鹿児島で９０代の女性が死亡。市は厚生労働省の基準に従いウイルス関連の死亡者として国に報告

ビル・ゲイツとＷＨＯ
ビル・ゲイツは世界的にワクチン事業を牽引する人物
WHOの一番のスポンサーはビル・ゲイツの財団です（二番目もビル・ゲイツが支援するGAVIアライアンス）
WHOが、ビル・ゲイツのコントロール下にあり、もはや独立機関ではないことは必須の知識です。

ビル&メリンダ・ゲイツ財団は、アフリカやアジアの子供達にワクチン接種を長年実施しています。例えば、インドでは50種混合のポリオワクチンを5歳以下の子供に受けさせました（一般的には5種混合まで）。
しかしその結果、50万人の子供が身体麻痺を発症したり、不妊障害の女性や死者を出したりと様々な健康被害をもたらし、インドでは犯罪者として訴追されています。

★ＩＤ2020
実際に、マイクロソフトやGAVI（ワクチンと予防接種のための世界同盟）、アクセンチュアなどが主導して『ID2020』というプロジェクトが2016年から始動しています。メルケル首相がワクチン証明書を主張するのも、コロナを理由にデジタルIDを導入したい思惑があるのかもしれません。ワクチン社会とデジタルIDの両方が実現すれば、医療利権は強固に、権力者は市民を管理できる体制が整います。

★スーパーシティ法案
日本で2020年5月27日、コロナ騒動に紛れて可決成立した法律です。

具体的には、全ての個人情報を一元化して政府が管理する、カメラや顔認証などの生体認証システムを街中に取り付けてどこでも「顔パス」で決済ができる・サービスを受けられる、医療も遠隔、教育も遠隔、移動も自動運転、現金廃止の世界です。

これは一見便利に見える一方で、全ての行動に必ずシステムが入る社会設計であることに注意が必要です。つまり、あなたがどんな行動をしたのかが事業者や政府に筒抜けの社会ということです。これを悪用している監視国家も実際にありますね。

「バチッ! 」と静電気が起きるわけ | 東京ガス ウチコトより抜粋

この世に存在する物体は、マイナスとプラスの電気を持っています。人間、ドアノブや車のドア、洋服も。

マイナスとプラスがバランスを保って安定していると、電気の動きはありません。でも、摩擦や力が加わると、動きやすい性質をもっている「マイナス電気」が物体から移動してしまいます。そのことで、「マイナス電気」と「プラス電気」のバランスが偏り、どちらかが多くなります。

この状態を「帯電」といい、余った「プラス電気」は「マイナス電気」と結合しようとします。
その結合する瞬間に電流が流れ、静電気と呼ばれる「放電」が行われるのです。

人間は、摩擦とや衣類の擦れなどによって「プラス電気」を帯電していることが多いんです。その時に金属と触れることで、金属の「マイナス電気」と一気に結合し電流が流れる。

100�bおきに５Ｇ基地局
５Ｇを実現するためには、５Ｇ用基地局は約100�bおきに設置する必要があります。

電磁放射線の「有害性」
欧州で最も早く2019年4月から５Ｇの商用サービスが始まった　スイスでは、５Ｇによる健康被害が出ています。ジュネーブの中心部に住む2人の男性で、彼らは５Ｇの基地局が設置された直後から「不眠症」「耳鳴り」「頭痛」などに悩まされていると、週刊消費者雑誌『L’Illustre’』（ローザンヌで発行）はそのウェブサイト（2019年7月18日付記事「５Ｇでは、モルモットのように感じる」）で報じています。ちなみに、このスイス男性2人の症状は、日本で携帯電話基地局周辺に住む住民を悩ませている症状と全く同じです。

　日本でも５Ｇが開始されたら、どれほどの悪影響が人、動植物、生態系に及ぶかは未知数です。

　電磁放射線と生物との関係を1980年代から研究し、社会に警鐘を鳴らしてきた米国の医師ロバート・ベッカーは『クロス・カレント―電磁波・複合汚染の恐怖』（1993年刊）の中で、次のように指摘しています。

　「すべての異常な、人工的な電磁放射線は、その周波数に関係なく、同様の生理的影響をもたらす。これらの影響は、正常な機能を逸脱させ、明らかに、あるいは潜在的に有害である」と。

