山下英希×ミスターX 1日たった1回。10分間の取引で1億円を稼ぐ！10min225


投資市場の持つ本当の魅力について、誰も本当のことを言わないので私達がバラしてしまおうと思います。

「お金なんていらない。」ならこのページは見ないことをお勧めします。

この手紙でお伝えする事実はたった３つです。

１.我々が億を超える金額をある市場で稼ぎ続けていること。
２.その方法は1日たった1回。毎朝10分間で完結すること。
３.そしてこの手法は誰がやっても同じ結果になること。

つまり、あなた自身も億を超える金額を手にすることが出来ていた。
という現実をこの手紙であなたは突きつけられる事になる訳です。

ゴールド、終値１８５４．２５

月足、＋２σオーバー。

週足、上昇トレンドが加速していて、＋２σに絡んだ高値圏での激しいもみ合い。

日足、ダブルトップ的になって来ている。−１σで反発して中心線上で上下に長いヒゲを伸ばした十字線になっている。

４時間足、スクィーズから下方ブレイクしたが、激しく反発。しかし、＋１σで頭打ちして激しく反落。−１σで激しく反発して中心線上で終わった。

さあ、どうなるのかな？

ゴールド
月足、日足
週足、４時間足

増田俊男氏のサイトから引用
http://chokugen.com/opinion/backnumber/h23/jiji110908_673.html

増田試案

私はドル崩壊を防止する唯一の戦略として本年1月友人のシンクタンクを通して、米国以外の第三者間貿易で生じるドル需要で金（ゴールド）を買い占めることを勧めたが以来金は一直線で上昇してきた。そこで次を同じ要領で提案した。
ドルの流出を止める大胆な戦略は思い切ったドル高政策である。アメリカの経済体質は脱工業主義で日本や中国と異なり輸出（外需）依存ではないからドル高に依る輸入物価の下落と国内資産価値の上昇は輸出競争力低下のマイナスをはるかに上回る。ドル高効果に依る消費と住宅需要増が経済政策の基本にならなくてはならない。QE2の廃止とドル価下落に依る資金逃避を補てんするにはかつて（2004年）行ったような時限立法措置（海外の米法人が海外で利益計上を先送りし続けている余剰資金を米国内に送金した場合は法人税35％を5％にする）を採ればいい。そうすれば一瞬にして最低でも300兆ドルは帰国してくる。こうした基本方針で市場を「強いアメリカ」に誘導する以外に今日のアメリカ経済を回復に向ける道はない。
しかし残念ながら私の提案を10日以内に実行することは不可能だから、アメリカの程度の悪さに辟易しているアメリカの利益代表であるユダヤは、アメリカのためと祖国イスラエル存続のため最も単純な道を歩まざるを得ないだろう。
何とかにつける薬は無いとはよく言ったものである。

堀内氏のコメント
http://aiabus.co.jp/today_important.html

スイス台風が去った後の静けさといった感じ。この日の話題は金の暴落が多かった。しかし、すさまじいなあ。ダブルトップだね。お客さんには、今の金相場の動きをよく眺めるように伝えてある。金の取引をしていてもしてなくても関係なく、相場とはどういう感じで天底をつけるのか研究課題にピッタリなのだよ。（９月７日夜中）

陳満咲杜氏のコラムから引用。
http://zai.diamond.jp/articles/-/117135?page=2

■2008年の危機以上に、米ドルが買われる可能性は高い

 まとめてみると、現在進行中の危機は、本質的に、2008年の危機よりもさらに深刻だ。本格的な景気後退が到来すれば、2008年よりもインパクトの大きいものとなるだろう。

 その最悪の時期は、来年５〜６月あたりとなる可能性が高い（詳細は筆者の著作『相場の宿命』を参考に！）。2008年の危機以上に、米ドルが買われる可能性は高い。


 今回は悪い「米ドル高」なので、正直喜べるものではない。だから、生活防衛の面でもしっかり準備しておきたい。

 この意味でも、相場におけるポジションと同様、人生における自らのポジションを今一度点検しておきたいものだ。

（2011年９月２日 日本時間13：00執筆）

来月２０日ごろ国連加盟申請＝米は反対、交渉再開を模索−パレスチナ
http://www.jiji.com/jc/zc?k=201108/2011081300291


