人間誘蛾灯時代の知恵

リンク元より抜粋

（コロナの事実は不明ですが、ワクチン接種は副作用が怖いです。だから、受けない方がいいと思います。）

　今回のコロナウイスルの報道は、コロナウイルスが危険であるということを人々に洗脳し、ワクチン接種を推奨し、利潤を得るためかもしれません。

人々がコロナに怯え、ワクチンを打つ、すると製薬企業や資本家が利益を上げ、それを手助けした日本の政治家にも莫大な献金が入ることは一つの事実として認識しておく必要があります。

2010年から国が推奨していた子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）によって多くの若い女性が全身痙攣や半身不随などの障害を負い、今も苦しんでいることをご存知でしょうか。

当時、日本政府と大手の外資製薬企業が手を組み、子宮頸がんの危険性とワクチンの必要性を広報し、全国の小学6年〜高校1年生を対象に接種を推奨しました。結果として政府とワクチンを善だと信じた少女達が被害者となり、薬害訴訟にまで発展したという事件です。

　通常開発に5〜10年かかるワクチンが僅か1年で完成し、人類初の「核酸（DNA）ワクチン」であることからも、警戒の声を挙げる人が日本でも増えています（東京では定期的にデモが行われています）。

PCR検査の問題点
�@コロナウイルス以外も陽性に
�A「陽性者」は「感染者」でない
�B全く関係のない常在性ウイルスを検出している可能性も指摘されてる

報道される感染者数とは問題の多い「PCR検査の陽性者」に過ぎないということです。蓋を開ければ大多数が無症状なのも、健康な人が「陽性」になっているだけだからです。

海外で死者が多い理由は
新型コロナ認定で給付金が多くもらえるから
実際にアメリカでは、通常の肺炎では給付金が5,000ドル（約54万円）のところ、新型コロナ認定で 1.3万ドル（約140万円）、人工呼吸器装着で 3.9万ドル（約420万円）と、給付金が一気に跳ね上がります。
PCR検査陽性で医者がガッツポーズを決めたとしてもおかしくない金額です。日本でも診察料が3倍、PCR陽性者に10万円、保険金が2倍支給されたりしていますね。

「アメリカの厚生省が医師に対し、死因を問わずコロナ死者にカウントするよう指示している」

イタリア国立衛生研究所（ISS）は死亡した人の約96％には持病があり、平均年齢は約80歳だったことを発表しています。

ドイツのクラウス教授の証言
・死者達にはすでに深刻な疾患があった。
・年齢は50〜100歳、平均年齢は80歳。
・少なくとも1つ、多い人はいくつもの疾患を抱えていた。
・疾患は、心血管疾患、心臓発作、心肥大、冠状動脈狭窄、動脈石灰化、慢性閉塞性肺疾患など。免疫が弱まり、感染に適切に反応できない人達だった。

イギリス「交通事故死もコロナ」
新型コロナ死者統計に交通事故死なども含まれていたことを研究者が指摘。

実は日本でも2020年6月18日、厳密な死因を問わず新型コロナ死者としてカウントするよう厚生労働省が通達を出しました。
鹿児島で９０代の女性が死亡。市は厚生労働省の基準に従いウイルス関連の死亡者として国に報告

ビル・ゲイツとＷＨＯ
ビル・ゲイツは世界的にワクチン事業を牽引する人物
WHOの一番のスポンサーはビル・ゲイツの財団です（二番目もビル・ゲイツが支援するGAVIアライアンス）
WHOが、ビル・ゲイツのコントロール下にあり、もはや独立機関ではないことは必須の知識です。

ビル&メリンダ・ゲイツ財団は、アフリカやアジアの子供達にワクチン接種を長年実施しています。例えば、インドでは50種混合のポリオワクチンを5歳以下の子供に受けさせました（一般的には5種混合まで）。
しかしその結果、50万人の子供が身体麻痺を発症したり、不妊障害の女性や死者を出したりと様々な健康被害をもたらし、インドでは犯罪者として訴追されています。

★ＩＤ2020
実際に、マイクロソフトやGAVI（ワクチンと予防接種のための世界同盟）、アクセンチュアなどが主導して『ID2020』というプロジェクトが2016年から始動しています。メルケル首相がワクチン証明書を主張するのも、コロナを理由にデジタルIDを導入したい思惑があるのかもしれません。ワクチン社会とデジタルIDの両方が実現すれば、医療利権は強固に、権力者は市民を管理できる体制が整います。

★スーパーシティ法案
日本で2020年5月27日、コロナ騒動に紛れて可決成立した法律です。

具体的には、全ての個人情報を一元化して政府が管理する、カメラや顔認証などの生体認証システムを街中に取り付けてどこでも「顔パス」で決済ができる・サービスを受けられる、医療も遠隔、教育も遠隔、移動も自動運転、現金廃止の世界です。

これは一見便利に見える一方で、全ての行動に必ずシステムが入る社会設計であることに注意が必要です。つまり、あなたがどんな行動をしたのかが事業者や政府に筒抜けの社会ということです。これを悪用している監視国家も実際にありますね。