　彼が指摘する電磁放射線の「有害性」とは、次のようなものです。

　「成長中の細胞への影響（がん細胞の成長促進など）」「胎児（胚）の異常発育」「神経化学物質の変化（自殺のような異常行動を引き起こす）」「生理的周期（リズム）の変容」「ストレス反応（継続すると免疫システム機能の低下を招く）」「学習能力の低下」

　携帯電話やスマホなどから発せられる電磁放射線には、「発がんの可能性がある」と、2011年5月に、世界保健機関（ＷＨＯ）の専門組織である国際がん研究機関（ＩＡＲＣ）も認めています。

　特に５Ｇで使われるミリ波は、波長が短くエネルギーが強いため、専門家からは皮膚ガンや失明の増加が指摘されています。

リンク元より抜粋

「農水省は、自家採種を禁止しようとしている。
これまで自家増殖をしていた農家が種や苗を買わなければならなくなる。
茨城県の横田農場は、８品種のコメの種子約７�dを自家採種しているが、
すべて購入することになると３５０万〜４９０万円になると訴えた。
日本の農家がやっていけなくなるのは、だれが考えてもおかしいことだ。」
リンク元より抜粋

「公営」は「非営利」で利益を得ないから、その分サービスを安価に提供できる。
公的事業の経営に携わる者は公務員あるいは準公務員であるから公務員の給与規定に基づく賃金が支払われる。
法外に高い賃金、報酬は支払われない。

民営化された企業の場合、利益は配当と役員報酬と内部留保のかたちで処分される。

この利益分だけが公営事業よりも高いコストになる。

民営化が推進されるのは、民営化された企業の経営トップに居座り、高額報酬を獲得しようとする者が多いからだ。
公的企業営利化で私的利益を追求するシロアリ族: 植草一秀の『知られざる真実』より抜粋

最近、かかと落としが健康によいとよく聞きますが、【解説】八段錦_第八式のことです。

太極拳（八段錦）、ヨガなどの古来からある健康法が体によいようです。

【解説】八段錦_第七式



P.S.　私は太陽礼拝ヨガをしています。

「太陽礼拝」を日々の習慣にしよう | YOGA HACK（ヨガハック）

太陽礼拝A　by Akiko Nakamura - YouTube

(1) 朝ヨガ / 太陽礼拝 - 説明多め, 動きに慣れてない方も大丈夫 - YouTube

「太陽礼拝」を日々の習慣にしよう | YOGA HACK（ヨガハック）

入門クラス （フルレッスン・30分） - YouTube

　

世界各国でラウンドアップの規制が広がっている。

ラウンドアップをやめた国は２４ヵ国、規制している国は３３ヵ国にのぼる。

韓国もラウンドアップの使用をやめ、ネオニコチノイドの空中散布や屋外使用を一切禁止している。

世界各国がラウンドアップを規制しようとしているなかで、日本だけが２０１７年１２月にグリホサートの残留農薬基準を大幅に緩和した。

そば粉やナタネなどは７５倍、１００倍、テンサイは７５倍、ヒマワリに至っては４００倍に緩和した。

いま、世界で一番農薬の残留基準が緩いのが日本だ。

リンク元より抜粋

　2009年のアメリカの権威ある科学雑誌『サイエンス』に、化学肥料が地球温暖化の邪悪の根源（「evil」)と書かれてあったんです。
化学肥料を畑に10�sまいたとしても農作物が吸収するのはわずか1〜1.5�s。あとは雑草や土が2〜3�s吸収し、残りの5.5〜7�sは、気化して亜酸化窒素になり大気中に拡散します。これが温暖化のいちばんの原因らしいのです。つまり温暖化のおもな原因を作ったのが農業であるということです。

日本人だけが知らない！日本の野菜は海外で「汚染物」扱いされている（木村秋則,高野誠鮮） | 現代ビジネス | 講談社（4/5）より抜粋

　２０００年から約１００年間は地球の異常気象の周期です。
　過去の歴史を見れば、８００年単位で民族大移動が起きています。なぜ、民族が大移動するかは、気象が激変し、それによって、食料不足が生じ、食べ物を求めて動き回るからです。

　８００年前　モンゴル軍の大遠征
１６００年前　フン族やゲルマン人の大移動
２４００年前　アレクサンドロス大王の東方大遠征
３２００年前　ドーリア人の大移動
４０００年前　エラム人・アルム人の大移動

参考元