　【エルサレム時事】パレスチナ解放機構（ＰＬＯ）筋は１３日、国連総会の新会期開幕後の９月２０日前後に、アッバス自治政府議長自身が潘基文国連事務総長に対し、パレスチナの国連加盟を申請する方針を明らかにした。アッバス議長は同月下旬に総会で演説を行う予定で、その直前に申請するとみられる。
　パレスチナは、国連への加盟を通じて国家として、国際的な承認を得ることを目指している。イスラエルと「対等な地位」を得ることで、ユダヤ人入植地の凍結などで譲歩しないイスラエルに圧力をかける狙いがある。
　国連加盟は、国連安保理の勧告を受け、総会で３分の２以上の賛成で採択される。ただ、中東和平交渉を仲介してきた米国は和平交渉とは離れたパレスチナの取り組みを「一方的」と批判。安保理の審議で、拒否権を行使するとみられており、加盟実現は容易ではない。
　米国はパレスチナに加盟申請を断念させ、交渉に復帰させようと外交努力を続けている。オバマ米大統領が５月の中東演説で提案した第３次中東戦争（１９６７年）直前の境界を国境画定の基準とすることなどを条件に交渉再開を促したい考えだ。（2011/08/13-23:12）

ダウ指数の長期チャートを探したが、なかなか見やすいものがない。
一応、これ。
http://www.geocities.jp/real_chart_fx_sgxnikkei_dow/NY_dow30_DJIA_chart_realtime_10_20_30.html

ボリンジャーバンドは、２σなんだろうと思うが・・。

２年チャートでは、−２σにタッチして反発。＋２σから反落。そして、最近、−２σを下方ブレイクしている。それで、三尊天井完成というわけ。

１０年チャートでは、最近、＋２σに到達して押さえられたことが見て取れる。２０１０年に少し押したのは、＋２σに接近したからのようだ。

２０年チャートでは、２００９年の底を−２σが辛うじてサポートした様子が見える。見ようによっては、２０００年を左肩、２００７年をヘッドとした壮大なヘッドアンドショルダーを形成しつつあるようでもある。



これは、もっとキレイ。
http://www.futuresbuzz.com/dow30lt.html

月足で、４０年チャート。

陳満咲杜氏のブログから引用。

歴史は繰り返されるか？
http://chinfx.blog136.fc2.com/blog-entry-450.html

（ダウ指数が）今回は「三尊型」というパターンをもってトップアウトしたが、そのパターンは実に2007年にて形成されたトップアウトのフォーメーションと一緒である。そして、03年安値から引かれた上昇チャネルの下放れをもってダウ指数が急落していたが、本格的な下落変動が開始する前に、2008年にて一旦戻りを果し、大型の「ヘッド＆ショルダーズ」の「右肩」を形成していた。つまり、図示する拡大された07年の「三尊型」のフォーメーション自体がその大型「ヘッド＆ショルダーズ」の「頭」を果たしていたわけだ。

歴史が繰り返す、と言われるように、今回も同じパターンが繰り返される可能性がある。このようなロジックを信じるなら、チャートに書かれたこれからの「進行図」の蓋然性を念頭に置きたい。市況は如何に。

陳満咲杜氏のコラムから引用。

「株の神様」も中国も救世主にはなれない。
次の危機はリーマン・ショックより深刻に！
http://zai.diamond.jp/articles/-/116908

■金急騰＆ドルインデックスの「沈黙」が意味することは？

 金について長く話してきたが、目的はもちろん、為替市場との比較である。

 「ＱＥ３」の有無に関する憶測がマーケットを巡り、金価格が急騰し、その後に急落したにもかかわらず、ドルインデックスは極めて限定的な値動きにとどまっている。

 そのこと自体は米ドル安の限界を示唆するサインと受け止められ、逆に、米ドル全体の「安定」が金価格の乱高下を助長したとも思われる。

 まさに、米ドルの「沈黙」は金なりである。


 よりマクロの視点では、米ドルの「沈黙」にしても、金の乱高下にしても、景気見通しがこれから悪くなり、いわゆる「二番底」といった景気後退への懸念が強いことの表れではないかと思う。

 2008年の「リーマン・ショック」の時と同じように、本格的な景気後退局面では、米ドルと金の両方が買われ、株式市場は大きく落ち込む。


■「空売り禁止」ほど強烈なインパクトを持つ言葉はない

 さて、８月25日（木）の報道によると、「株の神様」ことバフェット氏がバンク・オブ・アメリカの株を買い入れる意向を表明したが、市場のセンチメントは改善されなかった。

 市場関係者の話によると、バーナンキ議長の話を待つよりも、ドイツが株式の空売りを禁止するといったウワサが効いていたようだ。

 マーケットに携わる者にとって、「空売り禁止」ほど強烈なインパクトを持つ言葉はない。2008年に米国政府が金融株の空売りを全面禁止した際、その後、米国の金融セクターの株は48％も暴落した。

 「空売り禁止」は、強烈なベア（弱気）相場のサインとなり得る。だから、「株の神様」の表明があっても、マーケットを支えきれなかったわけだ。

 ユーロ圏ではすでに、イタリア、フランス、ベルギー、スペインが株の空売りを禁止している。だが、核心の大国であるドイツまでもが追随してくるとなれば、話は違ってくる。

 つまり、よほど景気見通しが悪く、今後の株式市場の波乱は避けられないと当局が見ていることが推測され、さらなる「恐怖感」がマーケットに伝染する。

 本来ならば投資家保護と市場安定化を図る政策なのだが、皮肉にも、現実は市場の不安をあおる材料となり得る。

 この意味では、為政者の知恵はいつも時代遅れになりがちだと言えるだろう。

■「悪い米ドル高」に今から備えることが肝心

 株の話ばかりで、皆さんの中には、また脱線したと思われる方もいらっしゃるだろう。

 要するに、株式市場のパフォーマンスを考慮すると、2008年の金融危機の再来を彷彿とさせる節があるため、米ドル売りの限界がそろそろ来てもおかしくはないということだ。

 そればかりか、結論から申し上げると、来るべき危機は2008年の「リーマン・ショック」の規模とインパクトを超える可能性すらあり、より深刻な景気後退に備える必要があると筆者は思っている。
 したがって、金融市場における流動性の低下がより長いスパンで続くことになり、その分、米ドルが買われ、2008年よりもはるかに長い周期で上昇ウェーブを描くことになるだろう。

 ただ、米ドルの上昇があっても、いわゆる「悪い米ドル高」となる。これは残念なことだが、米ドル高自体が変わらないのであれば、素直にそれを受け入れるしかない。

 本格的な景気後退が避けられないのであれば、今からいかに危機に備えるかが肝心である。

■今回の景気後退はジワジワ進行していく可能性が高い

 本格的な景気後退が避けられないと思う根拠を、次回のコラムから詳細にご説明していくつもりだ。

 ただ、2008年の時とは異なり、今回は、中国が救世主となって大規模な財政出動に踏み切れないことは確かである。

 よって、「救い」がないので、幻想は持たないほうがよいだろう。もちろん、「ＱＥ３」が実施されるようなことがあっても、救いにはならない。前回の「ＱＥ２（量的緩和政策第２弾）」の効果を見れば、一目瞭然だ。

 2008年の危機と違い、今回の景気後退は急速なスピードを伴うものではなく、ジワジワ進行していく可能性が高い。

 だから、劇的な変化よりも、知らず、知らずのうちに世界経済の巡航速度が落ちていく可能性が高い。

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